（「消滅危機」にある我がふるさと山口県阿武町「鶴ケ嶺八幡宮」の守護龍）
1．良心的「普通の人々」が誰も知らない「完全な自由／権利」という邪悪の存在
フランス革命の思想中核である啓蒙思想の雄ジャン・ジャック・ルソーは「完全な自由とは、最も不完全な自由である。人の自由を奪う自由もあるからである」と言ったそうですが、「人を騙し、傷つけ、殺したりする『自由』や『権利』などあり得ない」というのが、「人の迷惑になるな」という真っ当な教育を受けた「普通の人々」の「常識 common sense 」です。
「完全な自由／完全な権利」の存在を許せば、世界は弱肉強食の無法地帯になる＿＿こんなことは、18世紀啓蒙思想の哲学者でなくとも、「わかりきったこと」であったはずなのです。しかし、「自由と権利（人権）」の問題は、「誰も反対することができない（＝批判を許されない）」まま、現実的な公議公論に付されることの無いままに置かれて現在に至ります。
そして、良心的な普通の人々が、自身の「自由と権利」が他者の「自由と権利」を損なうことをおそれる利他心から、その行使を躊躇・辞退する一方、同じ良心から他者の「自由と権利」の追求を妨げないことで、結果、250年を経て21世紀の今日、「ささやかな庶民の自由と権利」を自ら放棄する圧倒的大多数を足蹴にして何の良心の呵責もなく「無制限の自由と絶対的権利」を貪る極少数が頂点に立つ「グローバリズム『ねずみ講』ピラミッド」は、完成してしまいました。
この世界では、「自由と権利（人権）」は、むしろ「良心的な普通の人々」を縛る「奴隷の軛」として機能しているのです。
現代に出現した「たった十数人が残りの80億人分の富を独占」する超絶格差・絶対的階級世界は、フランス革命後の世界が信じた「自由・平等・博愛」とは真逆の、犯罪者と利己心の強い者が利益を得る「詐欺師のパラダイス」です。
この「ねずみ講」ピラミッドの設計者・構築者（＝胴元）であるたった十数人のロスチャイルド国際金融資本家連合が手中にした「完全な自由」「完全な権利」こそ、「カネと権力」の究極形態、無限の資金調達権力「通貨発行権／信用創造権」でした。
2．「従来型領土的侵略」のウラの、誰も知らない「新しい侵略戦争」「新しい帝国主義／植民地主義」
「民は生かさず殺さず、愚かに保て」＿＿これは奴隷・異民族支配の定石とされてきた有名な言葉ですが、私達世界の諸国民の殆どは、私達がロスチャイルド国際金融資本家連合に「所有」される「債務奴隷」である事実を知りません。本ブログが「無自覚の債務奴隷」と呼ぶ所以です。「情報社会」などと呼ばれる現代ですら、世界人口80億の大多数は、「通貨発行権」「信用創造」どころか「ロスチャイルド」の名も聞いたことがないか、「バカげた陰謀論」の枕詞として記憶の片隅にあるくらいでしょう。
「世界初の近代的中央銀行」と後に呼ばれる株式会社イングランド銀行が1694年に登場し、「金融経済の邪まな支配力」について世界の諸国民同様「無知」な英国王を「ペテン」にかけ、まんまと「通貨発行権」を騙し取った時、それは、「通貨発行権という国家の経済主権の強奪＝経済侵略」という、「新しい侵略戦争」の形態が秘密裏に創出された、ということを意味していました。
このほぼ百年後、18世紀末に初代ロスチャイルドと12人の実力者達が構成するロスチャイルド国際金融資本家連合が始動させた世界経済統合支配計画とは、アメリカ独立戦争（第一次・第二次）・フランス革命、ナポレオン戦争、アヘン戦争……と、「従来型」の領土的侵略・国家転覆／政権奪取のウラで、密かに「本当の侵略」＝「経済侵略・経済植民地化」（●ロスチャイルドの中央銀行設立とそれへの「通貨発行権」集中 ●予算配分権掌握による立法・行政・司法［政治三権］統制 ●「国債引受」という名の「国家への高利貸付」をし、当該国家の「大債権者」となり、徴税権も統制してその国を政府・国民ごと「債務奴隷」として支配）を行うことに他なりませんでした。
