■「新型コロナ・ウイルス」の存在は、証明されたことがない＿＿感染症病原体の特定の指針「コッホの四原則」を満たし、「新型コロナ・ウイルス」を（「分離＝アイソレーション」だけでなく）「単離・クローン化＝純化」し「人から人への伝染性を証明した」という論文は、存在しない
■「PCR検査『陽性』」は、「『新型コロナ・ウイルス』への感染」を意味しない＿＿「PCRはRNAウイルスの検査に使ってはならない」と言い続けたPCR発明者の死を「待って」始まった「新型コロナ・パンデミック」は、「世界の一層の貧困化は『自然災害』である『コロナ』のせいだから、仕方がない」と世界に信じ込ませ、「ロスチャイルド・システム」の「世界独占『コロナ』ビジネス」の「不当な大儲け」から世界の目を逸らせるために、でっちあげられた
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1．世界の諸国政府の「新型コロナ『２類』感染症指定」は、事実上の「全体主義ナチス『全権委任法』」＿＿市井の医師に「コロナ『病原体』診断・診療」をさせず、国家権力が全てを仕切って「感染拡大」「医療崩壊」「コロナ死」＝「コロナ禍」そのものを捏造しながら、「コロナ貧困」を創出し、そのことへの批判を封殺する「ロスチャイルド・システム」の全体主義的官僚統制・情報言論統制の真実
★WHOと世界の諸国政府・保健当局は「コロナ死・コロナ感染者数」を「でっちあげて」いる
「新型コロナ・ウイルス」に、2022年11月18日現在、全世界で累計6億3360万1048人が感染し、659万6542 人が死亡していると、WHOが言っています。（*1）
しかし、これは本質的に、全部「虚構の数字」「でっち上げ」です。なぜなら、「人から人へと広く『静かに』伝染する『狡猾で厄介なウイルス、新型コロナ』というものが本当に存在することは、未だ証明されていない」というのが、真実だからです。そして、「『新型コロナ』への感染の有無」を調べる方法としてWHOが今回初めて世界に推奨（強制）・導入した「PCR検査」は、実は「病原体の検出・同定ができない」「『新型コロナ』でなくとも、ある特定の『感染症』への感染の有無などはわからない」性質のもの＿＿＿＿2019年12月に始まった「新型コロナ・パンデミック」は、その全体が「虚構・欺瞞」＿＿もっと有り体に言うなら、「詐欺」＿＿なのです。
その「虚構・欺瞞」が世界に「真実」として浸透したのは、世界の諸国民の大多数が「権威」として認める（或いは認めるように「思想統制」されている）WHOや世界の諸国政府が、そう「大本営発表」したからです。
しかし、この「大本営発表」を鵜呑みにしたとしても、日本での「コロナ死」は最初の1年間が8,588人、2022年11月19日現在の約3年間の累計が4万8159人（厚労省まとめ）です。これを「コロナ直前」の2019年「1年間」の他原因による死亡数＿＿「自殺」が1万9,415人、「ガン」「心疾患」「肺炎」がそれぞれ37万6,392人、20万7,628人、9万5,498人（*2）＿＿と比べると、「なぜ世界の国民経済が大幅減速し、貧困化が加速するほどにドラスティックな『感染拡大防止策』を、『世界規模で』採る必要があったのか」「基礎疾患のある人・高齢者以外は重症化・死亡例も極少ないのに、効果がないと言われ、反対に副反応で死ぬリスクすらある『ワクチン』を、若者も子供も打つ意味・必要が、どこにあるのか」「なぜもっと、『自殺』のように、『貧困』などの社会問題が大きく関わっていると思われる死因について徹底検証し、国民に周知して、早急に対策を取らないのか」などの疑問が生じます。これらの重大・重要な疑問に、WHOも世界の諸国政府も、きちんと答えようとはしていません。
そして、「コロナ死」数は、世界で「保健官僚によって『水増し』されている」という疑いを持たれていることは、欧米では、ロスチャイルドが96％を支配している主流派メディアですらも2020年8月頃から報じていることですが（*3）、日本では殆ど報道されず、されても「都市伝説・陰謀論」扱いです。
