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中国「コロナ『ウイルス・サンプル』破壊指示」文書は、「『新型コロナ・パンデミックは本物』という虚構」を補完するための「フェイク『隠蔽工作』」＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑳［コラムB］

産経新聞社の保守系評論誌『正論』2021年2月号は、「〈スクープ〉武漢ウイルス発生から1年／中国の『隠滅』指示全文／『財新』恫喝文も入手」と題する編集部によるスクープ記事を掲載しました。（＊文書は原文中国語で写真付き、日本語訳『正論』編集部）

『正論』が「隠滅指示」と呼ぶ文書は、中国国家衛生健康委員会弁公庁が、2020年1月3日付・非公開で、「各省、自治区、直轄市及び新疆生産建設兵団衛生健康委員会、各人人感染病原微生物高等級生物安全実験室」宛てに送付した、「重大突発伝染病防疫制御工作における生物サンプル資源及び関連する科学研究活動の管理工作強化に関する通知」という題名がついたものです。

この題名から『正論』は、「中国国家当局は通知を出した段階で［2019年11月中旬あたりから武漢で確認され始めたといわれる『謎の肺炎』が］『重大伝染病』である［こと、及び］人から人に感染することを認識していたと言える」としています。

米国のポンペオ国務長官は、同年5月6日に記者会見でこの通知の存在を指摘し、「国家衛生健康委員会は1月3日にウイルス・サンプルの破壊（destroy）を指示していた」「中国は世界で数十万の人々の死を防ぐことができたはずだった。世界が地球規模の経済的低迷に転落するのを救えたはずだった。彼らには選択の余地があった。ところが、代わりに中国は武漢での（感染）大流行を隠蔽した」と断言していた、と『正論』は書きます。

この文書の十ある項目のうちの「六」には、『正論』の日本語訳によれば、「この通知が発出される以前に、既に関連する医療衛生機構で関連する病例の生物サンプルを取得している機構及び個人は、そのサンプルを直ちに隠滅、或いは国家が指定する機構に送って保存保管し、関連する実験活動や実験結果を適切に保存する。」とあります。この「サンプルを直ちに隠滅」という部分がポンペオの言う「ウイルス・サンプルの破壊」であると思われますが、『正論』はその日本語訳を「隠滅」としたことについて、「実態は、存在していた事物を跡形もなく消してしまうことを示唆する色彩が濃いからだ」といい、「同時にこの指示は、すでに採取されていたサンプルを『隠滅』するだけでなく、国家が指定する機関で保存・保管することも含まれている。政府が事実関係の公表に当たって、完全に操作できるようにするとの意図が見える」としています。

『正論』のこの物言いは、「『新型コロナ・ウイルス』の実物サンプルが今現在存在していないのは、中国共産党政府がこのように『隠滅』してしまったからだ」と読者に印象付けようとしているように思われますが、実は、中国の意図もまた、そこにあるのではないのか、というのが私の推測です。

米国「CDC（疾病コントロール・センター）」など世界の権威ある健康保健当局とWHO＿＿つまり、全世界が「『新型コロナ』ウイルスの遺伝子ゲノム解析データ」について全面的に依拠し、それに基づいて「PCR検査」の「プライマー」を決定しているであろう、世界で唯一無二の論文（*1）が科学誌『Nature』に投稿されたのは2020年1月中旬、この「『隠滅指示』文書」の後の話です。この論文自体は『Nature』のHPからpdfをダウンロードして今でも、誰でも読めるようになっていますが、論文作成者である上海の中国人グループ（19人、内一人欧米人）は、投稿の10日後には解散してしまい、研究所も閉鎖されてしまった（*2）ということで、ここにも共産党政府の手が回ったのか、と思わせる展開になっています。「『隠滅指示』文書」は、共産党政府の承認なしの研究の公表も禁じているからです。

しかし、この話は変です。矛盾しています。なぜかというと、まず、この「『隠滅指示』文書」によって、「中国共産党政府は、①『恐ろしい伝染病の感染源』として世界から責任追及されることを回避するため、②『新型コロナ・ウイルスの実物サンプル』を破壊・隠滅しようとしている」わけです。『病原体のオリジナル』だけが、その病気・感染症の「存在」そして「伝染性」を真に証明し得るからです。

「病原体の無いところに、疾病は存在しない」＿＿＿＿つまり、①「恐ろしい伝染病の感染源として世界から責任追及されることを回避する」ためには、中国共産党政府は②をせずに、「ただ黙っていればよかった」＝「『恐ろしい伝染病は、存在しない』という立場を堅持するだけでよかった」のです。なぜなら、実際には誰もこの「恐ろしい伝染病の病原体『新型コロナ・ウイルス』の実物サンプル」を持っていないことは、2020年1月3日の時点で明らかだったからです。

世界の多くの人が「全体主義独裁体制」と認める中国共産党政府の「命令に逆らって、命懸けで『新型コロナ』の存在を世界に公表した」上海の研究グループは、せっかく「『新型コロナ』と思われる肺炎で武漢の病院に入院した41歳男性から採取した検体」を手にしながら、「コッホの四原則」に則った「病原体の人から人への伝染性の確認」「伝染し発症した人から『新型コロナ・ウイルス』が発見されることの確認」をしていない＿＿＿＿つまり、「『新型コロナ・ウイルス』の存在と伝染性を、証明していない」のです。（*3）

中国共産党政府は、「うるさがた」の筆頭トランプを始めとする「西側」の政府首脳たちから「武漢ウイルスの責任を取れ」と言われたら、「『新型コロナ・ウイルス』の実物サンプルはどこだ。どこにもない。存在しないウイルスがパンデミックを起こしたなどというバカげた言いがかりをつけるな」と言い返してやれば、誰も反論できず、かえって恥をかいたはずなのです。しかし、そうはせず、中国は1月20日には自ら「人から人への感染を確認した」と言い「子飼い」のWHOが「緊急事態宣言」を「出しやすく」したうえに、「新型コロナ・ウイルスは米国防総省ペンタゴンが武漢に持ち込んだ」と大っぴらに騒ぎ立てることによって、「新型コロナの感染が拡大している」という虚構が、世界に定着することになったのです。

因みに、「ウイルスをペンタゴンが持ち込んだ」という中国の「言い分」には、一縷の根拠があります。

『正論』のスクープ記事によれば、「コロナ直前」の2019年10月には、武漢で世界の軍人スポーツ選手の競技大会「ミリタリー・ワールド・ゲームズ」というものが開催されているのです。オリンピックのような多くの人が関心を持つイベントでは、「人権意識のない中国の大会はボイコットだ」と声を荒げてみせておいて、アメリカは「スパイの隠れ蓑」である軍人たちを誰も知らないマイナーなイベントを口実に多数中国に派遣して「西側軍人」らと共に中国軍人と「交流」させ、「人工ウイルス兵器その他を持ち込む機会／持ち込んだと言わせる機会」を作っていた、というわけです。

そもそも、「新型コロナは武漢『P4』研究所が製造したバイオ兵器としての人工ウイルス」であると言われていましたが、この武漢P4研究所自体が、アメリカと同じく中国の「敵」であるはずのフランス軍の生物兵器開発の粋を投入されて、設立されたものです。（*4）

CIAも、北京に構えていたオフィスを「米中経済戦争」を煽り立てていたトランプ政権が「コロナ直前に」引き上げてしまった（*5）ということは、「新型コロナの発生にアメリカは関与していない」という「表のアリバイ」作りだったのでしょう。

これらのことを総合してみると、中国共産党政府の「コロナ『ウイルス・サンプル破壊』指示文書」は「『新型コロナ・パンデミック』は本物」という虚構を補完するための「フェイク『隠蔽工作』」であった、といえます。

『正論』記事は、ポンペオ米国務長官に先んじて「『隠滅』文書」の存在を指摘していた中国のニュースサイト「財新ネット（財新網）」の胡舒立社長に対し、元共産党政治局常務委員・全国政治協商会議主席の兪正声が同年2月15日に送信した「経済のみを語り、社会や政治に関わってはならない」と報道内容を叱責し、「君たちはいくつかの刊行物の轍を踏まないようにすべきである」などと、「廃刊を示唆する露骨な恫喝」を記した文書も入手したとして、内容を紹介しています。

しかし同時に、「調査報道に優れた独立系メディアとして国際的に高い評価を得ている」「財新」が「通常、政府が意図的に内部情報をリークする際に使われる」媒体であるという「確かな筋の情報」も、『正論』は伝えているのです。つまり、「財新」への「叱責・恫喝」とその文書のリークは、「フェイク『隠蔽工作』としての『隠滅』文書」を補完するものであるとみて間違いないでしょう。

だとすれば、ポンペオ米国務長官の「ウイルス・サンプル『破壊』指示への告発」も『正論』の「スクープ記事」も、同様の「フェイク『告発』」である可能性は高いと言えます。

「新型コロナ・パンデミック」によって完膚なきまでに破壊された世界の国民経済を「糧」に、WHOと「COVAX」ビル・ゲイツらのロスチャイルド国際金融軍産複合体は、PCRとワクチンの世界独占市場で大儲けし、「米国の次の世界超大国」の地位を約束された中国は、「一帯一路」で統一するアジア・アフリカの金融覇権を、確実なものとしたのです。

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（*1）Fan Wu et al. “A New Coronavirus Associated with Human Respiratory Desease in China” Nature,  March 2020 579(7798) : 265-269 http://www.nature.com/articles/s41586-020-2008-3.pdf

（*2）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）

（*3）「『新型コロナ』は『ファントム・ウイルス』の『フェイク・パンデミック』」を証明する＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑰［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の壱］」「『新型コロナ』の真実＿『人から人への継続的な感染は確認されていない』＿は、WHOと中国と『保守』も含めたメディアによって、『うやむや』にされた＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑱［コラムA］」「『「無症状感染者」と「スーパースプレッダー」が世界に感染拡大させた「新型コロナ」』という『世界権力』が仕組んだ『シン「バカには見えない服」サギ』＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑲［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の弐］」をご覧ください。

（*4）『習近平が隠蔽したコロナの正体』河添恵子（第三章「地図から消えた『新しいラボ』とフランスの深い“闇”」）フランスと中国との「細菌兵器開発における協力」は2004年、シラク大統領と胡錦濤国家主席の時代から始まっていました。

（*5）『秘闘：私の「コロナ戦争」全記録』岡田晴恵（元国立感染症研究所・インフルエンザウイルス研究センター、ドイツ・マールブルク大学医学部ウイルス学研究所、経団連21世紀政策研究所などを経て、同書発行時2021年12月20日現在は白鳳大学教授）（p. 37）＿＿「本来なら、米国CDCの情報もあるはずだった。しかし、中国の北京にあったCIAのオフィスは、トランプ政権になって引き上げられていた。だから、CDCを通じて日本に入るはずだったCIAからの武漢の肺炎に関する情報もなかったのだ。結局、2019年12月31日の中国側からのオフィシャルな声明が［コロナの］第一報になってしまった」＿＿世界の「コロナ情報」は、WHOと中国からの一元化された「大本営発表」だけが、検証もなく拡散されてきた、ということです。

「『無症状感染者』と『スーパースプレッダー』が世界に感染拡大させた『新型コロナ』」という「世界権力」が仕組んだ「シン『バカには見えない服』サギ」＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑲［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の弐］

Emperor's New Clothes 2
”The Emperor’s New Clothes” written by Hans Christian Andersen, translated by Naomi Lewis, illustrated by Angela Barrett

■「『無症状感染者』は『患者』ではない」「『コロナ・ワクチン』は、『ワクチン』ではない」＿＿この確たる法的現実は無視され、「2類相当」という曖昧な「非・法的用語」により「『本当は健康な』国民にも就業および移動制限・隔離を事実上強制」するという「違法行為」が3年間に亘り世界的に行われた末、世界の国民経済と国民生活が破壊された

■世界の諸国民を「フェイク・パンデミック詐欺」で騙し、「遺伝子組み換え『劇薬』ワクチン」の実験動物にした「世界人類に対する巨大犯罪」の責任を、米英中日ら先進諸国政府とWHOとその上にいる金融詐欺師「ロスチャイルド・システム」は、取らなければならない＿＿＿＿彼らへの最も効果的な「罰」は、「負債の貨幣」「金融市場資本主義」のグローバルな完全廃止・永久禁止

2．「新型コロナ・ウイルス」の「オリジナルの病原体」は存在しない＿＿「『バカにはわからない』最先端科学技術『遺伝子工学・ナノテクノロジー』で作られた、実体のない『バーチャル・ウイルス』」、それが「COVID-19」の正体

★やればやるだけ「陽性者＝『偽の感染者』」が増える「ロシアン・ルーレット」的なPCR検査を「お上・厚労省」が国民に「強制」するために、「『2類』感染症指定」が必要だった＿＿だから、市井の医師に「病原体検査」をさせる（＝「コロナ」の病原体が「無い」ことがバレる）「5類」には、絶対に下げられない

WHOと厚生労働省が公表している情報を総合すると、「新型コロナ・ウイルス」は、誰もその来歴を保証しない「中国の科学者グループ」が数理モデル・次世代シークエンサーにより遺伝子ゲノムをコンピューター上で「作成」した、「人造遺伝子」を持つ「遺伝子情報だけの『人造ウイルス』」だ、ということが分かります。

「新型コロナ・ウイルス」は、「コッホの4原則」に則ってその病原性・伝染性が実証的に確認されておらず、その「『実物』のオリジナル・サンプル」も、世界のどこにも存在しないのです。日米英とカナダの保健当局もそれを認めています。（*25）