日本を「近代国家」へと生まれ変わらせ、「欧米列強の侵略を撥ね退ける原動力」となったはずの明治維新も、「誰も知らない『昭和維新』」「誰も知らない『平成維新』」へとつながるロスチャイルド国際金融資本家連合による「日本金融経済侵略」＝日本の「金融植民地化」「基地植民地化」の始まりだったのです。
江戸幕府転覆・明治維新、イタリア統一、日清・日露戦争、ボーア戦争、ロシア革命……。「帝国」を打倒した表向きの「革命／戦争」のウラで、これらの「革命／戦争」を両面融資したロスチャイルドの「秘密の金融帝国とその金融植民地」が、着々と世界にその版図を拡げていたのです。
3．まやかしの「奴隷解放」後の、誰も知らない「新奴隷制度」
目に見える領土的侵略のウラで、目に見えない「ステルス金融経済侵略」が進行していたのと同時に、「目に見える鎖に繋がれた奴隷」達もまた、南北戦争「奴隷解放宣言」などによって「目に見えない鎖に繋がれた、新しい形態の『ステルス』奴隷」へと、当の奴隷達も知らないうちに、変容させられています。
古代メソポタミア、バビロンの昔から、大きな富を持つ者がより多くの奴隷を抱え、権力を誇示していましたが、これは「奴隷主が奴隷とその家族に住居と食料を与え、できるだけ多く労働させ、かつ逃亡を抑止するために奴隷頭／軍隊に監視させる」つまり「莫大な奴隷所有コストがかかる」ことを意味していました。
ロスチャイルドの「ステルス経済侵略装置」＝「グローバリズム『ねずみ講』ピラミッド・スキーム」の下では、ロスチャイルド国際金融資本家連合が全世界の諸国を「大債権者」として「政府（立法・行政・司法）と国民」ごと債務奴隷として「所有」しています。この世界の「債務奴隷」達は、ロスチャイルド人事の中央銀行・金融政策決定機関とロスチャイルド人事の国際共産主義政治運動体・労働組合、そしてロスチャイルド人事の官僚・議員・裁判官の合作による「労働基準法」「働き方改革」などによって「賃金」を限りなく低位に統制され、「（本当は払わなくていい利子分25～35％を含んだ）高い物価」「（本当は払わなくていい）税金」を払わされ、「過労死するほど（奴隷）労働」させられ、「経済成長」を強要されて、「最低コスト／最高効率による最大利益」を、「ねずみ講」ピラミッド・スキームの胴元ロスチャイルドに吸い上げられています。
全て表向き、「『このシステムは民主的に決まったこと』と勝手にカン違いした世界の国民が、自主的に、自己責任でやっていること」です。
4．本当は「山賊行為／詐欺行為＝不正」だと誰も知らない現行の貨幣・経済システム
「貨幣」は、人の手によって「無」から「創造」され、社会の中を人の手から人の手へ（或いは口座から口座へ）渡ることで「所得」を生み出し「無」へと「償還（＝消滅）」される、「経済システム」の「単位」として機能する「メカニズム／社会制度」です。
もともと「誰のものでもない」＝誰の負債にもならないはずの「貨幣」は、水やエネルギーなど自然界から人の利用に供されるものと同様に「公共物」として扱われるべきものなのです。
古代メソポタミア・バビロンの時代から「債権債務を生じ、『債務』で支配する道具」「蓄財し、それを一族で相続し続け『支配を恒久化』し、或いは投機的利益を得るための道具」として「公共財たりうる貨幣」を民のために使わず私物化・悪用した金融業者らが、イエス・キリストがその生涯でただ一度見せた「暴力行使」の対象となった（*1）こともあり、キリスト教はじめイスラム教、仏教など世界的宗教全てが「付利・高利貸」を「罪」として禁止していたのです。（*1『新約聖書』ヨハネ福音書2章13 – 25節／マタイ福音書21章12 – 16節「Cleansing of the Temple（宮清め）」）
然るに、カソリック教信国の国王を規制でがんじがらめにするローマ・カソリックと、6人の妻達との離婚・再婚のことで対立していた英国王ヘンリー8世が、1545年「高利貸法 Usury Act」で、なぜか「ローマ人に規制付きの付利・高利貸を認可」（英国王のお墨付き、事実上の「規制緩和」）して以来、「貨幣は負債（利子は正当）」が正当化され、「金融の国際化・自由化」＝グローバリズムとともに「国際標準化・普遍化」されてしまいました。