しかし、「本当は存在しない『新型コロナ・ウイルスの世界的伝染』によって人が死亡しているかのように見せかけるトリック」は、実は簡単です。「『新型コロナ』の感染が世界に拡大しつつある」という「情報」を世界が共有し始めた2020年1月の時点で、世界の諸国の保健当局は一斉に、「死亡診断書」の様式に、過去数十年で初めての、根本的、そして実は「非科学的・非常識的」変更を、「人知れず」加えていたのです。
従来なら、例えば基礎疾患がある人が、インフルエンザなどのウイルス感染症に罹ったせいで基礎疾患が悪化して死亡したとしても、それらのウイルスが死亡原因になることは、医学の世界ではありえないことでした。ウイルス感染後に「腎不全」で亡くなれば「死亡原因」は「腎不全」としなければ当然、死亡統計が狂ってしまうからです。このような「死因の決定の仕方」を変更し、例え直接の死亡原因が「交通事故」だろうが「溺死」だろうが、死亡後に「PCR検査」をしてそれが陽性なら、「死亡原因」を「コロナ」と書いて良い、という医学的・科学的に滅茶苦茶な方針が、「世界で」採られることになったのです。
さらに、「NYでは『コロナ死』なら病院が国から約416万円もらえる」「アメリカ政府が病院に払うメディケアの補償額は、通常の肺炎なら5000ドルだが、『新型コロナ』と申請すれば1万3000ドル、さらに人工呼吸器をつける状態になれば3万9000ドルになる」「日本でも厚生労働省新型コロナウイルス対策本部は、都や保健所に対して、新型コロナウイルス感染症患者について厳密な死因を問わないこと、陽性者であって入院中や療養中に亡くなった方について、厳密な死因を問わず新型コロナウイルス死として数えるよう通達」していた、という話もあります。（*4）
他でもないWHOと世界の政府・保健当局が、こんなデタラメの横行を「許した」＿＿いえ、寧ろ「強制し、『故意に』蔓延させた」のです。
★「『2類』感染症指定」は、市井の医師が「『新型コロナ・ウイルス』の『不在』」に気付くことを妨害・阻止している
2020年1月28日、日本政府は「新型コロナによる感染症」を、感染症法上の「指定感染症」と検疫法上の「検疫感染症」、ともにペスト・結核・SARSなどと同等の「2類」に指定する政令を閣議決定しています。当初「10日間の周知期間を経て2月7日に」（*5）とされた同政令の施行は、WHOが1月30日、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言したため、2月1日に「急遽前倒し」されました。
この「『2類』感染症指定」によって、政府が「患者に指定医療機関への入院を勧告・強制でき、検疫段階で検査を受けさせること［、そして中国湖北省からの外国人入国拒否など］も可能とし」（*6）「［国民経済を圧迫することになる］就業制限ができる」（*7）ことになったわけですが、「エボラ出血熱など危険性が最も高い『1類感染症』に準じる形にすれば、患者の入国前の『隔離』や、ウイルスで汚染された建物の『封鎖』＿＿といった踏み込んだ対応も可能になる。ただ、国内での患者の容体が比較的安定し、継続的な人から人への感染も確認されていないなど、現状はその段階とはなっていない」（*8）という新聞記事の言い方からは、「人から人への感染」さえ確認されれば「1類」にまで「格上げ」し、「政府・厚労省の『コントロール』を更に、できる限り強くしたい」という政府の意図が伺えます。
しかし、「新型コロナ」は本当に、そんなにも「恐るべき」感染症だったでしょうか？
「新型コロナ」は、厚労省も言っているように、「風邪」です。その症状からして、どう見ても「ただの風邪」だとしか思えません。昔から、基礎疾患のせいで「風邪」をこじらせて亡くなる方も、沢山いたのです。しかし、WHOと世界の保健当局は、「ただの風邪ではない」と言い張ってきました。
「パンデミック」ということを考えるときに、1人の人が、何かの病原体に「感染（infect）」することと、その人から、同じ病原体が他の人へ「伝染（transmit）」することは、「別物」として扱わなければなりません。強い「伝染性」があって初めて、「パンデミック（世界的大流行）」と定義されるからです。しかし、この「新型コロナ」の「伝染性」の証明は、その「存在」自体の証明同様、「発生」から丸3年が経とうとしている2022年11月現在に至るまで、ただの一度も為されたことがありません。
