世界完全公共・無料の「トーラス・エネルギー」が、環境、世界経済、国家安全保障……、世界のあらゆる問題を完全解消し、「戦争・貧困・環境破壊」は死語になる__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑨[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の伍]

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■「負債の貨幣」「金融」の完全廃止・永久禁止と「『無』から『創造』する『公共のお金』」で、全世界への公共事業としての「グリーン・イノベーション」により建設される「アナログ・デジタル混合の、地球と人間中心の『経世済民』のユートピア」が、万国万民のものとなる

14. 「トーラス・エネルギー」を利用した19世紀ニコラ・テスラ「ワイアレス・クリーン・『フリー』・エネルギー」開発を、「世界の『金と権力』の総帥」ロスチャイルドが握り潰した

Nikola Tesla at his lab

惑星・地球には、太陽など他の全ての天体や銀河宇宙そのものにもあるように、「南北」両極から発して星全体を覆う、数学用語で「トーラス」と呼ばれる電磁エネルギー場があります。つまり「電気」は、地球上のどこにでもあり、抽出変換装置さえあれば、誰でも、いつでもどこでも使える、地球の寿命が続く限りにおいては真に「無尽蔵」の、本当の「人間と環境に優しいクリーン・エネルギー」なのです。

その「地球電磁エネルギー抽出変換装置」を、1915年のノーベル物理学賞をトマス・エディソンと争ったニコラ・テスラが、1893年に既に発明していました。この装置は、後に「テスラ・コイル」と呼ばれるテスラの特許部品を使い、地球と大気圏をコンダクターとして「ワイアレス」で、遠く離れた場所にも「高電圧・低電流・高周波・交流」で送電・通信できるシステムです。

電気は大量に貯めることはできないため、必要とされる瞬間に必要量を発電する「同時同量」が電力供給の原則ですが、「トーラス・エネルギー」は「オン・デマンド」で使えて無駄がない、最善最上の電力供給法と言えます。

その「トーラス・エネルギー」を抽出・変換して随時使用可能な電気に換えることができる素晴らしい装置を、「『無』から『創造』した『公共のお金』」を使って、無料の公共住宅・公共施設、地域・コミュニティといった最小限単位で設置することで、世界のあらゆる場所で、全ての人々が、クリーンで永久的に持続可能な電力を、安全に、しかも「無料で」使うことができるうえ、景観も美しく保てます。

「トーラス・エネルギー」は「常にそこにある」ので、気象条件に大きく左右される風力・太陽光などの「再生可能エネルギー」や、「事故」があれば長期に亘って停止・或いは廃止しなければならない原子力発電の不利(=結局火力発電など「非『炭素フリー』発電」に頼らなければならない)もなく、何より、環境を破壊し、近隣住民の物理的精神的健康を損ない、メンテナンスにも巨額の費用が掛かる(=中国やグローバル企業のみを儲けさせる)醜く危険な巨大建造物を設置する必要も、ないのです。

現行の「不正な貨幣制度」の下にある世界には、「お金」がないために十分な暖房・冷房設備を持てず、或いはその設備があっても電気代が払えないために使用することができずに、自分の家の中で凍死・熱中症死する人がたくさんいます。日本でも、冬に風呂場・脱衣所が寒すぎるために、浴槽のお湯との温度差の激しさによって心臓発作を起こし、自宅の浴槽で「溺死」する人が年間2万人近くいるとのことです。

世界のどこの国でも無料の電力がふんだんに使えれば、そんな心配は完全解消できます。

全ての住宅を、完全断熱のうえでセントラル・ヒーティング/クーリング(お湯/冷水を全室の壁内・床下に巡らしたチューブに通して電気モーターで循環させるシステム)にすれば、エアコンも屋外に熱風を吹き出す室外機も要らなくなって、夏は家の中も外も涼しく、冬は石油・灯油・木材を使った暖房器具から有害なガスや煙(微粒子)が出る心配もなく、同時に化石燃料や木材の無駄遣いも無くなって、家も町も美しく快適になるでしょう。