また、WHOは、「PCR検査では、750分の1の『部分的一致』でどんな遺伝子でも『陽性』になる」＝「PCRはRNAウイルスの『感染症の診断』には使えない」という最重要な事実を世界の諸国民から隠蔽しつつ、PCRを「『新型コロナ』の感染診断法」として「非科学的・非民主主義的（＝独断的）」に決定し、「ロスチャイルドの世界金融システム」がアフリカ・アジア・南アメリカの貧困国を含む全世界の諸国に、高価なPCR検査キットの購入「支援」（またの名を「高利貸」）をして、「PCR検査をすればするほど、『新型コロナ感染者』が出現し続ける＿＿世界に『感染拡大』しているように見える」という状況を創出しました。

「世界中で、『発生地』武漢やその後の『感染拡大地域』への訪問歴の無い人・症状のない人にも、片っ端からPCR検査をしたから、『新型コロナ』が『パンデミック』になったように、『見えた』だけ」だった＿＿＿＿これこそが、「新型コロナ・パンデミック」の真実です。

世界の「医療逼迫・医療崩壊」は、PCRによる「陽性者『濫造』」と、「新型コロナの『2類』感染症指定」による「（医療・介護関係者を含む）『陽性者』と『濃厚接触者』の就業制限・隔離強制」「『コロナ病床』確保『過多』」が原因です。

2021年8月、そして2022年8月に、「医療逼迫と経済活動の停滞を緩和するため」の「コロナの『5類』への降格」がメディアで取沙汰されました。しかし、厚労省の姿勢はその時も今も、一貫して「新聞が勝手に書いた。厚労省はそんなことは言っていない。『5類』にすれば、患者が溢れる。院内感染が出る。絶対しない」です。（*26）

なぜ？＿＿「『5類』降格」は、「市井の医師が『病原体検査』で感染の有無を調べるという『普通の、まともな感染症診断』」を意味するからです。

「コロナ」の「『2類』指定」と「PCRによる感染診断」は、「『新型コロナ・ウイルス』が『バーチャル（実体のない、仮想の）ウイルス』『ファントム・ウイルス』であるという事実」「『オリジナルの病原体』が存在しないという事実」がバレないように、どうしても必要な「ギミック」だったのです。「オリジナルの病原体」が存在しない以上、その「変異体」も存在しません。誰か、「アルファ株」「ベータ株」「オミクロン株」の「実物サンプル」を見た人はいますか？

「ファントム・ウイルス『新型コロナ』のフェイク・パンデミック詐欺」は、「無いものを有ると騙ってボロ儲けした」という点で『裸の王様』の「『バカには見えない服』サギ」とよく似ています。ただし、この「コロナ」という「バカには見えない服」の「仕立屋」（＝詐欺実行犯）はWHO、中国、先進諸国政府・保健当局という「世界の公権力」であったがために、そしてそれに加担したTV・新聞など権威ある世界の大手メディアが大宣伝したがために、世界中の諸国民の多くが素直に信じ込み、或いは「ただの風邪・インフルエンザと何ら変わらない症状、『パンデミック』という割には重症化率・死亡率もそれほどでもないという事実」に「何かおかしい」と思いながらも、「政府や国際機関や『TV・新聞に出ている立派な専門家』が間違っているはずがない。国民を騙し、詐欺にかけるはずがない」という善意の思い込みで集団「思考停止」状態に陥り、この巨大詐欺犯罪を現在進行形で成功させ続けています。

★中国WHOの「パンデミック」新基準が、「ただの風邪」を「パンデミック」に仕立て上げた

「パンデミック詐欺師」WHOは、香港出身の中国・カナダ二重国籍者マーガレット・チャンがWHO事務局長（*27）であった2009年に、「パンデミック」の基準を「世界中に蔓延した死亡率の高い感染症」から「世界中に蔓延している新しい感染症」（*28）に「格下げ」して書き換えるという面妖なことをしています。世界の諸国民に周知されることなく行われたこの変更もまた、科学的にも民主主義的にも妥当性・正当性のないものでした。

「死亡率の高い」という要件が「無くてもいい」のなら、「ただの風邪」でも「新しくさえあれば」、「パンデミック」になりうる、ということになります。

「『ただの風邪』の感染者数」や「風邪が引き金になって基礎疾患が悪化し死亡した人の数」を、世界規模で毎日カウントし、累計を「世界に」「大々的に」報告することを提案した人は、歴史上にいませんでした。そんなことには意味も必要もないからです。しかし、「新しい『ただの風邪』新型コロナ」では、まさにそれをやった＿＿＿＿ただひたすらに「『パンデミック』という、『PCRとワクチン』を全世界の諸国に『銀行・中央銀行に借金をしてでも』購入させるのに必要不可欠な状況を創出するため」に。

日本政府が「新型コロナ」を「『感染症法』に基づく指定感染症『2類相当』（『2類』感染症と『同等の扱い』＝正確には『2類』ではない？）」と閣議決定したのは、WHOが「いわゆる『新型コロナ』の病毒の強さや伝染性についてまだよくわかっていない」ことを理由として「緊急事態宣言」を「見送った」ほんの数日後の2020年1月28日、そしてWHOが一転して「緊急事態宣言」を出したのはその2日後の1月30日だった、という「不審な顛末」を思い出してください。

★「『陽性』なのに無症状という『非科学的現象』」の言い訳に作り出された「無症状感染」という「詐欺のような診断名」（*29）

PCR発明者・故キャリー・マリス博士の警告通り、変異率が高いRNAウイルスの感染症の診断法としてPCRを用いると、必ず高い確率で「偽陽性／偽陰性」が出現します。「コロナ『陽性』と出たのに『無症状』」「感染源である武漢やその後の『クラスター』発生場所には行っていない／行った人と接触もないのに『陽性』になった（＝感染源・感染ルート不明）」という、普通の感染症ではあり得ない事例が異常大量出現したのは、そういうことです。

尾身茂らWHO御用達「専門家」たちは、これに対し「『新型コロナ』には、『無症状感染者』を出現させて『隔離を逃れ』、その人が『何の制限もされずに』移動し、街を歩いて『スーパースプレッダー』となって一人で十数人に感染させる、という狡賢で厄介な、従来のウイルスにない性質がある『可能性があるかもしれない』」という非科学的で、しかも「無症状感染者」を「恐ろしいウイルスを社会に撒き散らす『犯罪者』」同然に扱う人権蹂躙的な「断定的『仮定』」を無理やりこじつけ、「無症状感染者（＝健康な人）」も、「（本当の『ただの風邪』をひいているだけかもしれない）『軽症者』」とともに、就業／渡航制限・外出自粛／隔離の対象としてしまいました。

しかし、法的には「『無症状感染者』は『患者』ではない」（*30）（医学的・科学的に、「感染症に感染したのに無症状」ということはあり得ない）ので、感染症の「症状のある人＝患者」に指定医療機関への入院・隔離を勧告・強制でき、検疫段階で検査を受けさせることも可能にした「『2類相当』指定」下でも、「できるのは『要請』にとどまる」（*31）のです。

政府・厚労省が「『陽性なのに無症状』の人を『感染者』と非科学的に断定し、彼らのいわゆる『無症状感染者』の政府の『要請』を拒否する当然の権利を無かったことにしたこと、『要請』ではなく最初から『強制』したこと」は、完全に「違法」だということです。

そもそも、「無症状感染者」などと言うものが本当に存在するとしたら、それこそまさしく「『陽性』も『陰性』も信じられない＝検査そのものが、当てにならない＝PCR検査は無意味」「どんなにPCR検査を徹底的に行っても、『クラスター』の早期発見も感染ルートの特定も不可能＝PCR検査は感染拡大防止策たり得ない」ということで、同時にそれは、「『陽性者』と同居している人、マスクをせずに『陽性者』と一定時間以上会話をした人を『濃厚接触者』と断定すること」の妥当性・正当性も否定することになります。

「無症状感染者」などというものが全くの「でっち上げ」だということは、「『無症状感染者』が『政府・厚労省の指示で』、『感染症の隔離施設』とはなり得ない自宅やホテルなどで『隔離療養』させられている」という事実が示しています。

★法的に「ワクチン」と認められない「感染を予防できない『新型コロナ』ワクチン」は、「効果がないので打っても無駄」なばかりか、致命的・恒久的、重大な副作用（いわゆる「副反応」）があることを、厚労省も「TVのコロナ専門家」も知っていた

「ワクチンは『効かない』どころか『百害』が有るもの、感染症への感染・重症化を防ぐためには寧ろ打たない方が良いもの」＝「感染症への免疫を作るためには、感染症に罹ったうえで自然治癒力により克服するのが正道」という正論が、未だ世界の諸国民にきちんと周知されておらず、場合によっては寧ろ「都市伝説」「陰謀論」扱いされていることは、心底憂うべきことです。

WHOと世界の、特に日米欧先進諸国の保健当局は、2003年の「最初の『新型コロナ』」SARS（重症急性呼吸器症候群）から2012年のMERS（中東呼吸器症候群）を経て2019年の現行「新型コロナ」に至るまで、「ワクチンは『感染阻止』はできないが、『発症・重症化率を低く抑える』ことができる」と言い訳し、「ワクチンは効かない」という正論への牽制としてきました。

しかし、『予防接種法』第2条は、「この法律において、予防接種とは、疾病に対して、免疫の効果を得させるため、疾病の予防に有効であることが確認されているワクチンを人体に注射しまたは摂取すること」と定めています。

「ワクチンは効くか、効かないか」以前に、「感染阻止のために有効」と「確認」されていないものを「ワクチン」と呼んで国民に接種させることが「法的に間違っている」ということ、即ち「『ワクチン』ではないモノを『ワクチン』だと言って国民に打たせることは、『詐欺』と同じ」だということを、ワクチン接種の根拠法である『予防接種法』が明らかにしているということです。

しかし、元WHO西太平洋リージョン・ダイレクターの「『ADE抗体依存性感染増強』が何かも知らない健康保健専門家」尾身茂は、政府・厚労省のアドバイザリー・ボード（諮問委員会）メンバーを経て菅政権下でコロナ分科会会長となっていた2021年初夏、コロナのせいで延期された2020年東京五輪を「なんとしても開催したい」政府を喜ばせるための提言として、「ワクチンで感染阻止ができる（＝『だから、ワクチンさえ打てば五輪開催も大丈夫』）」とまで言っていたようです。これについて当時の厚生労働大臣・田村憲久は、「尾身先生は、この間いきなり『ワクチンで感染阻止ができる』と言い出した［……］あれはダメです。ワクチンは発症阻止、重症化阻止までで、感染阻止についてはろくにデータがない」と、当時TVで度々共演していた「コロナの女王」岡田晴恵との電話での会話で吐露しています。

田村厚労相の言葉を受けて、元国立感染症研究所（感染研）の研究者・岡田もそれを補完して見せます。「ワクチンは発症、重症化阻止、死亡する割合を下げるまで、です。過大評価はするべきじゃありません。尾身先生は言い過ぎです。すぐにワクチン接種者に感染者が出てボロが出ます。それに、そもそも変異ウイルスでのワクチン効果のデータが不足しています。ワクチン免疫の持続期間も詳細は不明、ADEに対する長期的な安全性もまだ不明で、今のワクチン政策は賭けです。尾身先生のおっしゃっていることに、サイエンスの裏打ちが本当にあるのか不安なんです」（*32）

さらに、「通常のワクチン開発は数年から10年、もしくはそれ以上の時間をかけて、有効性・安全性の検証を重ねて開発し、承認、製造となる。だが今回のコロナワクチンは、緊急事態の中でデータの積み重ねが殆どない。類似のコロナウイルスであるSARSもMERSもワクチン開発には成功していない。ヒト風邪コロナ（*33）でもワクチンはない」（*34）「エスケープ・ミュータント［＝ワクチンが効かない新たな変異ウイルス］は、ワクチンを打てば打つほど［……］出やすくな［る］」（*35）とも言っています。

「WHO・厚労省の『子飼いの』感染症専門家」といえる岡田自身が、「コロナ・ワクチン」の有効性・安全性の怪しさ、「ワクチンを打つこと」自体の無益さ・危険を証言しているのです。

そもそも、岡田が恐れていた感染症を重症化・致死化させる「ADE 抗体依存性感染増強」自体が、ワクチンを打つことで起こってくるものです。 岡田は、「コロナの特徴は、感染によって免疫の暴走を起こして、突然重症化すること」（*36）と言い訳のように「手記」の中で言っていますが、「免疫暴走＝サイトカイン・ストーム」は「コロナへの感染」が惹き起こす（*37）のではなく、「ワクチン」や治療薬、解熱鎮痛消炎剤による「西洋医学的『対症療法』」が起こすのだということは、医学的事実として、WHOも政府も「専門家」たちも、（尾身茂以外は）知っていたのです。

★自らをヒトの体内で複製し続ける（？）「仮想のウイルス遺伝子」を、最先端遺伝子工学とナノ・テクノロジーによって世界の諸国民の遺伝子に「組み込む」大実験＿＿それが世界人類が打たされた「コロナ・ワクチン」の、正気の沙汰でない正体（*38）

2022年12月時点で約130億回分、一人3～4回打ったとして約30億～40億人に打たれてしまった「コロナ・ワクチン」に、ワクチン全般に言える「効果がない」「サイトカイン・ストーム（免疫暴走）／ADE（抗体依存性感染増強）」の問題以外に一体どういう問題点があるのか、WHOと厚労省、ワクチンを製造するグローバル製薬会社らが公表している情報を基に、箇条書きにしてみましょう。