上述したように、「『コロナ』の『2類』指定」は、「WHOがまだ『緊急事態宣言』を出すには『時期尚早』としていた時に」出されたのです。そして、WHOが1月22・23日にスイス・ジュネーヴで「新型肺炎」について開かれた緊急委員会で「時期尚早」と判断したのは、「継続的な人から人への感染［つまり、『伝染』］が確認されていない」ということが理由でした。
しかしWHOも、まだ「人から人への感染が確認されていない」にも拘らず、1月30日には「緊急事態宣言」を発令します。「2類指定」して「外国への渡航自粛」や「外国人の入国拒否」を国民に強制することが「本当に」必要となる「パンデミック」の宣言は、3月11日のことです。これを「初動の遅れ」と批判されたWHOは、「我々が最高レベルの警報を発したのは［2020］年1月30日の『国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態』で、パンデミックだといった3月11日ではない。その間、警告を発し続けたが、対応したのは一部の国だけだった」（*9）と、意味不明な反論と世界の諸国政府への責任転嫁をしながら、肝心な「人から人への感染の確認」ができたか否かについては、その後一切言及していません。
「パンデミック」と断定するためには当然証明されていなければならないはずの「新型コロナの伝染性」は、2022年11月現在、未だに「未確認」のまま、「なんとなく、あったことにされている」のです。
本来、「5類」のインフルエンザ程度のウイルス感染症の診断には、「実際に電子顕微鏡などで『病原体』を観察すること」＝「病原体検査」と呼ばれる検査法が取られます。
しかし、「2類」指定されたために、「37.5度以上の発熱・咳・のどの痛み」などの「風邪症状」が有る人は全て「新型コロナ感染」を「疑われ」「保健所への報告が義務」となり、「検査法」「死亡報告書の仕様」など、「診断と診療」に関するあらゆる手続きは、「緊急事態宣言」がなくとも「戒厳令下」と同様の、政府・厚労省「直接統治」となりました。
市井の医師は「病原体検査による診断と診療」から「門前払い」され、「新型コロナ」について疑問や不審な点があっても、医師・民間の専門家を含めた国民は、政府に意見したり、納得のいく説明を求めたりすることができない「重篤な非民主主義的状態」＝「全体主義的官僚統制」下に置かれたのです。
★高い伝染性・致死性を持つ「ただの風邪ではない」恐ろしい感染症「新型コロナ・ウイルス」の存在は、科学的に証明されていない
感染症の病原体を特定する際の指針の一つとして、1874年にドイツの細菌学者ロベルト・コッホがまとめた「コッホの四原則」があります。
- ある一定の病気には一定の微生物が見いだされること
- その微生物を分離できること
- 分離した微生物を感受性のある動物に感染させて同じ病気を起こせること
- そしてその病巣部から同じ微生物が分離されること
上記の四原則を用いて、コッホは結核菌やコレラ菌を発見したのです。
しかし、「新型コロナ・ウイルス」について、この「コッホの四原則」を満たした論文は未だありません。つまり、「新型コロナ・ウイルス『SARS-Cov-2（通称COVID-19）』の存在証明は、成されていない」のです。このことはイギリス保健省も公に認め、カナダ国立研究評議会は「地球上で誰も『COVID-19ウイルス（SARS-COV-2）』を分離特定したという記録はない」と表明しています。米国CDC疾病対策予防センターも、「分離抽出し定量化された『新型コロナ・ウイルス』を保持できていないため、人工的に作られたRNA（リボ核酸）を使って評価テストを行った」と言っているのです。（*10）
CDCが上記の評価で用いた人工RNAの遺伝子配列は、医療業界でいわゆる『中国論文』と呼ばれている、かなり胡散臭い論文を根拠にしています。なぜ「胡散臭い」のかというと、2020年1月に科学雑誌『Nature』（3月号）に掲載された「A New Coronavirus Associated with Human Respiratory Disease in China」（*11）というこの論文を作成したFan Wuら上海の中国人（欧米人一人含む）グループ19人と武漢の研究所は、論文を出したわずか10日後に解散・閉鎖してしまって（*12）、その後完全に「雲隠れ」してしまっているからです。