世界の全ての人々が、自分の生まれた場所で、健康で、安全・安心な、文化的で豊かな生活が送れる「ユートピア」は、「『無』から『創造』した『公共のお金』」で「今すぐ」実現可能なのです。

それを阻んでいるのが、「負債の貨幣」「金融」という「奴隷制度」と、それを利用して全世界規模で暴利・巨利を貪る「ロスチャイルド金融資本全体主義独裁体制」です。

「公共物」として「無」から「創造」した「お金」を、「利子」や「返済」の心配など全く無しに、全世界の諸国民の安全・健康な生活と地球環境保全に役立てるために、必要なだけ存分に使えるのだと世界が知ってさえいたら、研究所・実験設備などの建設・維持運営のために莫大な額のお金を必要としたニコラ・テスラの「クリーン・ワイアレス・エネルギー」の研究・開発は「世界の公共事業」として行われ、何の問題もなく成功し、世界の全ての庶民が幸福に暮らせるユートピア的「未来世界」が、20世紀には早くも実現したはずでした。

しかし、実際にはテスラの研究はウエスティングハウスやジョン・ジェイコブ・アスター4世といった大会社・大富豪からの巨額の融資を必要とし、その資金調達も、ロスチャイルドの「Hidden Hands(隠された手)」による金融市場操作が惹き起こした金融パニックによって、常に困難を強いられました。

そのうえ、1895年、テスラの研究所は「『最初の』謎の火災」によって研究書類とともに焼失してしまいます。テスラの心を折ったその「悲劇的な事故」の後、1901年、「ロスチャイルドの秘密の代理人」J・P・モルガン(*25)が、テスラのワイアレス電力供給システムが特許を取った場合にその利益の51%を得ることを条件に、150,000ドル(現在の価値で約467万ドル=約5億4000万円)をテスラに融資します。しかし、ロスチャイルド金融連合が支配するNYメディアによってテスラの研究は「インチキ」と叩かれ(その一方で、ロスチャイルド金融連合が融資設立したテスラのライバル会社「マルコーニ通信会社」は、テスラの技術を盗用して儲けていましたが(*26))、最終的には、送電線に使われる銅の利権を独占していたJ・P・モルガンが、送電線を完全に不要のものとしてしまうテスラの「ワイアレス電力・通信」研究への資金融資を1906年に停止し、そのうえ、「研究所が何者かによって『再び』破壊された」ことで、世界人類の希望の光となったはずのニコラ・テスラの「人間と環境に優しい、永遠に持続可能なエネルギー」研究は、「永久にお蔵入り」の運命を辿ります。

15.ロスチャイルドが作った「世界の常識」を疑え__「負債の貨幣」「金融」「『資本家』対『労働者』の金融市場対立構造」を完全廃止・永久禁止して、「お金」と「土地」と、「電気」及びGAFAMのSNS・ITサービスを含めた全ての「ライフライン事業」を、世界完全公共・無料化する

今ここで、私たちが銘記しなければならないことは、ニコラ・テスラの弾圧によってロスチャイルドが世界で私有・独占・統制することになった「電気」だけが、世界の諸国民の「ライフライン」=「生殺与奪の権」を握るための「戦略物資」ではなかった、ということです。

石油・石炭・天然ガスなど化石燃料や、ウラニウム・プルトニウムなどの鉱物資源とリチウムなどの「レアメタル」、金・ダイヤモンドなどの貴金属、小麦や塩・水など食糧と医療/科学・通信/メディア・交通/運輸、そして原子力__ロスチャイルドが設計・創設・所有した近現代国際金融市場において相場を左右する「基幹産業」「戦略物資」の全てを、全世界で、ロスチャイルドは所有し、統制しています。ロスチャイルドが事実上「私有・独占・統制」する「通貨発行権力」と、その「執行者」である全世界の中央銀行とその「傘下」の銀行・金融保険機関による、GAFAMなどグローバル企業を含む世界の企業の株式取得が、ロスチャイルドの市場独占を完全なものにしたのです。