更に、ロスチャイルドの「グローバリズム『ねずみ講』金融経済システム」下においては、「貨幣」の真の、そして倫理的に正しい、「公共物」たる性質は「世界の金融支配者」ロスチャイルドによって積極的・意図的に隠蔽され、「『公共』のフリをしたロスチャイルドの中央銀行」がその「公共物たる貨幣を私物化」し、「国債引き受け」と称して高利を付けて政府に貸し付け、その利息を国民に「税金」の名目で支払わせていますが、これは、人々が通行することで自然に出来た道を暴力で占拠し、通行料／通行税を取る「山賊行為／詐欺行為」と同じです。両替商・銀行など金融業者が「貨幣は負債（だから利子は正当）」と人々を欺いて搾取してきたことも同様の犯罪行為です。
この不正な貨幣・経済システムは、天才金融アーキテクト、ロスチャイルドの18～19世紀「金融近代化／国際化」（＝中央銀行「通貨発行権」中央集権化＝ロスチャイルドの私有・独占・統制）、20～21世紀「金融ビッグバン」＝「世界金融化」（＝世界の諸国家の「株式会社化」＝ロスチャイルド中央銀行の「世界の大株主」化）によって、250年の間に悪魔的な超進化を遂げました。
今や、世界の諸国家とその政府は、誰も知らない「オンリー・ワン」のギガ・グローバル企業連合体「ロスチャイルド・コンツェルン」の「子会社（先進国）・孫会社（後進国）」「末端管理職（＝「ねずみ講」中間搾取者）」となり、その国民「80億の社畜」から搾り取った税金を「上納金」として「本社」に納め、その上前をピンハネする「ロスチャイルド金融マフィアの三下」に成り下がり、「ロスチャイルド国際金融資本家連合の世界経済侵略幇助」を犯し続けています。
そして今、「先進国・後進国」の違いなく、世界の低所得者／貧困者・高齢者・慢性疾患患者達（ロスチャイルドの仕掛ける次世代金融パラダイム「AIデジタル通貨制度」においては「AI未満人材」として利用価値が最も低く、最も「社会福祉費」という「奴隷所有コスト」を必要とする階層）は、「ロスチャイルド・コンツェルンの末端企業の平社員／非正規社員」として、ロスチャイルド国際金融軍産複合体の「マッチポンプ」、「新型コロナ・ウイルス（COVID-19）」とそれがもたらしている「世界金融経済恐慌」によって是も非もなく「処分（＝口減らし）」されているのです。
これは、ロスチャイルド国際金融資本家連合の世界金融資本独裁全体主義体制による大虐殺です。
5．250年の長きに亘り、巨大すぎて誰にも見えなかった、誰も思いもよらなかったロスチャイルドの「世界戦争金融サギ」
「新型コロナ・ウイルス（COVID-19）」は、「ヒトと全く違う遺伝子コードを持つコウモリ由来」＝「本来ヒトへの感染力を全く持たない」ウイルスを「数回の異種間感染」という「自然界では起こり得ない変異」を、「実験室内で、RNA操作によって人為的に起こした」結果できたウイルス（*2）であり、「攻撃的な生物兵器」（*3）です。
(*2「武漢P4実験室」主任石正麗研究チームが2015年11月『Nature Medicine』誌に発表した論文によれば、SARSウイルスとHIVウイルスをRNA操作し改造したもの）（*3 2020年2月3日、生物兵器禁止条約の米国内法をブッシュ(父）政権下で起草したイリノイ大学法学部教授フランシス・ボイル博士がインドの英字メディアで発表）
そもそも、「新型コロナ」発生源の「武漢P4研究所」は、フランスと中国共産党が共同で設立した、れっきとした軍事施設なのです。（河添恵子『習近平が隠蔽したコロナの正体』）
上記のことはWHOも当然承知していました。WHO自身が、件の「武漢P4実験室」の研究を「危険で非倫理的行為」と非難していたのです。