「胡散臭い」だけでなく、そもそも「この論文は、『遺伝子を決めました』と言っているだけで、伝染する能力があるとは言っていないし、証明もしていない」（*13）＿＿＿＿。
私も『Nature』HPからこの論文のpdfをダウンロードして読みましたが、これは『Nature』誌上で「Case Report（ある患者の診療報告）」と題されたものであり、「2019年12月26日に、発熱、空咳、胸の痛み、倦怠感を訴えて武漢中央病院に入院した、武漢海鮮市場で働いていた41歳男性の肺から採取した液体を材料として、次世代シークエンス分析（Metagenomic RNA sequencing）によって全ゲノム29,903塩基を『決定（determine ）』した」（*14）「インフルエンザなど他のいくつかのウイルス性呼吸器系疾患の可能性は排除した」と言っているだけで、「コッホの4原則」に従った「病原体とその症状の特定・確認」「人から人への伝染の確認」「伝染した人から同じ病原体が採取されることの確認」は、全くなされていません。
因みに、この論文は、この患者のCRP値（C-reactive protein＿採血で見る炎症所見）が41.4㎎と非常に高くなっている、と書いていますが、（*4）の内海聡医師によれば、「典型的なウイルス感染症患者のCRP値は高くならない」というのが医学的常識だそうです。つまり、「この患者はそもそもウイルス感染症には罹っていない」可能性が高いという臨床的事実を、この論文はスルーしているということになります。
「コロナ『2類』指定閣議決定」と「WHOの『緊急事態宣言』発令」の直後の2020年1月31日、日本の国家機関（大臣官房厚生科学科／厚生労働省結核感染症課直属）である国立感染症研究所（以下「感染研」と略）が「新型コロナウイルスに感染した人からウイルスを分離することに成功した」と発表していますが、それを報じた新聞記事が「同研究所は感染者の、のどの粘膜などから検体を採取。別の細胞に感染させて増やし、ウイルスを分離した。遺伝子の配列を調べると、中国で公表された配列とほぼ同じ［（感染研によれば、99.9％同一）］であることがわかった」（*15）と言っていて、これも基準としたのは『胡散臭い中国論文』だということがわかります。
しかもその後、感染研はこの情報を、『胡散臭い中国論文』提出者たちが研究データ・サンプルごと、どこかへ行ってしまったように、「元のウェブからこっそりと削除している」（*16）のです。
この「更なる胡散臭さ」を「うっかり後追い証明」してしまったのが、報道TV番組の「コロナの女王」、感染研出身の「感染症専門家」岡田晴恵です。彼女は、その著書（*17）で、TVなどを通じてコネクションのできた厚生労働相ほか「厚労族議員」や厚労省と感染研の科学者・「専門家」たちの言動を記録し、「コロナ」関係の出来事の詳細な「年表」も作成していますが、面妖なことに、この「日本初の画期的な『新型コロナ分離成功』論文」にも「中国論文」にも、ただの一言も言及していません。彼女が唯一絶対的信頼を置く情報源は、感染研時代の上司で「WHOで感染症のパンデミック対策の実質的トップであった人物」「世界のウイルス学者のドンの一人」、田代眞人です。
厚生労働大臣に、「新型コロナ・ワクチン」を「指定」し、その接種を地方自治体に「指示」する権限を与える根拠法である『予防接種法』の2020年12月に追加された『附則』に書かれた「新型コロナ・ウイルス感染症の定義」も、「病原体がベータコロナウイルス属のコロナウイルス（令和2年1月に、中華人民共和国から世界保健機構に対して、人に伝染する能力を有することが新たに報告されたものに限る）」となっており、同年1月31日の「政府機関である感染研による『分離』発表」に言及していません。
★「PCR『陽性』」の本当の意味は、「本当は何なのか不明なウイルスの、『恣意的に選ばれた750分の1の部分』との一致」
PCRの発明によりノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスは、生前「PCRはRNAウイルスの診断に使ってはならない」と言っていました。「生前」と言ったのは、マリス博士は「新型コロナ発生直前の2019年8月」に、カリフォルニア州の「自宅で、肺炎で」亡くなっているからです。