20~21世紀の「科学的進歩」を象徴する「コンピューター、デジタル/サイバー・スペースとインターネット、半導体、ナノ・テクノロジー」は、ロスチャイルドの覇権を確かなものにする戦争のために開発されました。GAFAMなどは、「システム全体のオーナー」ロスチャイルドにとって只の「店子」にすぎないのです。

これら指数関数的に増大する「デジタル・システム」の全てと、ロスチャイルド通貨発行権力が推進する「世界金融完全支配(=「世界人類総『債務奴隷』支配」)の究極のツール」「世界金融サイバー攻撃の究極のマルウェア」となる「(世界統一)中央銀行デジタル通貨」「AI完全管理システム=ビッグ・データ」とそれを可能にする「5G」は、おそらく現在の世界の電力消費量の数倍の電力量を必要とします。(*27)

19世紀後半以降の「金融市場・金融資本主義」を大前提とする世界にとって、世界の家庭・企業・工場で必要とされる「電気」は、「お金」とともに「地球上の、『お金に換算する価値のあるもの』全ての創出に必要なもの」となったのです。世界は「お金」と「電気」がなければ生きていけない場所に、なってしまいました。

そして、「お金」も「電気」も、ロスチャイルド国際金融資本が独占・統制しています。ロスチャイルドが、世界の諸国民の「生殺与奪の権」を握ると同時に、「合法的に」、「お金」と「電気」の「独占的」供給者となっているのです。

本書がこの体制を「ロスチャイルド金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁体制」と呼ぶ蓋然性が、ここにあります。

ロスチャイルドの「連合国=国連」は、「第二次世界大戦で日本国民が『好戦的』政府・軍部の『大本営発表』を鵜呑みにし、それを支持さえして国家一団となり、中国・米国・英国(連合国=世界)に対する『侵略』戦争に突き進んだ」と「恥知らずなリンチ裁判」で断罪し、『日本国憲法』・「日米安保」・『国連憲章』「敵国条項」という「不当・不正な『不平等条約』」で今も日本を「連合国=国連の基地植民地」として足蹴にし、日本国と日本国民に対する名誉棄損・人権蹂躙を行っていますが、日本国民は明治維新以来、「ロスチャイルドの日本経済侵略幇助・外患誘致」で国家反逆罪を犯してきた日本政府とその黒幕・「金融詐欺師」ロスチャイルドの「大本営発表」に騙され続けているだけです。

アダム・スミス『国富論』に「市場は『(神の?)見えざる手』が動かす自然現象」といわせ、実際には「国際金融市場と世界の中央銀行のオーナー」であり、「世界の大債権者・大株主・大奴隷主」であるロスチャイルドが「リアル打ち出の小槌(=無限の資金調達権力)」である「通貨発行権」を秘密裏に私有・独占・統制して動かしているという事実を隠蔽しながら、「貨幣は負債」「『お金』は『銀行から借りるもの』『労働者が賃金として資本家からもらうもの』」というサギ的嘘とともに「経済学の常識」「お金の常識」としたことが、世界の殆どの人が知らないロスチャイルドの「シュープリマシー=至高の権力」を、不動のものとしています。

しかし、ロスチャイルドの「世界金融帝国」がどんなに巨大なものであろうと、その至高性が「世界金融詐欺」「世界人類の奴隷支配」という巨大犯罪を礎にしているという事実は変わりません。

国連安保理常任理事国・米英仏ロ中の政府はロスチャイルド「世界広域金融マフィア」の「各リージョン組長」であり、ペンタゴン/CIA・MI5/MI6・モサドという世界最強・最凶の武装情報集団は米英イスラエル各国公費を使って運営されるロスチャイルドの「私兵」ですが、真実の存在そのものを「無存在」に変えることはできません。

「負債の貨幣」「金融」が「詐欺」「奴隷制度」であるという真実が全世界の諸国民に周知され、その「支配のシステム」が完全廃止・永久禁止されるとき、世界は人類史上初めて、戦争・貧困・差別のない、「お金」が無くても生きていける、誰もが幸福になれる善き社会へ、その歩を進めるのです。