習近平とトランプが「コロナはペンタゴンが持ち込んだ」「いや、中国は嘘ばかりついている」と激しく応酬する様がメディアによって世界の諸国民に見せつけられましたが、「［中国外務省は、2020年］1月3日以降、新型コロナ・ウイルスのアウト・ブレイクと予防対策について、［中国人民より先に］アメリカに計30回通知した」（*4）のです。「何をか言わんや」でしょう。（*4 2020年2月3日、中国外務省報道官 華春瑩の前代未聞のネット上での記者会見 河添前掲書 p.73 ［ ］内拙ブログ注）
トランプの「アメリカ・ファースト」も「米中経済戦争勃発」も同様で、「国連／WHOが『新型コロナとそれがもたらす世界恐慌』に対して何ら有効な対策を打ち出せないでいるのは、『東西冷戦』時代の米ソに替わって『二大超大国』となった米中が対立しているせいだ」と、世界の諸国民に「解釈」させるための周到なプロパガンダです。
ロスチャイルドが大統領候補者3人全員を支援した1912年の大統領選「出来レース」で擁立されたウッドロー・ウィルソンがFRB、BISとともに設立した国際連盟の後身である国際連合＝国連の安全保障理事会常任理事国＝「第二次世界大戦戦勝五大国」アメリカ、イギリス、フランス、（ソ連改め）ロシア、（1971年の不審な国連決議（通称「アルバニア決議」）で国民党・中華民国（台湾）を追い出し、素知らぬ顔で後釜に座った）中華人民共和国（中国共産党）は、全てロスチャイルド国際金融軍産複合体の「トリックスター」として、ロスチャイルド国際金融資本家連合の「世界の諸国民を相手取った、目に見えない本当の侵略戦争」＝「世界戦争金融サギ」から世界の諸国民の目を逸らすべく、常に「目に見える領土的侵略戦争・経済戦争」を実行し、或いはその勃発を予感させ、世界の諸国の社会と国民に「分断と対立」「分裂と混沌」をもたらしてきました。
「世界平和」「人権」を高々と謳い設立された国際連盟／国際連合の目的は、「世界から戦争と貧困・格差・差別を無くし、人権を尊重して世界の諸国民を幸福にするため」ではなく、「世界に戦争と貧困・格差・差別を創出・増幅・拡大し、世界の諸国民の人権を蹂躙しながらロスチャイルドのグローバリズム「ねずみ講」ピラミッドの底辺を拡大するため」です。
「世界の諸国民を幸福にする大事なことは何一つ決定できない」ようにする、そのためにこそ、国連安保理常任理事国「戦勝五大国」は、「拒否大権」という巨大な権力を持たされ、表向きの世界に君臨しているのです。
6．現行の貨幣・経済システムは「不正」「犯罪」だと、世界の誰もが知っていたら、「リンカーン／JFK暗殺」も「1929年世界金融大恐慌／リーマン・ショック」も「新型コロナ世界恐慌」も、絶対に起こり得なかった
国連、WHO／WTO、ユネスコ／ユニセフ、BIS／IMF／世界銀行などの国際機関は、「世界の諸国民を幸福にするため、世界の諸国民が望んで、民主的に設立された『公共機関』」だと、私たち世界の諸国民が、勝手に、善意に、性善説的に、解釈しているだけで、事実はその逆です。
世界の諸国の政府（議会、内閣、中央官庁、最高裁／検察）も情報言論機関（CIA／MI5・MI6など中央情報諜報機関・シンクタンク・大学／学界・出版／新聞／TV・映画を含むマスメディア）も、世界中のグローバル／大中小零細企業も、全て「ロスチャイルド・コンツェルン」傘下の中央銀行／市中銀行に「お金」を借りることでロスチャイルドのグローバリズム「ねずみ講」に取り込まれ、「債務奴隷」となり、「大債権者」たる「本社」ロスチャイルド国際金融資本家連合の意向には「法的にも」逆らえない、そういう図式が成立しています。
国際機関や政府など表向きの「公共機関」は、国民から取った税金を設立・運営資金に充てているわけですから、国民は二重三重に搾取されているのです。