「自宅で肺炎のために亡くなるというのは、先進国においては通常はあまりないことであり、多くの疑問の声が上がっている」（*18）＿＿＿＿これは完全な、「不審死」です。しかし「今」これを「不審死」と呼ぶことは「陰謀論」と決めつけられ、封殺されてしまうでしょう。
「PCRの真実」は、「『ファントム・ウイルス』新型コロナの『フェイク・パンデミック』の証明」の核心です。
そもそもPCR（Polymerase Chain Reaction）は、遺伝子ゲノムの極一部、20塩基×２＝40塩基（「新型コロナ・ウイルス」の場合、遺伝子は約3万塩基といわれているので、その約750分の1）で設定した「プライマー」と同一配列の遺伝子を、試験管の中で数億倍にまで増やす「遺伝子増幅法」で、刑事事件における人物同定などに革命的な技術の進歩をもたらしましたが、一方で、マリス博士の警告の通り、「病原体の検査にはふさわしくない本質的な欠陥があることが明確」（*19）になっています。
PCRの「99％の特異性」とは、「病原体遺伝子全体の特色を99％の確率で捉える」という意味ではなく、正しくは「『プライマー』の40塩基の塩基配列が、検体側のテンプレートと完全に相補的関係にある時にのみ、連鎖的DNA合成が起こる」という意味です。
「750分の1の断片の『完全』一致」は、どう転んでも「全体の一致」にはなりません。
かなり大雑把ではありますが、例え話で説明してみましょう＿＿750ピースのジグソーパズルに「星雲シリーズ」があって、その全ては、隅っこが「宇宙の暗黒」で、全く同じ形をした真っ黒なピースがどのパズルにも一つあるとします。これらを「全く同じ色と形のピースが750個のうち一つあれば、比べた2つのパズルは同じもの」という基準に当てはめてしまうと、「バラ星雲」も「馬の首星雲」も「アンドロメダ星雲」も全部「同じもの」、という滅茶苦茶な結果になってしまいますが、PCRを「新型コロナ」への感染の診断法として使うということはそれに近い、と言えます。これがPCRの「交差反応」です。
「新型コロナ・ウイルスの検査」と言われれば、誰しも「新型コロナ・ウイルス『だけ』に反応するのだろう」と思うでしょう。しかし、実はインフルエンザ、アデノウイルス、マイコプラズマ、クラミジア、その他のウイルスにも「影響・干渉」を受け、「陽性」を示してしまうことがあることを、PCR検査キットの注意書きは「告白」しています。だからこそ、「検査キットは研究目的にのみ使用すること。（感染の）診断結果としては使用してはいけない」とも、書いてあるのです。まさしくこれこそが、マリス博士の「警告」でした。
また、鼻腔など検体を取った場所に「単にウイルスがいただけ」かもしれません。バクテリオ・ファージなど感染の危険のない不活性化したウイルスも、PCRは拾います。或る瞬間に生きたウイルスが粘膜などにいても、その後人間の免疫システムが働いて「感染」しない可能性も高いのです。「PCR『陽性』」即「（何らかのウイルスへの）感染」とすることでさえ、「科学的態度ではない」というしかないでしょう。
★WHOが流布した非科学的ナンセンス＿＿「『無症状感染者』が感染拡大させている」
「PCRは遊離の感染症ウイルスを検出できない」「ウイルスの遺伝子配列を検出できるが、ウイルス自体は検出できない」＿＿つまり、「PCRはウイルスの病原性を証明できない＝病原体ウイルスの診断に使えない」ということを繰り返し言っていたマリス博士が亡くなるのを待つかのように始まったこの「新型コロナ・パンデミック詐欺」のトリックの中核に、この「PCR検査による『新型コロナ』への感染の診断」という「新しいギミック」を据えたのは、「世界の保健当局の権威」を自認するWHOです。
遺伝子変異速度の高いRNAウイルスである「新型コロナ」にPCRを使うと、高確率で「偽陽性・偽陰性」を生じるということを、WHOは逆手に取り、「Test, Test, Test！」（*20）とテドロスが叫んで、世界に高価な「PCR検査キット」を大量に売り捌いたのです。