  • ワクチンの有効性を測る比較実験が、信頼できるとされる「全盲検（ダブル・ブラインド）」ではなく、インチキが可能でワクチン製造会社を利する「観察者（医師）盲検」で行われている（*39）
  • 「新しい『遺伝子合成技術』によって人工的に作られた『人造ウイルス』」である「新型コロナ・ウイルス」の突起部分（スパイクたんぱく質）を、人間の細胞内で継続して製造するよう指示を出す（＝人間の遺伝子の構造改変）遺伝子情報「ｍRNA（メッセンジャーRNA）」が使われている
  • ｍRNAを分解から保護し、ヒトの細胞内への取り込みを促進する為に「LNP（リポナノパーティクル＝脂質ナノ粒子）」＿＿具体的には、化粧品などで「肌の表面」には広く使われている「PEG（ポリエチレングリコール）」＿＿という、アレルギーやアナフィラキシーショックの要因であることが疑われている「劇薬」（「毒薬」の10分の1の毒性を持つもの）がコーティング剤として使われている（*40）
  • 劇薬「LNP」は肝臓、脾臓、副腎を経て卵巣に集まり、排出されない（体外に排出されるというデータがない）（*41）［＝女性接種者を永久不妊にする可能性がある］
  • 「LNP」の発がん性、卵細胞・卵子への影響（産児数への影響）のデータがない（＝「非臨床」［＝臨床試験をしていない］）（*42）
  • 遺伝子組み換えチンパンジー・アデノウイルス・ベクターを基盤（運び屋）とし、それに「新型コロナ・ウイルス（SARS-CoV-2）」のスパイクたんぱく質の遺伝物質を導入したという「遺伝子組み換えウイルス・ベクター・ワクチン」は、人体の防御反応により弾かれてしまう＝「効果がない」ということ、効果がない上に人体は「ワクチンの副反応」だけを被るということが明確であるのにも拘わらず、臨床試験もせず「未知の人造遺伝子」を人体細胞内に入れるという危険を冒している
  • 「効果がない」という批判に対応するため、「アデノウイルス・ベクター・ワクチン」と「ｍRNAワクチン」を組み合わせて接種させるなどの「ミキシング・アンド・マッチング」（*43）という「新しいワクチン接種方法」が、臨床試験なしで「実戦で」試されている

しつこく言いますが、そもそも「『新型コロナ』というウイルスの存在・病原性（伝染性）」が証明されておらず、「オリジナルの病原体」も存在していない現状では、「本物のワクチンを作ること」自体が本来「不可能」です。「バーチャル・ウイルス」から創られた「コロナ・ワクチン」もまた、実体のない「仮想（バーチャル）ワクチン」であり、それは人類の感染症史上初めての「大人体実験」だといえます。

PEGという、これまでヒトの体内に直接取り込ませたことの無い物質を、遺伝子組み換え情報（ｍRNA）という新技術の安定剤として体内に直接入れることで、「PEGに異常反応する状態＝抗PEG抗体などがつくり出され［……］PEGが使われた製品に触れるたびに、アレルギー反応やアナフィラキシー反応を起こす危険性が高まる」「不妊、アレルギー、脳障害、神経障害、といった症状は当たり前としてもっと大きな問題［＿＿人間の遺伝子にRNA、DNA、ベクターウイルスなどのたんぱく質が組み込まれていくなど＿＿］が起こると推測される。［……］人間遺伝子の根底的破壊につながる可能性がある」「人間のチンパンジー化が促進されるかもしれない」（*44）＿＿＿＿。

これらの「人類未踏の地」に属する、想像もつかないほどに危険なリスクを冒してまで、「ただの風邪」を防ぐ必要はありません。風邪やインフルエンザには、罹った方が本当の、強い免疫を、私たちの体は得ることができます。

「コロナ・ワクチン」製造の筆頭ファイザー社の会長は、「コロナ・ワクチン」を打たないと公表しています。彼のように、「コロナ・ワクチンの真実」を知る立場にあるグローバル企業のトップや王族など、世界の「超富豪」たちは誰も、ワクチンを打っていないそうです。

永年の黒人差別を放置する政府への不信感から、米国の多くの黒人に「ワクチン拒否」の風潮がありましたが、その風潮を打破するために米政府が雇ってメディアの前でワクチンを打たせ、「心配しないで、皆も接種して」と言わせたメジャー・リーグの英雄ハンク・アーロンは、2021年1月22日、モデルナのワクチンを打った17日後に死亡してしまいました。（*45）

テニス・チャンピオンのジョコビッチも、「ワクチンを打たなければグランド・スラムに出場できないとしても、ワクチンを打たない。そう決める人間としての権利が、私にはある」と表明しています。

「『新型コロナ』のひとつ（つまり、これも研究所製の『人造ウイルス』）」2009年のSARSのときには、米国は軍の全職員へのワクチン強制接種、州によってはワクチン接種拒否に対して罰金・拘置刑が課されるなど強硬な政策を取りましたが、「国家緊急事態」を宣言したオバマ大統領は、「自分の二人の娘のワクチン拒否は容認していた」事実を米国議会で追及されています。（*46）

★「民主主義」社会に必要不可欠な、「国民が『おかしい』と思ったら、それを『公議公論』の場に掲げることができ、責任者にきちんと『説明責任』を果たさせることのできるシステム」が、現行世界制度にはない＝現行世界制度は「民主主義」ではない

「コロナ・ワクチン」だけでなく、普通のインフルエンザ・ワクチンにも入っている（ワクチン添付書に明記されている）物質がどんなものかも、知る必要があります。以下に箇条書きにします。

「水銀（神経毒。世界中の複数回接種タイプのインフルエンザ・ワクチンが含有）」「アルミニウム（骨、骨髄、脳の変性を起こす可能性のある毒性の高い物質。免疫暴走の原因）」「グルタミン酸ナトリウム（化学調味料MSG。加工食品に多く使われているが、覚せい剤と似た組織構造で、危険極まりない物質）」「ホルムアルデヒド（防腐液。住宅建材などに使用され、発がん性物質として知られ、シックハウス症候群などのアレルギー症状を引き起こす物質としても知られ、使用基準値が定められている）」「合成界面活性剤（ポリソルベート80やツイーン20など）」「猿や犬の腎臓」「鶏・牛・人間の胎児細胞や遺伝子」「豚や牛から作ったゼラチン」「動物細胞の培養で生じた細菌や野生のウイルス」「添加物」「抗生物質」…………。（*47）

読んでいて気分が悪くなりそうな内容ですが、これらの物質は、ずいぶん前から（殆どの国民が知らないうちに）、既に食品や化粧品、住宅建材などに（時には国が定めた法律によって「明記しなくてもよい」ことにされて）使われてきています。

しかし、私たちのこの社会では、「この恐ろしいことを、糺しましょう」と声を上げる人は、「変な人」「うるさい人」と煙たがられ、嘲笑され、無視され、あまつさえは社会的に抹殺されることになっています。

問題なのは「公議公論の場」がないこと。「問題がある」という事実が、周知されないこと。多くの人が「おかしい」と思い、何が真実かを、「公議公論」によって知ることができれば、声を上げる人の数が増えます。

「数は力なり」というスローガンは、現行社会のような「エセ民主主義」においては、少数者・社会的弱者への圧力・暴力となり得ますが、「コロナ・ワクチン」を打たれてしまった40億人、貯金ゼロの「絶対的／相対的貧困」状態にある40億人が、「誰もが健康で幸福になれる社会を目指す」ことを支持して声を上げるなら、その数は、まさに「人類全体の力」となります。

「裸の王様」は子供に「王様は裸だ」と指さされた後も、威厳を保って歩き続けた。「バカには見えない服」で騙されたことは、「なかったことにした」。王様と家来と町の大人たちが恥をかいただけなら、「見て見ぬふり」をし、「なかった」ことにしてあげてもいいかもしれない。しかし今、この「金融市場資本主義全体主義独裁体制」を「見て見ぬふり」すれば、後数十年もしないうちにも、人類は滅亡し、地球環境は完膚なきまでに破壊されます。

「この社会制度は間違っている」と声を上げる人を、私たちは増やしていかなければ。そして一日でも一刻でも早く、経済的正義の全世界的執行を、成さなければなりません。

 

（次稿「『アフター・コロナ』の『DX（デジタル・トランスフォーメーション）』『世界中央銀行デジタル通貨標準化』における『アジア・西太平洋リージョン・マネジャー』中国の役割と日本の命運（仮題）＿＿『幸福の「経済」支配の「金融」』⑳［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の参］」に続きます）

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（*25）「『新型コロナ』は『ファントム・ウイルス』の『フェイク・パンデミック』」を証明する＿＿『幸福の「経済」支配の「金融」』⑰［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の壱］で紹介した事例以外にも、日野市議会の池田としえ議員は、議会質問で、「PCR検査が新型コロナを検出しているという科学論文、新型コロナの存在を証明する科学論文、この二つの論文が存在しているというエビデンスを提出できますか」と問い、日野市健康福祉部長の「国や関係機関にも問い合わせしていますが、探し当てることができていません」との回答を得ています。（前稿（*4）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）が紹介＿p. 75）同書は2021年6月15日発行なので、池田議員の質問はそれ以前のことになりますが、それ以降に「『エビデンス』が見つかった」という発表はなく、池田議員が「新型コロナの存在証明」「PCRの真実」について疑問を呈したにも拘らず、政府・厚労省も日野市も「疑問がある」という事実を国民に広く周知せず、その疑問を解決する努力を払わなかった、つまりは「無視」して「疑問など無かったことにしてきた」ということは、紛れもなく重大な「非・民主主義的」態度であると言わねばなりません。

（*26）本編⑰（*17）『秘闘：私の「コロナ戦争」全記録』岡田晴恵（p.316～320、p.339～340）

（*27）マーガレット・チャンのWHO事務局長（英語では「Director General ／ Chief Executive Officer（代表取締役社長／最高経営責任者）」）在任期間は2006年から2017年です。その後を継いでWHO事務局長となった「テドロス［・アダノム］の出身国エチオピアは、中国の巨大経済構想『一帯一路』のモデル国家とされ、鉄道や電力供給などで中国から巨大なインフラ投資を受け」ており、「中国は2017年のWHO事務局長選で、『中国との協力』の重要性を訴えていたテドロス氏を担いだ」（「コロナ＿揺れる世界秩序／支援攻勢 中国WHO掌握／米が関心ない国際機関狙う」『産経新聞』2020年5月10日付）＿＿テドロスWHOは、「中国WHOの正統な後継」なのです。

（*28）”A pandemic is the worldwide spread of a new disease.” (who.int)

本編⑰（*14）『PCRは、RNAウイルスの検査に使ってはならない ：PCRの発明者であるキャリー・マリス博士（ノーベル賞受賞者）も、PCRを病原体検査に用いることの問題点を語っている』大橋眞（徳島大学名誉教授）（p. 175）

（*29）本編⑰（*4）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）（p. 37）

（*30）本編⑰（*6）「新型肺炎 中国初の死者／無症状感染 対策限界／『日本、重症者出さぬ医療態勢が課題』」『産経新聞』2020年2月3日

（*31）（*30）に同じ

（*32）（*26）に同じ（p. 298）

（*33）「ヒト風邪コロナ」とは、1965年に発見された「コロナ・ウイルス」の中で、ヒトが罹る風邪のコロナ・ウイルス。冬の風邪の10～25％はコロナ・ウイルスが原因と言われているそうです。

（*34）（*26）に同じ（p. 244）

（*35）（*26）に同じ（p. 255～256）

（*36）（*26）に同じ（p. 331）

（*37）『産経新聞』2020年5月4日付は、第1面「コロナ 免疫「暴走」が重篤化招く」で、「新型コロナウイルスの患者が重症化するメカニズムが最近の研究で明らかになった」として、大見出しの文言とともに、「ADE／免疫暴走（サイトカイン・ストーム）」が、まるで「新型コロナ」に特有の症状であるかのように言い、肝心な「ワクチンや治療薬によって惹き起こされる」という事実には言及していませんが、これは重大な間違いです。『産経』の「人から人への感染」についての一連の「情報誘導的」記事（「新型コロナ」の真実＿「人から人への継続的な感染は確認されていない」＿は、WHOと中国と「保守」も含めたメディアによって、「うやむや」にされた＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑱［コラムA］を参照ください）と考え合わせると、この記事もWHOの「新型コロナ『怖い』キャンペーン」増強の情報操作の一環ではないかと思われます。

（*38）「新型コロナ・ワクチン」の「本当に怖い問題点」について詳しく知りたい方は、

■『新型コロナワクチンの闇＿＿厚労省［劇薬に相当］審議結果報告書の意味すること［卵巣が危ない！］』大橋眞（感染症・ウイルス・免疫学専門家／徳島大学名誉教授）

■『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）

を、そして「ロスチャイルド・システム」の「ワクチン・ビジネス」について詳しく知りたい方は、

■『これがロスチャイルドが知って隠したマネーシステムの全貌だ』安部芳裕

を参照ください。2018年刊なので、「コロナ」以前のワクチンについて書かれていますが、「コロナ」はその前の「豚インフル」「鳥インフル」「新型インフルエンザ」などと、深い闇の部分で繋がっています。

また、日本政府と地方自治体政府が「コロナ・ワクチン」の問題点についてどう対応しているのかについては、

■「YouTube 池田としえ議員 コロナワクチンの有害事象副作用を議会追及! (東京都日野市議会本会議一般質問／2022.03.16.PM01:10～)『新型コロナワクチン決して報道されない空前の死者数と日本・世界で起こっている裁判等に迫る！』。2022年3月16日配信」＿＿をご覧ください。

https://www.youtube.com/watch?v=v1lHwg1umRU&list=PLXEkOu22f6LupxLhx_o5z06pIUuBm6Od-&index=1&t=68s

（*39）「比較実験」とは、「ワクチンを接種した人たち（ワクチン接種群）」と「ワクチンを接種しなかった人たち（対象群）」とで、発症者の数を比較するもので、この時、「対象群」には「偽薬（プラシーボ）」つまり、ワクチンではなく、人体に何の影響も与えない物質が与えられます。この時、「接種者（ワクチン接種群／対象群）」も「観察者」（例えば医師）も両方、打たれたのが「ワクチン」か「偽薬」か知らない、という場合を「全盲検（ダブル・ブラインド）」と呼びます。ファイザーの「コミナティ筋注」ワクチンを2021年2月12日政府が承認（申請日は2020年12月18日）した際の「審議結果報告書」によると、「コロナ・ワクチン」は「観察者盲検」で、「接種者」だけが自分が打たれたのが「ワクチン」か「偽薬」かを知っている比較実験ですが、例えばワクチン製造会社からお金を貰っている医師が「接種者」に「ワクチンか偽薬か」と尋ね、その人が「発症」していた場合に「それはワクチンの副反応、つまりワクチンが効いている、ということ」と報告すれば、「ワクチンの有効性」が高く評価され、ワクチン製造会社の利益になります（「利益相反」）。厚労省が喧伝するファイザー・ワクチンの「有効率95％」は、このようにして捏造されたと考えられるのです。