「正しい貨幣観」「MMT 現代貨幣理論」「自国通貨建て国債発行で国家の財政破綻はあり得ない」「グローバリズムは帝国主義。自由主義・規制緩和・緊縮財政で国民経済を破壊し、国民を貧困化させる」＿＿YouTube や一部の出版物などで「正しい情報」は発信されてはいます。しかし、その情報は「細切れ」であり、結論は必ず「政府や財務省が悪い」「何度も失敗する人類はバカ」「ひどい話だが、世界はそんなもの」「私達庶民にできる小さなことを、コツコツやっていくしかない」で終わっています。「世界経済・グローバリズムは確かに『国際金融資本家』が牛耳っているが、中央銀行は『政府の子会社』。ロスチャイルドに支配されているなどということはない」と、わざわざ強調する経済評論家もいます。そして、「MMT 現代貨幣理論により、政府の借金は返済しなくてもよいのだから、どんどん財政出動すればいい」「政治家に働きかければいい」と、彼らは言います。
しかし、「ロスチャイルド国際金融資本家連合の世界金融経済統合支配」は事実であり、中央銀行「通貨発行権力」を頂点とする支配系統により、世界の金融経済・軍事外交政策決定中枢は完全に統制されています。つまり、世界の悪い政治家を辞めさせ、財務省を解体しても、さらに言うなら、「諸悪の根源」ロスチャイルド家そのものを滅ぼしたとしても、「不正」「犯罪」である「利子付き貨幣」「負債としての貨幣」「支配の道具としての貨幣」「投機的利益を上げるための道具としての貨幣」を温存する限り、新しい「詐欺師」は無限に湧いて出てきます。
誰がどんなに声を張り上げて政治家に詰め寄ろうと、パペットに過ぎない政治家達は、例え心の底で「国民を助けたい」と本気で思っていたとしても、何も変えることはできません。彼らもまた「ロスチャイルドの債務奴隷」なのです。「奴隷」は、「国民を幸福にする政策」をとるための権限など、何も持ってはいません。ただし、ヤクザの三下のように、ピンハネには精を出しています。政治家らがロスチャイルドのグローバリズム「ねずみ講」の最大利益に寄与して「本社」の覚えよろしくするために「金融経済の都市一極集中＝地方過疎化・貧困化／高齢化・少子化＝地域格差／所得格差の拡大＝国民経済破壊」を「政策」として一生懸命実行したことで、日本の1800の自治体の半数900の、2040年までの「消滅可能性」が現実のものとなっています。私達が失おうとしているものは、私達のふるさとだけではない、日本の国民精神そのものです。そしてそれは、日本一国のことではないのです。
日本など「先進国」の国民の中には、「金持ちではないけど、明日食べるものに困っているわけではないから、今のままでいい」という人はかなりいるでしょう。しかし、私達「債務奴隷」に課せられている「ロスチャイルドへの利息」は、倍々で増えていきます。私達の「負債」は、たった十数人のロスチャイルド国際金融資本家連合が得る「利益」が増えていく曲線と反比例で、増えているのです。経済は「誰かの負債は誰かの利益」だからです。ロスチャイルドの中央銀行は、世界で発行する「貨幣」の98％を、世界の国民生活に直接「所得」をもたらす実体経済／国民経済ではなく、自分たちが儲かる「金融市場」にだけ投入しています。世界に「お金」が溢れかえっているのに、その98％はロスチャイルド国際金融資本家連合とその大番頭達に独占されているのです。このままでは、80億人が全員「一日2ドル以下で暮らす絶対貧困者」になる日は、そんなに遠い未来ではありません。
「政治や経済は自分には関係ない」と思い込んでいる人は、明日の糧を得るための日々の仕事に追われてそれどころではない人々、不潔な水しかお腹に入れるものがない絶対貧困以下の発展途上国の人々のために、行動を起こしてください。
一番大切なことは、「経世済民」を世界にあまねく実現して、世界から貧困・格差・あらゆる差別を根絶する「正しい貨幣・経済システム」は確かに存在している、ということ。そして、世界の諸国民を不幸にし、地球環境を破壊している「不正な貨幣・経済システム」は、絶対に、一刻も早く、廃止・永久禁止しなければならないということに、全世界人類が気付くこと、気付いて、声を上げることです。
この真実を知った人間には、少しでも多くの人々に知らせる義務があります。
私達世界の諸国民には、「自由」も「権利」もありません。しかし全員に、自分と人とを幸福にする「義務」があるのです。
日本の美しい魂を、とりもどす 