そして、「ロシアン・ルーレット」そのもののPCRを世界の諸国民に強制し、健康な人、「ただ風邪をひいただけの人」を「感染者」「無症状感染者」「『偽陰性』感染者」に仕立て上げ、その周辺の人々を「濃厚接触者」とすることで広汎に「就業制限」を強制して人々の所得を減少させた。「○○でクラスター発生！」「第○波襲来！」とTVに叫ばせ、政府に「緊急事態宣言」を出させて国民経済を更に広く、酷く、減速させ、多くの人を貧困で苦しませ、自殺に追いやり、基礎疾患のある多くの人々、特に高齢者と貧困者を、治療を受けることもできずに死なせた＿＿＿＿。
「新型コロナウイルスは、重症急性呼吸器症候群（SARS）に比べ、したたかでやっかいなウイルスだ」「軽症者や無症状の人が通常に生活し、ウイルスを拡散している可能性がある」「今後、SARSのように感染力の強いウイルスに変異し、1人から十数人に感染を広げる『スーパースプレッダー』が出現しないともいえない」（*21）と初期の頃メディアに頻繁に登場し、「かもしれない」だけで「怖いコロナ」を煽りに煽っていた政府のコロナ分科会会長・尾身茂は、バリバリのWHO「広報マン」です。しかし、事実上「『コロナの恐怖』を日本に広めた元凶」の一人であるこの尾身茂は、実は「専門家」の肩書を持ちながら「ADEって何？」などとトボけたことを言うような「ド素人」なのです。（*22）
ADE（抗体依存性感染増強）とは、「ワクチンが作った抗体によって、免疫細胞などのウイルス感染が促進されてしまうことであり、さらに、感染した免疫細胞が暴走し、症状を悪化させてしまう現象のこと」（*23）です。しかし、怖いのは、それだけではありません。
分科会、専門家会議だけではない、厚生労働大臣も、厚生労働省も、ワクチン学界理事会も、誰も、「ADEがわかる人がいない」（*24）状態で、日本と世界は「『新型コロナ』だ！」「PCR検査だ！」「ワクチンだ！」と煽られ、走らされてきたのです。
（次稿「『コロナ・ワクチン』は、これから私たちに何をするのか？＿＿『新型コロナ「フェイク」パンデミック』を、『公共貨幣』で克服する（仮題）＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑱［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の弐］」に続きます）
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（*1）WHO Coronavirus(COVID-19) Dashboard（covid19.who.int）
（*2）このパラグラフの数字は全て、厚生労働省HP「人口動態統計」（「死亡数」「コロナ統計」2022年10月8日）による
（*3）「Daily COVID Death Count Could Be Scrapped: A Review Will Examine Reports That Officials Were “Over-exaggerating” the Number of Deaths from Coronavirus（毎日の『コロナ死』全数把握、廃止されるか＿保健官僚たちがコロナによる死亡数を『誇張しすぎている』との複数の報告を検証する）」『The Telegraph』（telegraph.co.uk/politics/2020/08/09/daily-covid-death-count-could-scrapped/）他、『The New York Times』 2020年8月10日
（*4）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）（p.62-63）
（*5）「新型肺炎 国内初 人から人感染か／武漢に未渡航 奈良の運転手」『産経新聞』2020年1月29日付
（*6）「新型肺炎 中国初の死者／無症状感染 対策限界／『日本、重症者出さぬ医療態勢が課題』」『産経新聞』2020年2月3日
（*7）（*5）に同じ
（*8）（*6）に同じ
（*9）「WHO 司令塔役に限界／パンデミック認定1年 遅れた初動／弱い権限・財政 米中のはざまに」『朝日新聞』2021年3月10日付