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(*25)「J・P・モルガン」の「本当の創始者」となるジョージ・ピーボディを、1837年ロンドンでネイサン・ロスチャイルドが直接会見して「秘密の米国代理人」に任命して以来、「ウォーバーグ」とともにFRB設立の「立役者」となり、「米国の国家であり、法律であり、制度そのもの」とまで謳われ、米国と世界の「影の巨大権力」の称号をほしいままにしてきた「モルガン」は、れっきとした「ロスチャイルドの代理人」です。ジョン・ピアポント・モルガンが死去したとき、その後継者に相続されたのは全資産のたった17%でした。残りの83%の資産はロスチャイルドの管理下にあったのです。J・P・モルガン同様、「ロスチャイルドのライバル、或いはロスチャイルドと同格の『ディープ・ステート』の権力者」と目されているロックフェラーもまた、1870年にハリマン、カーネギーらとともにロスチャイルド代理人ジェイコブ・シフ=クーン・ローブに後援されることになって以来、その資産・投資をロスチャイルドに管理される立場にあります。1974年にネルソン・ロックフェラーが「個人資産公開」を必要とする副大統領に指名されたため、そのことが公になりました。

(*26)テスラは、自分が1897年に開発した「ワイアレス・チューニング」技術をマルコーニが盗用していると1915年に訴えますが、勝訴することができませんでした。しかしながら、これに関連してマルコーニが合衆国を相手取って起こした「第一次世界大戦時の特許侵害」裁判の決着が1943年についた時、合衆国最高裁はマルコーニの技術がテスラと他2名の特許侵害によるものと結論してマルコーニの訴えを退け、同時にテスラの特許を再認(restore)する判断を下しています。

(*27)「地球温暖化=脱酸素化」も「再生可能エネルギー」も、ロスチャイルドの世界覇権のための「巨大電力供給プラン」に過ぎないのです。例えば、日本の地方自治体の人口はあと10年ほどで半減し、自治体自体が「消滅危機」にあるにも拘らず、電力使用量も激減するはずのその地方自治体に、政府が「太陽光」や「風力」など「再生可能エネルギー」の名を借りて巨大電力供給システムを構築しようとしているのが、何よりの証拠です。

『日本国憲法』「日米安保」無効確認と「国連」告発で、世界平和と真正民主主義が実現する__『幸福の「経済」 支配の「金融」』[ダイジェスト版②]

日米合同委員会

■在日米軍副長官が、外務省北米局長ら日本の官僚に、ロスチャイルド金融資本の「上意」を「下達」する「日米合同委員会」が、日本国と日本国民を制限する『日本国憲法』に優越する

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『日本国憲法』と「日米安保」は、無効です。主な無効理由を箇条書きにしてみましょう。

  • 『日本国憲法』と「日米安保」は、「金融詐欺師」ロスチャイルドが「世界戦争金融サギ」「『自由と人権』『民主主義・法の支配/法治主義』サギ」遂行のため設立したフロント組織「国連」が、日本を「債務奴隷・基地植民地奴隷」として搾取・支配するために作成して、制定・締結を不当に強要したものである_(『日本国憲法』を制定せんとする「国民の総意」は存在しなかった。被占領下・国家主権制限下の「大日本帝国憲法の改正」は、大日本帝国憲法により禁止されているほか、改正のための正しい法的手続きを経ていないので、やはり無効。天皇の勅語にある「帝国憲法」は略語であり、これも正式な「大日本帝国憲法の改正の勅語」となり得ない)

  • 『日本国憲法』と「日米安保」は、日本に国家主権を放棄させ、「存在しない『国連軍』の代理」としての米軍の駐屯(占領)を永続させるうえ、「日本全土基地化・日本全土治外法権化」で事実上「領土・領空・領海的に」日本を「法的に」完全支配しながら、ロスチャイルドの「世界戦争統制経済」を翼賛するものである_(『日本国憲法』の「平和主義』に反する」