（*40）（*39）にある「審議結果報告書」には、このワクチンの原体および製剤がいずれも「劇薬」に該当する、と明記されています。「新型コロナ・ワクチン」を超低温の環境で厳密に保存する必要があるのは、この「LNP」が崩れてしまうためです。

（*41）厚生労働省 医薬・生活衛生局医薬品審査管理課「審議結果報告書」令和3年2月12日付（ファイザー社「コミナティ筋注（コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2））」に対するもの）

（*42）（*41）に同じ

（*43）「アデノウイルス・ワクチン」はアストラゼネカなど、「ｍRNAワクチン」はファイザー、モデルナなどが採用しています。以下は、『秘闘』（p. 315）で岡田晴恵が2021年7月4日のTV番組「日曜スクープ」生放送での共演前に田村厚労相に話した内容です。「ドイツ政府は、1回目をアストラゼネカ、2回目をファイザーかモデルナで行く方針で、内々データですと、抗体価の上りがいいそうです。アストラゼネカはウイルスベクターで、2回目の接種に9週間も開けないといけない。でも、ｍRNAのワクチンで2回目なら4週間で接種ができます。要は時間を短縮できます。ドイツも7月半ばにはデルタ株が80％までを占めてくるでしょうから、時間との勝負なのです。そもそもウイルスベクターの2回目はベクターそのものが排除されやすいリスクがありますから、この組み合わせはいい混合接種です。WHO諮問委員のドクターも個人意見として、ワクチン供給に困った時の柔軟対応と語っています」これに田村厚労相は「それテレビで言っていいです［日本でも採用するとき、『ドイツもやっている』と言えば国民は信じるから］」と答えています。これでわかることは、WHO・先進諸国政府とその保健当局・「TVの専門家」たちは最初から、研究所内でコンピューターで作成した数理モデルで導いた数値だけを頼りにしており、臨床試験はしておらず、生身の人間の健康・生命にこれらの「ワクチン」とその接種方法がどんな影響を及ぼすかについては、殆ど或いは全く、考慮していないのだろう、ということです。

（*44）（*29）に同じ＿＿このパラグラフの「　」内上から（p.140～141）（p.151）及び（p.153）

（*45）（*29）に同じ（p.156）

（*46）『これがロスチャイルドが知って隠したマネーシステムの全貌だ』安部芳裕（p.41～42）＿＿「［SARSなど新型インフルエンザは］ウイルス銀行にも保管されていないもので、アメリカのみならず世界中のどこでも見つかったことのないまったく新しい種類で、この種のウイルスは以前から研究所内で培養されていたものです」と、テキサス州ダラス保健所ジョン・カルロ博士は証言しています。（同書p.34）

（*47）（*29）に同じ（p.97～98）

「新型コロナ」の真実＿「人から人への継続的な感染は確認されていない」＿は、WHOと中国と「保守」も含めたメディアによって、「うやむや」にされた＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑱［コラムA］

「ロスチャイルドGHQ」が、「連合軍の日本占領中」の1946年に設立した「『ロスチャイルド金融システム』の植民地日本支部」である「経済三団体」のひとつ、経済同友会の設立メンバーには、美智子上皇后の実父・正田英三郎や麻生太郎元首相の実父・麻生太賀吉とともに、「池田内閣の財界四天王」（*1）の一人、『産経新聞』社長／フジTV初代社長・水野成夫（しげお）と、「フジ・サンケイグループの二代目権力者」鹿内信隆が名を連ねていました。

一般に「保守本流」「共産主義・中国の批判者」と目されているこの『産経新聞』が、2020年1月・2月の「新型コロナ」初期報道で、「パンデミック」認定の最低限の科学的根拠となるべき「人から人への感染の確認」についてどう報道したかを、以下に検証してみます。

2020年1月4日、WHOが「武漢において肺炎のクラスター発生。死亡者なし。病因は分析中」とSNSで発信したことを受けた国内最初の「新型コロナ」報道の一つである1月5日付第5面「中国 原因不明の肺炎／武漢で44人発症、11人重傷」は、「発症者に加え医療従事者など、人から人への感染は報告されていない」と書いています。

これは、WHO発表の基となった2019年12月31日の中国政府の最初の公式発表「ヒトからヒトへの伝搬の重大な証拠は認められておらず、医療従事者の感染も報告されていない」を踏襲したものでした。（この時点ではまだ「原因不明の肺炎」とされています）

1月23日付第1面トップ記事「新型肺炎 変異・拡散も／中国政府が指摘／アジア圏外 米で発症初確認」では、22日の中国国家衛生健康委員会・李斌（ひん）副主任の「新型コロナについての、中国政府の初の記者会見」での発表「既に人から人、医療従事者への感染が出ている」「ウイルスは変異する可能性があり、更に拡散するリスクがある」を、一部の文言を「大見出し」に採用し、「指摘」という言葉を使うことで、この発表が「信頼のおける情報」「当然『事実』である情報」であるという印象を与えています。

一方で、同日第2面の「主張」（社説）では、「菅義偉官房長官は記者会見で限定的な人から人への感染例があることを認めながらも、『現時点で持続的な人から人への感染は確認されていない』と述べ［、従って『最高度の防疫・感染防止策』には、時期尚早との考えを示した］」ことを報じ、「［政府の］水際での防疫は後手に回っていないか」と急かすように書いています。

そして、1月25日付『産経新聞』第1面トップ記事「新型肺炎 国内2例目／WHO『緊急事態』見送り」では、「世界保健機構（WHO）は、スイス・ジュネーブで開いた緊急委員会で、新型肺炎を『国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態』と宣言するのを当面は見送ると決めた。『現時点では時期尚早』だと判断した」と伝えながら、同日第3面「新型肺炎 春節恐々／移動30憶人 厳戒の中国」は、「中国の新型肺炎の経過」という表の中で「20年1月20日：中国政府の専門家が「人から人」［太字・赤］への感染確認［太字・赤］と表明」（*2）と書き、「人から人への感染は『確認されている』」という印象を、再び強調しています。

WHOが1月23日に「緊急事態宣言」を見送ったのは、本編⑰（*3）で述べたように、まさに「人から人への『継続的な』感染が確認されていないから」だったのですが、そのことにも、この「中国政府の専門家による『人から人への感染確認』」についても、第1面の記事では触れていません。これはとても面妖なことに思えます。

さらに、1月29日付第1面トップ記事の大見出しは「新型肺炎／国内初 人から人感染か／武漢に未渡航 奈良の運転手」となっており、「感染か」と疑問符付きでありながらも妙に「断定的」で、「（中国ではすでに人から人への感染が『確認されている』が、）遂に日本国内でも『確認』された！」という印象を抱かせます。しかし、その内容「［このバス運転手は武漢からのツアー客を乗せたが、同市への渡航歴はないから］国内で感染者からうつった可能性があり、確認されれば国内で人から人に感染した初の事例ともなる」を冷静に読めば、これはあくまでも、「完全に『可能性』の話であって、いまだ『確認』はされていない」ということです。が、少なからぬ読者は「大見出し」だけを見て、「人から人感染」が「確定」した、と勘違いしたのではないでしょうか？

重要なのは、1月29日のこの記事が、「政府は新型コロナウイルスによる感染症を感染症法に基づく『指定感染症』とする政令を［1月28日に］閣議決定した」と「終盤で」報じていることです。これは、日本政府自身が、WHOよりも中国政府を信用し、「人から人への感染確認された」と「認定」した、そして「保守・反中国」のはずの『産経新聞』もそれを「追認」し、それを記事の「（一部の読者は読まないかもしれない）終盤で」ひっそりと伝えた、という意味にとれます。

1月30日には、なぜかWHOは一転し、ほぼ全会一致で「緊急事態宣言」を出します。このことを報じた2月1日の第1面の大見出しは、「湖北省滞在者の入国拒否／新型肺炎『指定感染症』前倒し」「米、中国全土渡航禁止に／WHOようやく緊急事態宣言」＿＿日本と米国の「最高度の感染拡大防止措置」が「WHO『緊急事態宣言』を受けたもの」と書いて、「WHOの言うことを聞いた」という「体裁」を整えていますが、実はWHO「緊急事態宣言」には、国際的な強制力はありません。

その第2面「対中忖度 遅いWHO宣言／渡航制限否定、圧力疑惑も」では、記事は「各地で『人から人』への感染が確認されているにもかかわらず［……、WHOが］宣言に消極的だったのは、中国政府がWHOへの影響を強めたのが背景にあるとみられる」「30日付のフランス紙ルモンドは中国政府がWHOに対し、緊急事態宣言を出さないよう圧力をかけたと報じた」と書いて、「『産経新聞』はWHOの中国へのおもねりを批判した」体に見せながら、その実「『人から人への感染』はもはや『事実』である」ということをサブリミナルに強調していると断定してもよいのではないでしょうか。

「中国がWHO『緊急事態宣言』を望んでいない」ということと、「WHOが『人から人への感染』が確認されていないがために『緊急事態宣言』を時期尚早と見送った」そのまさに同日の1月22日に、「中国政府が『人から人への感染、確認した』と発表した」ことは、大きく矛盾する＿＿いや、矛盾どころか、論理破綻しているからです。

この発表について1月23日の『産経新聞』社説「新型肺炎拡大／強い危機感で水際対策を／渡航の自粛は必要ないのか」は、「情報を正しく発信してきたかが疑われた［中国］当局が一転して発表に踏み切ったのは、それだけ自体が深刻なことを物語っているといえよう」とナイーブとさえいえる中国発表への盲目的信頼を示し、「日本でも武漢から来日した航空機に検疫官が乗り込むなど、防疫体制の強化を急ぐべきである」と、WHO「緊急事態宣言」を強く待ち望む様子が伺えます。

結局『産経新聞』も、2020年2月3日付「新型肺炎 中国外初の死者／比で44歳男性 本土は300人超す／無症状感染 対策限界／『日本、重症者出さぬ医療体制が課題』」では、またしても「終盤に」、「［日本］国内で患者の容体が比較的安定し、継続的な人から人への感染も確認されていない」としていますが、私の知る限り、これ以降、主流派メディアが「人から人への感染確認」に言及することは、無くなっています。

1月30日のWHO「緊急事態宣言」が、暗黙の裡に「人から人への感染確認」の「根拠」となり、日本と世界は、全体主義的・戒厳令下的な「官僚統制」下に置かれていくのです。

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（*1）「池田内閣 財界四天王」の他の三人は、櫻田武（日清紡績社長、日経連会長）、永野重雄（創立直後の経団連の運営委員、日経連常任理事、富士製鐵社長、東京商工会議所会頭、日本商工会議所会頭、池田隼人首相擁立に尽力）、小林中（日本開発銀行総裁、アラビア石油元社長）です。（経済同友会 Wikipedia による）

（*2）『産経新聞』2020年12月28日付第11面「武漢から全ては始まった／外交・経済に打撃 募る中国不信／新型コロナ発生1年」の「新型コロナウイルスをめぐる経過」という表では、「2020年1月20日：中国専門家グループ・トップの鐘南山氏が『人から人』感染を明言」［全体を太字・赤で強調］となっています。

（*3）「『新型コロナ』は『ファントム・ウイルス』の『フェイク・パンデミック』」を証明する＿＿『幸福の「経済」支配の「金融」』⑰［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の壱］

「『新型コロナ』は『ファントム・ウイルス』の『フェイク・パンデミック』」を証明する＿＿『幸福の「経済」支配の「金融」』⑰［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の壱］

新型コロナ・ウイルス2019
虚構の「新型コロナ・ウイルス」＿＿これは本当に「新型コロナ・ウイルス」なのか？＿＿本当に、「狡猾で、厄介な」ウイルスなのか？＿＿本当に、「感染が世界に拡大している」のか？

■「新型コロナ・ウイルス」の存在は、証明されたことがない＿＿感染症病原体の特定の指針「コッホの四原則」を満たし、「新型コロナ・ウイルス」を（「分離＝アイソレーション」だけでなく）「単離・クローン化＝純化」し「人から人への伝染性を証明した」という論文は、存在しない

■「PCR検査『陽性』」は、「『新型コロナ・ウイルス』への感染」を意味しない＿＿「PCRはRNAウイルスの検査に使ってはならない」と言い続けたPCR発明者の死を「待って」始まった「新型コロナ・パンデミック」は、「世界の一層の貧困化は『自然災害』である『コロナ』のせいだから、仕方がない」と世界に信じ込ませ、「ロスチャイルド・システム」の「世界独占『コロナ』ビジネス」の「不当な大儲け」から世界の目を逸らせるために、でっちあげられた

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1．世界の諸国政府の「新型コロナ『２類』感染症指定」は、事実上の「全体主義ナチス『全権委任法』」＿＿市井の医師に「コロナ『病原体』診断・診療」をさせず、国家権力が全てを仕切って「感染拡大」「医療崩壊」「コロナ死」＝「コロナ禍」そのものを捏造しながら、「コロナ貧困」を創出し、そのことへの批判を封殺する「ロスチャイルド・システム」の全体主義的官僚統制・情報言論統制の真実

hitler
Adolf Hitler

★WHOと世界の諸国政府・保健当局は「コロナ死・コロナ感染者数」を「でっちあげて」いる

「新型コロナ・ウイルス」に、2022年11月18日現在、全世界で累計6億3360万1048人が感染し、659万6542 人が死亡していると、WHOが言っています。（*1）