（*10）CDC 2019-Nobel Coronavirus (2019-nCoV) Real-Time RT-PCR Diagnostic Panel. http://www.fda.gov/media/134922/download
「リアルタイムPCRにおけるRNAウイルスの検出は、必ずしも『伝染性のあるウイルスの存在』或いは『2019-nCoV（新型コロナ）が［問題になっている］臨床的症状群の原因物質であること』を明示するものではないかもしれない」（”Detection of viral RNA may not indicate the presence of infectious virus or that 2019-nCoV is the causative agent for clinical symptoms.”）と、CDCも言ってはいます。
（*11）Fan Wu et al. “A New Coronavirus Associated with Human Respiratory Disease in China” Nature, March 2020 579 (7798) : 265-269 https://www.nature.com/articles/s41586-020-2008-3.pdf
（*12）（*4）に同じ
（*13）『新型コロナワクチンの闇＿＿厚労省［劇薬に相当］審議結果報告書の意味すること［卵巣が危ない！］』大橋眞（感染症・ウイルス・免疫学専門家／徳島大学名誉教授）（p. 35）
（*14）『PCRは、RNAウイルスの検査に使ってはならない ：PCRの発明者であるキャリー・マリス博士（ノーベル賞受賞者）も、PCRを病原体検査に用いることの問題点を語っている』大橋眞（徳島大学名誉教授）によると、「関連する遺伝子配列を並べて比較して、使用頻度の最も高い塩基をつなげていきながら、全ゲノムとして結果を出すようなアルゴリズム」であるこの「次世代シークエンス」によって決定されたゲノム配列は、「実在するウイルスのものであるという保証はなく、キメラ状態の遺伝子配列であると考えた方がよい」そうです。
（*15）「ウイルス分離成功 感染症研、ワクチン開発期待」『産経新聞』2020年2月1日付 第23面6段目（いわゆる「ベタ記事」です）［ ］内ブログ筆者注
因みに、『日経バイオテク』（オンライン）が、「国立感染症研究所、同研究所が開発した細胞で新型コロナウイルスを単離」という記事（2020年2月2日）を発表していますが、これは1月31日の「分離発表」のことで、単に「分離」を「単離」と混同しているだけです。感染研自身が、「単離は（技術的に困難なので）できていない」と言っています。
（*16）（*4＿p. 74）［ ］内ブログ筆者注
（*17）『秘闘：私の「コロナ戦争」全記録』岡田晴恵
（*18）（*14＿p. 5）
（*19）（*14＿p. 6）
（*20）「Test, test, test：WHO chief’s coronavirus message to world」reuters.com/article/us-healthcare-coronavirus-who-idUSKBN2132S4
（*21）尾身茂（元WHO西太平洋地域事務局長・H26年4月から地域医療機能推進機構理事長）談「猛威振るう新型肺炎／感染拡大 今後の見通しは／強いウイルスへ変異も」（聞き手 伊藤真呂武）『産経新聞』2020年2月3日 第5面
（*22）（*17＿p. 248）「岡田さん、ADEって何？僕はそんな細かなことはわかんない、知らないよ」＿＿＿＿尾身は2020年2月3日の新聞で「日本政府がWHOの緊急事態宣言を待たずに、指定感染症と検疫感染症の指定を決めたことは評価できる。武漢市から政府派遣のチャーター機で帰国した日本人全員に対し、念のためウイルス検査を行い、『陰性』が出るまで確認する方法を取ったのも安全策と言えるだろう。結果的に、無症状の感染者を見つけることができた」（*21）と、政府の「2類指定」に「専門家」として「お墨付き」を与えた上で、何気なく「当然、従来の『まともな』ウイルス検査」が行われたかのような「印象操作」をしながら、WHOの「（PCR）検査、検査、検査！」政策を推進しました。
（*23）（*4＿p. 126）
（*24）（*17＿p. 249）
日本の美しい魂を、とりもどす 