  • 『日本国憲法』と「日米安保」制定・締結の理由として「国連」が挙げた「中国侵略・南京大虐殺」などの「日本の戦争犯罪」は全て冤罪・誣告であり、日本と日本国民への名誉毀損・侮辱・人権蹂躙である_(『日本国憲法』の「基本的人権の尊重」に反する)

  • 「日米安保」と同時に設置された「日米合同委員会」と、『日本国憲法』よりも先にGHQによって設置された「経団連・経済同友会」と「日銀政策委員会」に「下達」されるロスチャイルド金融資本の「上意」によって、日本の政治経済は統制されている_(『日本国憲法』の「民主主義」に反する)

  • 上記の事実を隠蔽するために、「国連」とその傀儡である日本政府・学界・メディアは、日本と世界の諸国民に対し、「焚書」「検閲」「洗脳」「ブラック・プロパガンダ」といった全体主義独裁体制に典型的な、徹底的な思想統制・言論弾圧を行い続けている_(『日本国憲法』の「検閲・言論弾圧の禁止」に反する)

「国連」_国際連合の前身である国際連盟は、ロスチャイルド金融資本が「候補者全員支援」の出来レースで擁立したウッドロー・ウィルソン米大統領が、主導して設立しました。ロスチャイルドのためにFRB 連邦準備制度BIS 国際決済銀行も設立した同じウッドロー・ウィルソンが、「国際連盟設立宣言」をした第一次世界大戦の講和会議「ヴェルサイユ会議」で、日本が提案した「人種差別撤廃条項」を峻拒した事実を、今、日本と世界の諸国民は思い出さなければなりません。

ロスチャイルドが融資したフランス革命「人権宣言」「全ての人間には生まれながらに自由と人権が備わっているが、奴隷・有色人種とその混血、女性は『半人間』であるので、この限りではない」という「細則」がついていたように、1928年国際連盟が主導した「パリ不戦条約(『侵略戦争』の非合法化)」の「その戦争が『侵略戦争』か『自衛戦争』かは、当該国が決定する」というご都合主義の付帯則は、「白人欧米列強」にのみ適用され、「有色人種国」である日本には適用されませんでした。

ソ連・中国共産党に引きずり込まれた「満州事変」に始まる第二次世界大戦で、日本は「中国侵略」「真珠湾攻撃の『卑怯撃ち』(宣戦布告前の、『第一撃』)」「共同謀議」「南京大虐殺」などの冤罪を着せられ、東京裁判というその判事・弁護士も認める「国際法の歴史の汚点」「政治ショー」「リンチ裁判」で、問答無用・一方的に裁かれたのです。

速記録を読めばわかることですが、東京裁判は、それが訴えた「日本軍の戦争犯罪」を、ただの一つも証明してはいません。上告も拒絶されています。

これは、連合国の日本国と日本国民に対する誣告・名誉毀損というれっきとした犯罪ですが、「国際法には『誣告』『名誉棄損』を取り締まる法はないので、告発できない」ということになっています。

日本に対して為されたこれらの誣告は、「日本は卑怯卑劣・残虐非道な戦争犯罪国だから」、「国連」が『国連憲章』「敵国条項」で永遠に監視対象としなければならない、「交戦権・自衛権」という国家主権を放棄させ、連合国に国民の生殺与奪の権を握らせる『日本国憲法』と「日米安保」で縛って、「国連軍代理」としての米軍が永久に駐留(永続占領)し続けなければならない、というロジックを導き出すために必要だった__その「ロジック」とは、日本と日本国民を「敗戦奴隷」「基地植民地奴隷」として連合国=「国連」(=戦勝五大国・米英仏ロ中)が思い通りに使役してよい、というロジックです。「なぜあんなにも、アメリカや中国・韓国は、常に日本に対して居丈高なのか?」という疑問が、これで解けます。やはり検証すれば「誣告」と証明できる「慰安婦性奴隷」「強制連行」で、しつこく日本を弾劾し続ける韓国・北朝鮮は、第二次大戦後連合国によって「準・連合国」の地位を与えられています。