しかし、これは本質的に、全部「虚構の数字」「でっち上げ」です。なぜなら、「人から人へと広く『静かに』伝染する『狡猾で厄介なウイルス、新型コロナ』というものが本当に存在することは、未だ証明されていない」というのが、真実だからです。そして、「『新型コロナ』への感染の有無」を調べる方法としてWHOが今回初めて世界に推奨（強制）・導入した「PCR検査」は、実は「病原体の検出・同定ができない」「『新型コロナ』でなくとも、ある特定の『感染症』への感染の有無などはわからない」性質のもの＿＿＿＿2019年12月に始まった「新型コロナ・パンデミック」は、その全体が「虚構・欺瞞」＿＿もっと有り体に言うなら、「詐欺」＿＿なのです。

その「虚構・欺瞞」が世界に「真実」として浸透したのは、世界の諸国民の大多数が「権威」として認める（或いは認めるように「思想統制」されている）WHOや世界の諸国政府が、そう「大本営発表」したからです。

しかし、この「大本営発表」を鵜呑みにしたとしても、日本での「コロナ死」は最初の1年間が8,588人、2022年11月19日現在の約3年間の累計が4万8159人（厚労省まとめ）です。これを「コロナ直前」の2019年「1年間」の他原因による死亡数＿＿「自殺」が1万9,415人、「ガン」「心疾患」「肺炎」がそれぞれ37万6,392人、20万7,628人、9万5,498人（*2）＿＿と比べると、「なぜ世界の国民経済が大幅減速し、貧困化が加速するほどにドラスティックな『感染拡大防止策』を、『世界規模で』採る必要があったのか」「基礎疾患のある人・高齢者以外は重症化・死亡例も極少ないのに、効果がないと言われ、反対に副反応で死ぬリスクすらある『ワクチン』を、若者も子供も打つ意味・必要が、どこにあるのか」「なぜもっと、『自殺』のように、『貧困』などの社会問題が大きく関わっていると思われる死因について徹底検証し、国民に周知して、早急に対策を取らないのか」などの疑問が生じます。これらの重大・重要な疑問に、WHOも世界の諸国政府も、きちんと答えようとはしていません。

そして、「コロナ死」数は、世界で「保健官僚によって『水増し』されている」という疑いを持たれていることは、欧米では、ロスチャイルドが96％を支配している主流派メディアですらも2020年8月頃から報じていることですが（*3）、日本では殆ど報道されず、されても「都市伝説・陰謀論」扱いです。

しかし、「本当は存在しない『新型コロナ・ウイルスの世界的伝染』によって人が死亡しているかのように見せかけるトリック」は、実は簡単です。「『新型コロナ』の感染が世界に拡大しつつある」という「情報」を世界が共有し始めた2020年1月の時点で、世界の諸国の保健当局は一斉に、「死亡診断書」の様式に、過去数十年で初めての、根本的、そして実は「非科学的・非常識的」変更を、「人知れず」加えていたのです。

従来なら、例えば基礎疾患がある人が、インフルエンザなどのウイルス感染症に罹ったせいで基礎疾患が悪化して死亡したとしても、それらのウイルスが死亡原因になることは、医学の世界ではありえないことでした。ウイルス感染後に「腎不全」で亡くなれば「死亡原因」は「腎不全」としなければ当然、死亡統計が狂ってしまうからです。このような「死因の決定の仕方」を変更し、例え直接の死亡原因が「交通事故」だろうが「溺死」だろうが、死亡後に「PCR検査」をしてそれが陽性なら、「死亡原因」を「コロナ」と書いて良い、という医学的・科学的に滅茶苦茶な方針が、「世界で」採られることになったのです。

さらに、「NYでは『コロナ死』なら病院が国から約416万円もらえる」「アメリカ政府が病院に払うメディケアの補償額は、通常の肺炎なら5000ドルだが、『新型コロナ』と申請すれば1万3000ドル、さらに人工呼吸器をつける状態になれば3万9000ドルになる」「日本でも厚生労働省新型コロナウイルス対策本部は、都や保健所に対して、新型コロナウイルス感染症患者について厳密な死因を問わないこと、陽性者であって入院中や療養中に亡くなった方について、厳密な死因を問わず新型コロナウイルス死として数えるよう通達」していた、という話もあります。（*4）

他でもないWHOと世界の政府・保健当局が、こんなデタラメの横行を「許した」＿＿いえ、寧ろ「強制し、『故意に』蔓延させた」のです。

★「『2類』感染症指定」は、市井の医師が「『新型コロナ・ウイルス』の『不在』」に気付くことを妨害・阻止している

2020年1月28日、日本政府は「新型コロナによる感染症」を、感染症法上の「指定感染症」と検疫法上の「検疫感染症」、ともにペスト・結核・SARSなどと同等の「2類」に指定する政令を閣議決定しています。当初「10日間の周知期間を経て2月7日に」（*5）とされた同政令の施行は、WHOが1月30日、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言したため、2月1日に「急遽前倒し」されました。

この「『2類』感染症指定」によって、政府が「患者に指定医療機関への入院を勧告・強制でき、検疫段階で検査を受けさせること［、そして中国湖北省からの外国人入国拒否など］も可能とし」（*6）「［国民経済を圧迫することになる］就業制限ができる」（*7）ことになったわけですが、「エボラ出血熱など危険性が最も高い『1類感染症』に準じる形にすれば、患者の入国前の『隔離』や、ウイルスで汚染された建物の『封鎖』＿＿といった踏み込んだ対応も可能になる。ただ、国内での患者の容体が比較的安定し、継続的な人から人への感染も確認されていないなど、現状はその段階とはなっていない」（*8）という新聞記事の言い方からは、「人から人への感染」さえ確認されれば「1類」にまで「格上げ」し、「政府・厚労省の『コントロール』を更に、できる限り強くしたい」という政府の意図が伺えます。

しかし、「新型コロナ」は本当に、そんなにも「恐るべき」感染症だったでしょうか？

「新型コロナ」は、厚労省も言っているように、「風邪」です。その症状からして、どう見ても「ただの風邪」だとしか思えません。昔から、基礎疾患のせいで「風邪」をこじらせて亡くなる方も、沢山いたのです。しかし、WHOと世界の保健当局は、「ただの風邪ではない」と言い張ってきました。

「パンデミック」ということを考えるときに、1人の人が、何かの病原体に「感染（infect）」することと、その人から、同じ病原体が他の人へ「伝染（transmit）」することは、「別物」として扱わなければなりません。強い「伝染性」があって初めて、「パンデミック（世界的大流行）」と定義されるからです。しかし、この「新型コロナ」の「伝染性」の証明は、その「存在」自体の証明同様、「発生」から丸3年が経とうとしている2022年11月現在に至るまで、ただの一度も為されたことがありません。

上述したように、「『コロナ』の『2類』指定」は、「WHOがまだ『緊急事態宣言』を出すには『時期尚早』としていた時に」出されたのです。そして、WHOが1月22・23日にスイス・ジュネーヴで「新型肺炎」について開かれた緊急委員会で「時期尚早」と判断したのは、「継続的な人から人への感染［つまり、『伝染』］が確認されていない」ということが理由でした。

しかしWHOも、まだ「人から人への感染が確認されていない」にも拘らず、1月30日には「緊急事態宣言」を発令します。「2類指定」して「外国への渡航自粛」や「外国人の入国拒否」を国民に強制することが「本当に」必要となる「パンデミック」の宣言は、3月11日のことです。これを「初動の遅れ」と批判されたWHOは、「我々が最高レベルの警報を発したのは［2020］年1月30日の『国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態』で、パンデミックだといった3月11日ではない。その間、警告を発し続けたが、対応したのは一部の国だけだった」（*9）と、意味不明な反論と世界の諸国政府への責任転嫁をしながら、肝心な「人から人への感染の確認」ができたか否かについては、その後一切言及していません。

「パンデミック」と断定するためには当然証明されていなければならないはずの「新型コロナの伝染性」は、2022年11月現在、未だに「未確認」のまま、「なんとなく、あったことにされている」のです。

本来、「5類」のインフルエンザ程度のウイルス感染症の診断には、「実際に電子顕微鏡などで『病原体』を観察すること」＝「病原体検査」と呼ばれる検査法が取られます。

しかし、「2類」指定されたために、「37.5度以上の発熱・咳・のどの痛み」などの「風邪症状」が有る人は全て「新型コロナ感染」を「疑われ」「保健所への報告が義務」となり、「検査法」「死亡報告書の仕様」など、「診断と診療」に関するあらゆる手続きは、「緊急事態宣言」がなくとも「戒厳令下」と同様の、政府・厚労省「直接統治」となりました。

市井の医師は「病原体検査による診断と診療」から「門前払い」され、「新型コロナ」について疑問や不審な点があっても、医師・民間の専門家を含めた国民は、政府に意見したり、納得のいく説明を求めたりすることができない「重篤な非民主主義的状態」＝「全体主義的官僚統制」下に置かれたのです。

★高い伝染性・致死性を持つ「ただの風邪ではない」恐ろしい感染症「新型コロナ・ウイルス」の存在は、科学的に証明されていない

感染症の病原体を特定する際の指針の一つとして、1874年にドイツの細菌学者ロベルト・コッホがまとめた「コッホの四原則」があります。

  1. ある一定の病気には一定の微生物が見いだされること
  2. その微生物を分離できること
  3. 分離した微生物を感受性のある動物に感染させて同じ病気を起こせること
  4. そしてその病巣部から同じ微生物が分離されること

上記の四原則を用いて、コッホは結核菌やコレラ菌を発見したのです。

しかし、「新型コロナ・ウイルス」について、この「コッホの四原則」を満たした論文は未だありません。つまり、「新型コロナ・ウイルス『SARS-Cov-2（通称COVID-19）』の存在証明は、成されていない」のです。このことはイギリス保健省も公に認め、カナダ国立研究評議会は「地球上で誰も『COVID-19ウイルス（SARS-COV-2）』を分離特定したという記録はない」と表明しています。米国CDC疾病対策予防センターも、「分離抽出し定量化された『新型コロナ・ウイルス』を保持できていないため、人工的に作られたRNA（リボ核酸）を使って評価テストを行った」と言っているのです。（*10）

CDCが上記の評価で用いた人工RNAの遺伝子配列は、医療業界でいわゆる『中国論文』と呼ばれている、かなり胡散臭い論文を根拠にしています。なぜ「胡散臭い」のかというと、2020年1月に科学雑誌『Nature』（3月号）に掲載された「A New Coronavirus Associated with Human Respiratory Disease in China」（*11）というこの論文を作成したFan Wuら上海の中国人（欧米人一人含む）グループ19人と武漢の研究所は、論文を出したわずか10日後に解散・閉鎖してしまって（*12）、その後完全に「雲隠れ」してしまっているからです。

「胡散臭い」だけでなく、そもそも「この論文は、『遺伝子を決めました』と言っているだけで、伝染する能力があるとは言っていないし、証明もしていない」（*13）＿＿＿＿。

私も『Nature』HPからこの論文のpdfをダウンロードして読みましたが、これは『Nature』誌上で「Case Report（ある患者の診療報告）」と題されたものであり、「2019年12月26日に、発熱、空咳、胸の痛み、倦怠感を訴えて武漢中央病院に入院した、武漢海鮮市場で働いていた41歳男性の肺から採取した液体を材料として、次世代シークエンス分析（Metagenomic RNA sequencing）によって全ゲノム29,903塩基を『決定（determine ）』した」（*14）「インフルエンザなど他のいくつかのウイルス性呼吸器系疾患の可能性は排除した」と言っているだけで、「コッホの4原則」に従った「病原体とその症状の特定・確認」「人から人への伝染の確認」「伝染した人から同じ病原体が採取されることの確認」は、全くなされていません。

因みに、この論文は、この患者のCRP値（C-reactive protein＿採血で見る炎症所見）が41.4㎎と非常に高くなっている、と書いていますが、（*4）の内海聡医師によれば、「典型的なウイルス感染症患者のCRP値は高くならない」というのが医学的常識だそうです。つまり、「この患者はそもそもウイルス感染症には罹っていない」可能性が高いという臨床的事実を、この論文はスルーしているということになります。

「コロナ『2類』指定閣議決定」と「WHOの『緊急事態宣言』発令」の直後の2020年1月31日、日本の国家機関（大臣官房厚生科学科／厚生労働省結核感染症課直属）である国立感染症研究所（以下「感染研」と略）が「新型コロナウイルスに感染した人からウイルスを分離することに成功した」と発表していますが、それを報じた新聞記事が「同研究所は感染者の、のどの粘膜などから検体を採取。別の細胞に感染させて増やし、ウイルスを分離した。遺伝子の配列を調べると、中国で公表された配列とほぼ同じ［（感染研によれば、99.9％同一）］であることがわかった」（*15）と言っていて、これも基準としたのは『胡散臭い中国論文』だということがわかります。

しかもその後、感染研はこの情報を、『胡散臭い中国論文』提出者たちが研究データ・サンプルごと、どこかへ行ってしまったように、「元のウェブからこっそりと削除している」（*16）のです。

この「更なる胡散臭さ」を「うっかり後追い証明」してしまったのが、報道TV番組の「コロナの女王」、感染研出身の「感染症専門家」岡田晴恵です。彼女は、その著書（*17）で、TVなどを通じてコネクションのできた厚生労働相ほか「厚労族議員」や厚労省と感染研の科学者・「専門家」たちの言動を記録し、「コロナ」関係の出来事の詳細な「年表」も作成していますが、面妖なことに、この「日本初の画期的な『新型コロナ分離成功』論文」にも「中国論文」にも、ただの一言も言及していません。彼女が唯一絶対的信頼を置く情報源は、感染研時代の上司で「WHOで感染症のパンデミック対策の実質的トップであった人物」「世界のウイルス学者のドンの一人」、田代眞人です。

厚生労働大臣に、「新型コロナ・ワクチン」を「指定」し、その接種を地方自治体に「指示」する権限を与える根拠法である『予防接種法』の2020年12月に追加された『附則』に書かれた「新型コロナ・ウイルス感染症の定義」も、「病原体がベータコロナウイルス属のコロナウイルス（令和2年1月に、中華人民共和国から世界保健機構に対して、人に伝染する能力を有することが新たに報告されたものに限る）」となっており、同年1月31日の「政府機関である感染研による『分離』発表」に言及していません。

★「PCR『陽性』」の本当の意味は、「本当は何なのか不明なウイルスの、『恣意的に選ばれた750分の1の部分』との一致」

PCRの発明によりノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスは、生前「PCRはRNAウイルスの診断に使ってはならない」と言っていました。「生前」と言ったのは、マリス博士は「新型コロナ発生直前の2019年8月」に、カリフォルニア州の「自宅で、肺炎で」亡くなっているからです。

「自宅で肺炎のために亡くなるというのは、先進国においては通常はあまりないことであり、多くの疑問の声が上がっている」（*18）＿＿＿＿これは完全な、「不審死」です。しかし「今」これを「不審死」と呼ぶことは「陰謀論」と決めつけられ、封殺されてしまうでしょう。

「PCRの真実」は、「『ファントム・ウイルス』新型コロナの『フェイク・パンデミック』の証明」の核心です。

そもそもPCR（Polymerase Chain Reaction）は、遺伝子ゲノムの極一部、20塩基×２＝40塩基（「新型コロナ・ウイルス」の場合、遺伝子は約3万塩基といわれているので、その約750分の1）で設定した「プライマー」と同一配列の遺伝子を、試験管の中で数億倍にまで増やす「遺伝子増幅法」で、刑事事件における人物同定などに革命的な技術の進歩をもたらしましたが、一方で、マリス博士の警告の通り、「病原体の検査にはふさわしくない本質的な欠陥があることが明確」（*19）になっています。

PCRの「99％の特異性」とは、「病原体遺伝子全体の特色を99％の確率で捉える」という意味ではなく、正しくは「『プライマー』の40塩基の塩基配列が、検体側のテンプレートと完全に相補的関係にある時にのみ、連鎖的DNA合成が起こる」という意味です。

「750分の1の断片の『完全』一致」は、どう転んでも「全体の一致」にはなりません。

かなり大雑把ではありますが、例え話で説明してみましょう＿＿750ピースのジグソーパズルに「星雲シリーズ」があって、その全ては、隅っこが「宇宙の暗黒」で、全く同じ形をした真っ黒なピースがどのパズルにも一つあるとします。これらを「全く同じ色と形のピースが750個のうち一つあれば、比べた2つのパズルは同じもの」という基準に当てはめてしまうと、「バラ星雲」も「馬の首星雲」も「アンドロメダ星雲」も全部「同じもの」、という滅茶苦茶な結果になってしまいますが、PCRを「新型コロナ」への感染の診断法として使うということはそれに近い、と言えます。これがPCRの「交差反応」です。

「新型コロナ・ウイルスの検査」と言われれば、誰しも「新型コロナ・ウイルス『だけ』に反応するのだろう」と思うでしょう。しかし、実はインフルエンザ、アデノウイルス、マイコプラズマ、クラミジア、その他のウイルスにも「影響・干渉」を受け、「陽性」を示してしまうことがあることを、PCR検査キットの注意書きは「告白」しています。だからこそ、「検査キットは研究目的にのみ使用すること。（感染の）診断結果としては使用してはいけない」とも、書いてあるのです。まさしくこれこそが、マリス博士の「警告」でした。

また、鼻腔など検体を取った場所に「単にウイルスがいただけ」かもしれません。バクテリオ・ファージなど感染の危険のない不活性化したウイルスも、PCRは拾います。或る瞬間に生きたウイルスが粘膜などにいても、その後人間の免疫システムが働いて「感染」しない可能性も高いのです。「PCR『陽性』」即「（何らかのウイルスへの）感染」とすることでさえ、「科学的態度ではない」というしかないでしょう。

★WHOが流布した非科学的ナンセンス＿＿「『無症状感染者』が感染拡大させている」

「PCRは遊離の感染症ウイルスを検出できない」「ウイルスの遺伝子配列を検出できるが、ウイルス自体は検出できない」＿＿つまり、「PCRはウイルスの病原性を証明できない＝病原体ウイルスの診断に使えない」ということを繰り返し言っていたマリス博士が亡くなるのを待つかのように始まったこの「新型コロナ・パンデミック詐欺」のトリックの中核に、この「PCR検査による『新型コロナ』への感染の診断」という「新しいギミック」を据えたのは、「世界の保健当局の権威」を自認するWHOです。

遺伝子変異速度の高いRNAウイルスである「新型コロナ」にPCRを使うと、高確率で「偽陽性・偽陰性」を生じるということを、WHOは逆手に取り、「Test, Test, Test！」（*20）とテドロスが叫んで、世界に高価な「PCR検査キット」を大量に売り捌いたのです。

そして、「ロシアン・ルーレット」そのもののPCRを世界の諸国民に強制し、健康な人、「ただ風邪をひいただけの人」を「感染者」「無症状感染者」「『偽陰性』感染者」に仕立て上げ、その周辺の人々を「濃厚接触者」とすることで広汎に「就業制限」を強制して人々の所得を減少させた。「○○でクラスター発生！」「第○波襲来！」とTVに叫ばせ、政府に「緊急事態宣言」を出させて国民経済を更に広く、酷く、減速させ、多くの人を貧困で苦しませ、自殺に追いやり、基礎疾患のある多くの人々、特に高齢者と貧困者を、治療を受けることもできずに死なせた＿＿＿＿。

「新型コロナウイルスは、重症急性呼吸器症候群（SARS）に比べ、したたかでやっかいなウイルスだ」「軽症者や無症状の人が通常に生活し、ウイルスを拡散している可能性がある」「今後、SARSのように感染力の強いウイルスに変異し、1人から十数人に感染を広げる『スーパースプレッダー』が出現しないともいえない」（*21）と初期の頃メディアに頻繁に登場し、「かもしれない」だけで「怖いコロナ」を煽りに煽っていた政府のコロナ分科会会長・尾身茂は、バリバリのWHO「広報マン」です。しかし、事実上「『コロナの恐怖』を日本に広めた元凶」の一人であるこの尾身茂は、実は「専門家」の肩書を持ちながら「ADEって何？」などとトボけたことを言うような「ド素人」なのです。（*22）

ADE（抗体依存性感染増強）とは、「ワクチンが作った抗体によって、免疫細胞などのウイルス感染が促進されてしまうことであり、さらに、感染した免疫細胞が暴走し、症状を悪化させてしまう現象のこと」（*23）です。しかし、怖いのは、それだけではありません。

分科会、専門家会議だけではない、厚生労働大臣も、厚生労働省も、ワクチン学界理事会も、誰も、「ADEがわかる人がいない」（*24）状態で、日本と世界は「『新型コロナ』だ！」「PCR検査だ！」「ワクチンだ！」と煽られ、走らされてきたのです。

 

（次稿「『コロナ・ワクチン』は、これから私たちに何をするのか？＿＿『新型コロナ「フェイク」パンデミック』を、『公共貨幣』で克服する（仮題）＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑱［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の弐］」に続きます）

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（*1）WHO Coronavirus(COVID-19) Dashboard（covid19.who.int）

（*2）このパラグラフの数字は全て、厚生労働省HP「人口動態統計」（「死亡数」「コロナ統計」2022年10月8日）による

（*3）「Daily COVID Death Count Could Be Scrapped: A Review Will Examine Reports That Officials Were “Over-exaggerating” the Number of Deaths from Coronavirus（毎日の『コロナ死』全数把握、廃止されるか＿保健官僚たちがコロナによる死亡数を『誇張しすぎている』との複数の報告を検証する）」『The Telegraph』（telegraph.co.uk/politics/2020/08/09/daily-covid-death-count-could-scrapped/）他、『The New York Times』　2020年8月10日

（*4）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）（p.62-63）

（*5）「新型肺炎 国内初 人から人感染か／武漢に未渡航 奈良の運転手」『産経新聞』2020年1月29日付

（*6）「新型肺炎 中国初の死者／無症状感染 対策限界／『日本、重症者出さぬ医療態勢が課題』」『産経新聞』2020年2月3日

（*7）（*5）に同じ

（*8）（*6）に同じ

（*9）「WHO 司令塔役に限界／パンデミック認定1年 遅れた初動／弱い権限・財政 米中のはざまに」『朝日新聞』2021年3月10日付

（*10）CDC 2019-Nobel Coronavirus (2019-nCoV) Real-Time RT-PCR Diagnostic Panel. http://www.fda.gov/media/134922/download

「リアルタイムPCRにおけるRNAウイルスの検出は、必ずしも『伝染性のあるウイルスの存在』或いは『2019-nCoV（新型コロナ）が［問題になっている］臨床的症状群の原因物質であること』を明示するものではないかもしれない」（”Detection of viral RNA may not indicate the presence of infectious virus or that 2019-nCoV is the causative agent for clinical symptoms.”）と、CDCも言ってはいます。

（*11）Fan Wu et al.  “A New Coronavirus Associated with Human Respiratory Disease in China”   Nature,  March 2020  579 (7798) : 265-269　https://www.nature.com/articles/s41586-020-2008-3.pdf

（*12）（*4）に同じ

（*13）『新型コロナワクチンの闇＿＿厚労省［劇薬に相当］審議結果報告書の意味すること［卵巣が危ない！］』大橋眞（感染症・ウイルス・免疫学専門家／徳島大学名誉教授）（p. 35）

（*14）『PCRは、RNAウイルスの検査に使ってはならない ：PCRの発明者であるキャリー・マリス博士（ノーベル賞受賞者）も、PCRを病原体検査に用いることの問題点を語っている』大橋眞（徳島大学名誉教授）によると、「関連する遺伝子配列を並べて比較して、使用頻度の最も高い塩基をつなげていきながら、全ゲノムとして結果を出すようなアルゴリズム」であるこの「次世代シークエンス」によって決定されたゲノム配列は、「実在するウイルスのものであるという保証はなく、キメラ状態の遺伝子配列であると考えた方がよい」そうです。

（*15）「ウイルス分離成功　感染症研、ワクチン開発期待」『産経新聞』2020年2月1日付　第23面6段目（いわゆる「ベタ記事」です）［　］内ブログ筆者注

因みに、『日経バイオテク』（オンライン）が、「国立感染症研究所、同研究所が開発した細胞で新型コロナウイルスを単離」という記事（2020年2月2日）を発表していますが、これは1月31日の「分離発表」のことで、単に「分離」を「単離」と混同しているだけです。感染研自身が、「単離は（技術的に困難なので）できていない」と言っています。

（*16）（*4＿p. 74）［　］内ブログ筆者注

（*17）『秘闘：私の「コロナ戦争」全記録』岡田晴恵

（*18）（*14＿p. 5）

（*19）（*14＿p. 6）

（*20）「Test, test, test：WHO chief’s coronavirus message to world」reuters.com/article/us-healthcare-coronavirus-who-idUSKBN2132S4

（*21）尾身茂（元WHO西太平洋地域事務局長・H26年4月から地域医療機能推進機構理事長）談「猛威振るう新型肺炎／感染拡大 今後の見通しは／強いウイルスへ変異も」（聞き手 伊藤真呂武）『産経新聞』2020年2月3日 第5面

（*22）（*17＿p. 248）「岡田さん、ADEって何？僕はそんな細かなことはわかんない、知らないよ」＿＿＿＿尾身は2020年2月3日の新聞で「日本政府がWHOの緊急事態宣言を待たずに、指定感染症と検疫感染症の指定を決めたことは評価できる。武漢市から政府派遣のチャーター機で帰国した日本人全員に対し、念のためウイルス検査を行い、『陰性』が出るまで確認する方法を取ったのも安全策と言えるだろう。結果的に、無症状の感染者を見つけることができた」（*21）と、政府の「2類指定」に「専門家」として「お墨付き」を与えた上で、何気なく「当然、従来の『まともな』ウイルス検査」が行われたかのような「印象操作」をしながら、WHOの「（PCR）検査、検査、検査！」政策を推進しました。

（*23）（*4＿p. 126）

（*24）（*17＿p. 249）

無限の資金調達権力「通貨発行権／信用創造権」私有・独占・統制で世界の金融経済・軍事外交を完全掌握するロスチャイルド国際金融資本家連合の「80億総債務奴隷支配」を今、脱却する＿＿『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する［嚆矢の章①まやかしの「自由、人権と民主主義」］

鶴ヶ峰八幡宮の竜

（「消滅危機」にある我がふるさと山口県阿武町「鶴ケ嶺八幡宮」の守護龍）

1．良心的「普通の人々」が誰も知らない「完全な自由／権利」という邪悪の存在

フランス革命の思想中核である啓蒙思想の雄ジャン・ジャック・ルソーは「完全な自由とは、最も不完全な自由である。人の自由を奪う自由もあるからである」と言ったそうですが、「人を騙し、傷つけ、殺したりする『自由』や『権利』などあり得ない」というのが、「人の迷惑になるな」という真っ当な教育を受けた「普通の人々」の「常識 common sense 」です。

「完全な自由／完全な権利」の存在を許せば、世界は弱肉強食の無法地帯になる＿＿こんなことは、18世紀啓蒙思想の哲学者でなくとも、「わかりきったこと」であったはずなのです。しかし、「自由と権利（人権）」の問題は、「誰も反対することができない（＝批判を許されない）」まま、現実的な公議公論に付されることの無いままに置かれて現在に至ります。

そして、良心的な普通の人々が、自身の「自由と権利」が他者の「自由と権利」を損なうことをおそれる利他心から、その行使を躊躇・辞退する一方、同じ良心から他者の「自由と権利」の追求を妨げないことで、結果、250年を経て21世紀の今日、「ささやかな庶民の自由と権利」を自ら放棄する圧倒的大多数を足蹴にして何の良心の呵責もなく「無制限の自由と絶対的権利」を貪る極少数が頂点に立つ「グローバリズム『ねずみ講』ピラミッド」は、完成してしまいました。

この世界では、「自由と権利（人権）」は、むしろ「良心的な普通の人々」を縛る「奴隷の軛」として機能しているのです。

現代に出現した「たった十数人が残りの80億人分の富を独占」する超絶格差・絶対的階級世界は、フランス革命後の世界が信じた「自由・平等・博愛」とは真逆の、犯罪者と利己心の強い者が利益を得る「詐欺師のパラダイス」です。

この「ねずみ講」ピラミッドの設計者・構築者（＝胴元）であるたった十数人のロスチャイルド国際金融資本家連合が手中にした「完全な自由」「完全な権利」こそ、「カネと権力」の究極形態、無限の資金調達権力「通貨発行権／信用創造権」でした。

2．「従来型領土的侵略」のウラの、誰も知らない「新しい侵略戦争」「新しい帝国主義／植民地主義」

「民は生かさず殺さず、愚かに保て」＿＿これは奴隷・異民族支配の定石とされてきた有名な言葉ですが、私達世界の諸国民の殆どは、私達がロスチャイルド国際金融資本家連合に「所有」される「債務奴隷」である事実を知りません。本ブログが「無自覚の債務奴隷」と呼ぶ所以です。「情報社会」などと呼ばれる現代ですら、世界人口80億の大多数は、「通貨発行権」「信用創造」どころか「ロスチャイルド」の名も聞いたことがないか、「バカげた陰謀論」の枕詞として記憶の片隅にあるくらいでしょう。

「世界初の近代的中央銀行」と後に呼ばれる株式会社イングランド銀行が1694年に登場し、「金融経済の邪まな支配力」について世界の諸国民同様「無知」な英国王を「ペテン」にかけ、まんまと「通貨発行権」を騙し取った時、それは、「通貨発行権という国家の経済主権の強奪＝経済侵略」という、「新しい侵略戦争」の形態が秘密裏に創出された、ということを意味していました。

このほぼ百年後、18世紀末に初代ロスチャイルドと12人の実力者達が構成するロスチャイルド国際金融資本家連合が始動させた世界経済統合支配計画とは、アメリカ独立戦争（第一次・第二次）・フランス革命、ナポレオン戦争、アヘン戦争……と、「従来型」の領土的侵略・国家転覆／政権奪取のウラで、密かに「本当の侵略」＝「経済侵略・経済植民地化」（●ロスチャイルドの中央銀行設立とそれへの「通貨発行権」集中　●予算配分権掌握による立法・行政・司法［政治三権］統制　●「国債引受」という名の「国家への高利貸付」をし、当該国家の「大債権者」となり、徴税権も統制してその国を政府・国民ごと「債務奴隷」として支配）を行うことに他なりませんでした。

日本を「近代国家」へと生まれ変わらせ、「欧米列強の侵略を撥ね退ける原動力」となったはずの明治維新も、「誰も知らない『昭和維新』」「誰も知らない『平成維新』」へとつながるロスチャイルド国際金融資本家連合による「日本金融経済侵略」＝日本の「金融植民地化」「基地植民地化」の始まりだったのです。

江戸幕府転覆・明治維新、イタリア統一、日清・日露戦争、ボーア戦争、ロシア革命……。「帝国」を打倒した表向きの「革命／戦争」のウラで、これらの「革命／戦争」を両面融資したロスチャイルドの「秘密の金融帝国とその金融植民地」が、着々と世界にその版図を拡げていたのです。

3．まやかしの「奴隷解放」後の、誰も知らない「新奴隷制度」

目に見える領土的侵略のウラで、目に見えない「ステルス金融経済侵略」が進行していたのと同時に、「目に見える鎖に繋がれた奴隷」達もまた、南北戦争「奴隷解放宣言」などによって「目に見えない鎖に繋がれた、新しい形態の『ステルス』奴隷」へと、当の奴隷達も知らないうちに、変容させられています。

古代メソポタミア、バビロンの昔から、大きな富を持つ者がより多くの奴隷を抱え、権力を誇示していましたが、これは「奴隷主が奴隷とその家族に住居と食料を与え、できるだけ多く労働させ、かつ逃亡を抑止するために奴隷頭／軍隊に監視させる」つまり「莫大な奴隷所有コストがかかる」ことを意味していました。

ロスチャイルドの「ステルス経済侵略装置」＝「グローバリズム『ねずみ講』ピラミッド・スキーム」の下では、ロスチャイルド国際金融資本家連合が全世界の諸国を「大債権者」として「政府（立法・行政・司法）と国民」ごと債務奴隷として「所有」しています。この世界の「債務奴隷」達は、ロスチャイルド人事の中央銀行・金融政策決定機関とロスチャイルド人事の国際共産主義政治運動体・労働組合、そしてロスチャイルド人事の官僚・議員・裁判官の合作による「労働基準法」「働き方改革」などによって「賃金」を限りなく低位に統制され、「（本当は払わなくていい利子分25～35％を含んだ）高い物価」「（本当は払わなくていい）税金」を払わされ、「過労死するほど（奴隷）労働」させられ、「経済成長」を強要されて、「最低コスト／最高効率による最大利益」を、「ねずみ講」ピラミッド・スキームの胴元ロスチャイルドに吸い上げられています。

全て表向き、「『このシステムは民主的に決まったこと』と勝手にカン違いした世界の国民が、自主的に、自己責任でやっていること」です。

4．本当は「山賊行為／詐欺行為＝不正」だと誰も知らない現行の貨幣・経済システム

「貨幣」は、人の手によって「無」から「創造」され、社会の中を人の手から人の手へ（或いは口座から口座へ）渡ることで「所得」を生み出し「無」へと「償還（＝消滅）」される、「経済システム」の「単位」として機能する「メカニズム／社会制度」です。

もともと「誰のものでもない」＝誰の負債にもならないはずの「貨幣」は、水やエネルギーなど自然界から人の利用に供されるものと同様に「公共物」として扱われるべきものなのです。

古代メソポタミア・バビロンの時代から「債権債務を生じ、『債務』で支配する道具」「蓄財し、それを一族で相続し続け『支配を恒久化』し、或いは投機的利益を得るための道具」として「公共財たりうる貨幣」を民のために使わず私物化・悪用した金融業者らが、イエス・キリストがその生涯でただ一度見せた「暴力行使」の対象となった（*1）こともあり、キリスト教はじめイスラム教、仏教など世界的宗教全てが「付利・高利貸」を「罪」として禁止していたのです。（*1『新約聖書』ヨハネ福音書2章13 – 25節／マタイ福音書21章12 – 16節「Cleansing of the Temple（宮清め）」）

然るに、カソリック教信国の国王を規制でがんじがらめにするローマ・カソリックと、6人の妻達との離婚・再婚のことで対立していた英国王ヘンリー8世が、1545年「高利貸法 Usury Act」で、なぜか「ローマ人に規制付きの付利・高利貸を認可」（英国王のお墨付き、事実上の「規制緩和」）して以来、「貨幣は負債（利子は正当）」が正当化され、「金融の国際化・自由化」＝グローバリズムとともに「国際標準化・普遍化」されてしまいました。

更に、ロスチャイルドの「グローバリズム『ねずみ講』金融経済システム」下においては、「貨幣」の真の、そして倫理的に正しい、「公共物」たる性質は「世界の金融支配者」ロスチャイルドによって積極的・意図的に隠蔽され、「『公共』のフリをしたロスチャイルドの中央銀行」がその「公共物たる貨幣を私物化」し、「国債引き受け」と称して高利を付けて政府に貸し付け、その利息を国民に「税金」の名目で支払わせていますが、これは、人々が通行することで自然に出来た道を暴力で占拠し、通行料／通行税を取る「山賊行為／詐欺行為」と同じです。両替商・銀行など金融業者が「貨幣は負債（だから利子は正当）」と人々を欺いて搾取してきたことも同様の犯罪行為です。

この不正な貨幣・経済システムは、天才金融アーキテクト、ロスチャイルドの18～19世紀「金融近代化／国際化」（＝中央銀行「通貨発行権」中央集権化＝ロスチャイルドの私有・独占・統制）、20～21世紀「金融ビッグバン」＝「世界金融化」（＝世界の諸国家の「株式会社化」＝ロスチャイルド中央銀行の「世界の大株主」化）によって、250年の間に悪魔的な超進化を遂げました。

今や、世界の諸国家とその政府は、誰も知らない「オンリー・ワン」のギガ・グローバル企業連合体「ロスチャイルド・コンツェルン」の「子会社（先進国）・孫会社（後進国）」「末端管理職（＝「ねずみ講」中間搾取者）」となり、その国民「80億の社畜」から搾り取った税金を「上納金」として「本社」に納め、その上前をピンハネする「ロスチャイルド金融マフィアの三下」に成り下がり、「ロスチャイルド国際金融資本家連合の世界経済侵略幇助」を犯し続けています。

そして今、「先進国・後進国」の違いなく、世界の低所得者／貧困者・高齢者・慢性疾患患者達（ロスチャイルドの仕掛ける次世代金融パラダイム「AIデジタル通貨制度」においては「AI未満人材」として利用価値が最も低く、最も「社会福祉費」という「奴隷所有コスト」を必要とする階層）は、「ロスチャイルド・コンツェルンの末端企業の平社員／非正規社員」として、ロスチャイルド国際金融軍産複合体の「マッチポンプ」、「新型コロナ・ウイルス（COVID-19）」とそれがもたらしている「世界金融経済恐慌」によって是も非もなく「処分（＝口減らし）」されているのです。

これは、ロスチャイルド国際金融資本家連合の世界金融資本独裁全体主義体制による大虐殺です。

5．250年の長きに亘り、巨大すぎて誰にも見えなかった、誰も思いもよらなかったロスチャイルドの「世界戦争金融サギ」

「新型コロナ・ウイルス（COVID-19）」は、「ヒトと全く違う遺伝子コードを持つコウモリ由来」＝「本来ヒトへの感染力を全く持たない」ウイルスを「数回の異種間感染」という「自然界では起こり得ない変異」を、「実験室内で、RNA操作によって人為的に起こした」結果できたウイルス（*2）であり、「攻撃的な生物兵器」（*3）です。

(*2「武漢P4実験室」主任石正麗研究チームが2015年11月『Nature Medicine』誌に発表した論文によれば、SARSウイルスとHIVウイルスをRNA操作し改造したもの）（*3　2020年2月3日、生物兵器禁止条約の米国内法をブッシュ(父）政権下で起草したイリノイ大学法学部教授フランシス・ボイル博士がインドの英字メディアで発表）

そもそも、「新型コロナ」発生源の「武漢P4研究所」は、フランスと中国共産党が共同で設立した、れっきとした軍事施設なのです。（河添恵子『習近平が隠蔽したコロナの正体』）

上記のことはWHOも当然承知していました。WHO自身が、件の「武漢P4実験室」の研究を「危険で非倫理的行為」と非難していたのです。

習近平とトランプが「コロナはペンタゴンが持ち込んだ」「いや、中国は嘘ばかりついている」と激しく応酬する様がメディアによって世界の諸国民に見せつけられましたが、「［中国外務省は、2020年］1月3日以降、新型コロナ・ウイルスのアウト・ブレイクと予防対策について、［中国人民より先に］アメリカに計30回通知した」（*4）のです。「何をか言わんや」でしょう。（*4　2020年2月3日、中国外務省報道官 華春瑩の前代未聞のネット上での記者会見　河添前掲書 p.73　［　］内拙ブログ注）

トランプの「アメリカ・ファースト」も「米中経済戦争勃発」も同様で、「国連／WHOが『新型コロナとそれがもたらす世界恐慌』に対して何ら有効な対策を打ち出せないでいるのは、『東西冷戦』時代の米ソに替わって『二大超大国』となった米中が対立しているせいだ」と、世界の諸国民に「解釈」させるための周到なプロパガンダです。

ロスチャイルドが大統領候補者3人全員を支援した1912年の大統領選「出来レース」で擁立されたウッドロー・ウィルソンがFRB、BISとともに設立した国際連盟の後身である国際連合＝国連の安全保障理事会常任理事国＝「第二次世界大戦戦勝五大国」アメリカ、イギリス、フランス、（ソ連改め）ロシア、（1971年の不審な国連決議（通称「アルバニア決議」）で国民党・中華民国（台湾）を追い出し、素知らぬ顔で後釜に座った）中華人民共和国（中国共産党）は、全てロスチャイルド国際金融軍産複合体の「トリックスター」として、ロスチャイルド国際金融資本家連合の「世界の諸国民を相手取った、目に見えない本当の侵略戦争」＝「世界戦争金融サギ」から世界の諸国民の目を逸らすべく、常に「目に見える領土的侵略戦争・経済戦争」を実行し、或いはその勃発を予感させ、世界の諸国の社会と国民に「分断と対立」「分裂と混沌」をもたらしてきました。

「世界平和」「人権」を高々と謳い設立された国際連盟／国際連合の目的は、「世界から戦争と貧困・格差・差別を無くし、人権を尊重して世界の諸国民を幸福にするため」ではなく、「世界に戦争と貧困・格差・差別を創出・増幅・拡大し、世界の諸国民の人権を蹂躙しながらロスチャイルドのグローバリズム「ねずみ講」ピラミッドの底辺を拡大するため」です。

「世界の諸国民を幸福にする大事なことは何一つ決定できない」ようにする、そのためにこそ、国連安保理常任理事国「戦勝五大国」は、「拒否大権」という巨大な権力を持たされ、表向きの世界に君臨しているのです。

6．現行の貨幣・経済システムは「不正」「犯罪」だと、世界の誰もが知っていたら、「リンカーン／JFK暗殺」も「1929年世界金融大恐慌／リーマン・ショック」も「新型コロナ世界恐慌」も、絶対に起こり得なかった

国連、WHO／WTO、ユネスコ／ユニセフ、BIS／IMF／世界銀行などの国際機関は、「世界の諸国民を幸福にするため、世界の諸国民が望んで、民主的に設立された『公共機関』」だと、私たち世界の諸国民が、勝手に、善意に、性善説的に、解釈しているだけで、事実はその逆です。

世界の諸国の政府（議会、内閣、中央官庁、最高裁／検察）も情報言論機関（CIA／MI5・MI6など中央情報諜報機関・シンクタンク・大学／学界・出版／新聞／TV・映画を含むマスメディア）も、世界中のグローバル／大中小零細企業も、全て「ロスチャイルド・コンツェルン」傘下の中央銀行／市中銀行に「お金」を借りることでロスチャイルドのグローバリズム「ねずみ講」に取り込まれ、「債務奴隷」となり、「大債権者」たる「本社」ロスチャイルド国際金融資本家連合の意向には「法的にも」逆らえない、そういう図式が成立しています。

国際機関や政府など表向きの「公共機関」は、国民から取った税金を設立・運営資金に充てているわけですから、国民は二重三重に搾取されているのです。

「正しい貨幣観」「MMT 現代貨幣理論」「自国通貨建て国債発行で国家の財政破綻はあり得ない」「グローバリズムは帝国主義。自由主義・規制緩和・緊縮財政で国民経済を破壊し、国民を貧困化させる」＿＿YouTube や一部の出版物などで「正しい情報」は発信されてはいます。しかし、その情報は「細切れ」であり、結論は必ず「政府や財務省が悪い」「何度も失敗する人類はバカ」「ひどい話だが、世界はそんなもの」「私達庶民にできる小さなことを、コツコツやっていくしかない」で終わっています。「世界経済・グローバリズムは確かに『国際金融資本家』が牛耳っているが、中央銀行は『政府の子会社』。ロスチャイルドに支配されているなどということはない」と、わざわざ強調する経済評論家もいます。そして、「MMT 現代貨幣理論により、政府の借金は返済しなくてもよいのだから、どんどん財政出動すればいい」「政治家に働きかければいい」と、彼らは言います。

しかし、「ロスチャイルド国際金融資本家連合の世界金融経済統合支配」は事実であり、中央銀行「通貨発行権力」を頂点とする支配系統により、世界の金融経済・軍事外交政策決定中枢は完全に統制されています。つまり、世界の悪い政治家を辞めさせ、財務省を解体しても、さらに言うなら、「諸悪の根源」ロスチャイルド家そのものを滅ぼしたとしても、「不正」「犯罪」である「利子付き貨幣」「負債としての貨幣」「支配の道具としての貨幣」「投機的利益を上げるための道具としての貨幣」を温存する限り、新しい「詐欺師」は無限に湧いて出てきます。

誰がどんなに声を張り上げて政治家に詰め寄ろうと、パペットに過ぎない政治家達は、例え心の底で「国民を助けたい」と本気で思っていたとしても、何も変えることはできません。彼らもまた「ロスチャイルドの債務奴隷」なのです。「奴隷」は、「国民を幸福にする政策」をとるための権限など、何も持ってはいません。ただし、ヤクザの三下のように、ピンハネには精を出しています。政治家らがロスチャイルドのグローバリズム「ねずみ講」の最大利益に寄与して「本社」の覚えよろしくするために「金融経済の都市一極集中＝地方過疎化・貧困化／高齢化・少子化＝地域格差／所得格差の拡大＝国民経済破壊」を「政策」として一生懸命実行したことで、日本の1800の自治体の半数900の、2040年までの「消滅可能性」が現実のものとなっています。私達が失おうとしているものは、私達のふるさとだけではない、日本の国民精神そのものです。そしてそれは、日本一国のことではないのです。

日本など「先進国」の国民の中には、「金持ちではないけど、明日食べるものに困っているわけではないから、今のままでいい」という人はかなりいるでしょう。しかし、私達「債務奴隷」に課せられている「ロスチャイルドへの利息」は、倍々で増えていきます。私達の「負債」は、たった十数人のロスチャイルド国際金融資本家連合が得る「利益」が増えていく曲線と反比例で、増えているのです。経済は「誰かの負債は誰かの利益」だからです。ロスチャイルドの中央銀行は、世界で発行する「貨幣」の98％を、世界の国民生活に直接「所得」をもたらす実体経済／国民経済ではなく、自分たちが儲かる「金融市場」にだけ投入しています。世界に「お金」が溢れかえっているのに、その98％はロスチャイルド国際金融資本家連合とその大番頭達に独占されているのです。このままでは、80億人が全員「一日2ドル以下で暮らす絶対貧困者」になる日は、そんなに遠い未来ではありません。

「政治や経済は自分には関係ない」と思い込んでいる人は、明日の糧を得るための日々の仕事に追われてそれどころではない人々、不潔な水しかお腹に入れるものがない絶対貧困以下の発展途上国の人々のために、行動を起こしてください。

一番大切なことは、「経世済民」を世界にあまねく実現して、世界から貧困・格差・あらゆる差別を根絶する「正しい貨幣・経済システム」は確かに存在している、ということ。そして、世界の諸国民を不幸にし、地球環境を破壊している「不正な貨幣・経済システム」は、絶対に、一刻も早く、廃止・永久禁止しなければならないということに、全世界人類が気付くこと、気付いて、声を上げることです。

この真実を知った人間には、少しでも多くの人々に知らせる義務があります。

私達世界の諸国民には、「自由」も「権利」もありません。しかし全員に、自分と人とを幸福にする「義務」があるのです。

世界を、日本から変える＿＿日本と世界の国民経済を、国際機関や政府ではなく、日本と世界の庶民が復活させる＿＿『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶させる［はじめに（改訂版）］

新型コロナ・ウイルス「COVID-19」
マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド
US Coins

本当の世界侵略は、250年前からロスチャイルドが実行中である

ロスチャイルドのグローバリズム帝国主義・植民地主義経済が、「お金の嘘」と「歴史の嘘」で日本と世界の国民経済と国民精神を、破壊した

「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」で言論統制され、思考停止する80億の「無自覚のロスチャイルドの債務奴隷」は、「新型コロナ・ウイルス世界恐慌」を完全な形で克服する「真正民主主義」と「経世済民」への道を、自ら閉ざしている

「理想的な奴隷とは、自分が奴隷であることを否定し、にも拘らず、奴隷そのものの行動を取る者、それが何であろうとその後どんなことになろうと、主人の意を忖度して行動する者のことである（The ideal　slave is one who denies that he is a slave and yet acts exactly as slaves have always done – doing the bidding of his master come what may.）」________Adam Weishaupt『New World Order』

なぜ、日本は30年以上もデフレ地獄を脱却できないのか？

なぜ、日本は北朝鮮に拉致された日本人達を、40年以上も救出することが出来ないでいるのか？

なぜ、世界から戦争と貧困は無くならないのか？________________

このような、日本と世界の深刻な経済的・政治的問題の殆どに真実をもって答えようとするなら、「ロスチャイルド」の名を抜きにしては、正確で詳細な説明をすることは不可能です。

むしろ、「ロスチャイルドがそう決めたから」といえば、殆どの問いへの最も簡潔な答えになります。

そう、過去250年間に起こった（起こされた）殆どの革命・戦争・テロ・暗殺・金融恐慌に、ロスチャイルドは絡んでいます。

本ブログは、「ロスチャイルド陰謀論」の殆どが、正真正銘「ロスチャイルドの陰謀の事実」であることを、論証し、或いは、公議公論に付されて検証されるべきことを、日本と世界に要請するものです。

（このブログは英語版でも公開予定です）

「世界の銀行家」ロスチャイルドは、本物の陰謀家であり、詐欺師です。

世界は250年も前にロスチャイルドが企てた「世界戦争金融サギ」にまんまと引っかかり、ロスチャイルドに富を吸い上げられ続けています。

250年もの間、地球上の殆ど全ての人がそのことに気付かず、騙されたままなのは、19世紀初頭には全ヨーロッパの金融をコントロールして「金融王」と呼ばれたロスチャイルドが、正真正銘の天才金融アーキテクトであったからに他なりません。

私達は今、「1％が99％の富を独占する」という破廉恥な超格差社会に生きていますが、このような「ねずみ講」ピラミッド・スキーム型に近代金融経済システムをデザインし、構築したのは、ロスチャイルドでした。

簡単に言えば、ロスチャイルドは、ロスチャイルドが起こした戦争・革命・テロ・金融恐慌で金策に苦しむ世界の諸国家に高利で金を貸し、世界の大債権者となり、世界の諸国家をその政府・国民ごと文字通りの「債務奴隷」にしたのです。

「富める者は貧しき者を治め、借りる者は貸す人の奴隷となる」________ユダヤ教の聖典『旧約聖書』「箴言」22-7

ロスチャイルドが世界の諸国の政府に推進させたグローバリズム帝国主義・植民地主義「ねずみ講」型世界経済システムは、「新奴隷制度」であり、「奴隷」同士を分断し、対立させて本当の支配者に批判の眼が向けられないよう、「債務奴隷」達の中にも階層を生み出しています。

即ちこれこそが、「南北問題」＿＿先進国と後進国の間の国家間格差、そして都市と地方との間の地域格差、職業／所得格差です。この格差が拡大すればするほど、「ねずみ講」の頂点に座るロスチャイルドの利益は肥大化するという仕組みです。

この格差問題を、世界の人々の意識に上らせることとなった最初の事件ともいえるフランス革命が、ロスチャイルドの融資で実行された「世界革命戦争金融サギ」「世界人類貧困化・奴隷化計画」の第一弾であったことは、皮肉としか言いようがありません。

「自由・平等・博愛」が、ロスチャイルドと12人の密謀者が世界人類を騙すために考えたおためごかしであったことは、フランス革命で出された「人権宣言」が、奴隷と有色人種を「魂を持たない半人間」として「人権」が適用されないこととしていた事実が証明しています。

「自由民主主義」「世界平和」「人権主義」を掲げた国際連盟／国際連合（＝連合国）、BIS 国際決済銀行／IMF 国際通貨基金、EU／ECB ヨーロッパ中央銀行、WHO 世界保健機関／WTO 世界貿易機関など全ての「国際機関」が、ロスチャイルドがフロント組織として私設したものであることを知れば、これらが、ポスト「対テロ戦争」時代の「戦争」の一つである「新型コロナ・ウイルス世界恐慌」が世界にもたらしている医療崩壊と感染死、世界の国民経済の更なる崩壊と世界の諸国民の絶望的なまでの貧困化に対して、なんら有効な対策が取れない（取ろうとしない）どころか、「未必の故意」とも思える無為無策ぶりで事態を悪化させてすらいることの理由が理解できるでしょう。

戦争は、貧困を生み出し、「ねずみ講」ピラミッドの底辺を拡大してその頂点に座るもの＝ロスチャイルドに最大利益をもたらすために、ロスチャイルドが起こしてきました。

日本は、本当はロスチャイルド連合国の日本への誣告・名誉棄損である「中国侵略・南京大虐殺」を根拠に制定・締結された『日本国憲法』「日米安保」によって主権を喪失させられ、「日本全土基地化・日本全土治外法権化」を吉田茂の密約で呑まされ、何も知らないうちに実質的な「基地植民地奴隷」「債務奴隷」になっていますが、そんな日本国民よりも、さらに「ねずみ講」ピラミッド下方底辺に在って、日本やロスチャイルド連合国・米英仏ロ中など「先進国」の「上奴隷」にすら搾取される「下奴隷」扱いの国家国民が、世界には数多くあります。

「私達だってお金がなくて大変なんだから、もっと貧乏な人を救う余裕はない」＿＿そう思うかもしれません。ですが、それは正しくありません。

「ねずみ講」は犯罪です。ロスチャイルドはもちろん、国連や世界の政府の中枢にいて、ロスチャイルドの「世界戦争金融サギ」を知りながら加担した者達も、ロスチャイルドの世界経済侵略幇助・世界の諸国家への国家反逆罪を犯しています。

このロスチャイルドの犯罪を、日本と世界の諸国民が原告となって告発・検証・断罪・永久禁止することで、世界の国民経済を破壊してきたグローバリズム「ねずみ講」＝直線型経済は、国民経済を発展させ、格差を根絶する、真にエコロジカルな地産地消を基本とした循環型経済へと移行し、世界の全ての国に真実の「経世済民」と、公正公平な「真正民主主義」社会を実現することができるのです。

ロスチャイルド連合国GHQが「太平洋戦争」と言い換えさせた大東亜戦争で、日本軍＝日本の庶民が、東アジアの「植民地奴隷」とされていた人々をその軛から解放せんと戦った「植民地宗主国」＝連合国の本体が、ロスチャイルドであった事実、そして、日本もまた、明治維新・日銀設立でロスチャイルドに経済侵略され、「通貨発行権」を統制された「経済植民地奴隷／債務奴隷」であった事実を知ったならば、ロスチャイルド連合国が書いた『日本国憲法』「日米安保」の無効確認が、世界から戦争と貧困を根絶するために、日本と日本国民が成し遂げねばならない世界への、そして過去・現在・未来の日本国民への「責務」であると、理解することができるでしょう。

「邪悪が勝利を収めるのに必要なことは、善良な人々が何もしないでいること、ただそれだけで事足りる」（The only thing necessary for the triumph of evil is for good men to do nothing.）________エドマンド・バーク

このブログを、人類の歴史の中で起こった全ての戦争と貧困による死者の魂に、捧げます。

2020年7月4日（アメリカ合衆国 Independence Day に記す）