「敵国条項」は、1995年に圧倒的大多数で「死文化」決議がなされましたが、これは決して「日本には、東京裁判が決めつけたような戦争犯罪の事実はなかった、無実だった」ということではなく、しかも批准はされていないため、いまだ有効なまま削除もされずに残っています。日本政府も、現在・過去・未来の日本国と日本国民の名誉回復のために、何の努力もしていません。

■ロスチャイルド金融資本の「戦争金融サギ」に加担し『日本国憲法』「日米安保」を制定・締結した吉田茂と、『日本国憲法』が無効であることを知りながら国民に周知しなかった歴代自民党首相たちは、「売国奴」「外患誘致犯」である

吉田茂
吉田茂

連合国GHQによって首相に据えられ、『日本国憲法』と「日米安保」を制定・締結した吉田茂の養父・吉田健三は、幕末維新戦争の志士「長州ファイブ」らが融資を受けた、あのジャーディン・マセソンの横浜支店長を、1868年(明治元年)から3年間、務めた人物でした。

サスーン財閥と同様、「東インド会社」を前身とするジャーディン・マセソンは、1815年「東インド会社」のアジアの麻薬・奴隷利権を継承したロスチャイルドによって、1840年のアヘン戦争を起こすために統合され、ロスチャイルド、サスーン、ベアリングらとともに中国の「通貨発行権」を独占・統制するHSBC 香港上海銀行の1865年の設立に参加します。

同じくロスチャイルドの代理人でHSBCの日本代理人となるトマス・グラバーが、ジャーディン・マセソン長崎支店「グラバー商会」で坂本龍馬の亀山社中を融資し、また岩崎弥太郎を支援して三菱財閥の創設に尽力しました。三菱は、ロスチャイルド・プロパーの日本財閥なのです。

ジャーディン・マセソン横浜支店の庭で幼少のころ遊んだ吉田茂が、岳父・牧野伸顕の随行員としてヴェルサイユ会議に出席したこと、「新英米派」の外交官僚として「真珠湾の『卑怯撃ち』」という「外務省の大失態」を指揮し、その「戦犯」たちを首相となった時参事官・外務次官に抜擢し、「天皇・マッカーサー会見」「ダレスとの対日講和条約交渉」の大役に就かせたこと、終戦直前の近衛文麿の『近衛上層文』を自宅に近衛自ら持参させ、「添削」していたこと等々は、決して偶然の出来事ではありません。

吉田茂は、「国連を作った男」ジョン・フォスター・ダレスや、GHQ経済顧問で「ドッジ・ライン」作成者ジョゼフ・ドッジらと密約を交わし、占領終了後の米軍駐留継続(事実上の占領の継続)を、日本側が連合国(米国)に要請したように見せかけながら、「『日本国憲法』(9条)に違反しないような『再軍備』」=「米軍頼みの防衛」を推進しました。

吉田自身が行った調査によれば、日本国民の60%が講和後の「米軍撤退・自主憲法・自主防衛」を望んでいたにも拘らず、吉田茂はその国民の意思を、握り潰したのです。

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『日本国憲法』が無効であることは、1960年に「『日米安保』(米軍による駐留)継続」を「成功」させた岸信介の孫である安倍晋三も、十分承知していました。以下は、2007年10月18日の代165回衆議院国家基本政策委員会合同審議会における、安倍首相(当時)の民主党党首小沢一郎との党首討論の発言です。

小沢「占領中に、占領軍の、少なくとも、深い影響、関与のもとになされた日本国憲法である、(中略)という論理の一貫性からいえば、(中略)日本国憲法は本来無効だ、ということになる、と安倍首相は言っているように思われるが、どうか」

安倍(ナチス・ドイツ占領終了後のフランスが『占領憲法破棄』をしたことなどを挙げたのち)「しかし、日本は昭和27年に講和の条約を結び、独立を回復した後も、基本的に現行憲法のもとにおいて今日までの道のりを歩いてきたわけでございます。ですから、現在、であるから、それが無効であるという議論は、私はもう既に意味はないのではないのだろうか、このように思っています」「私も、現行憲法をすべて否定しているわけではありません。現行憲法の持っている主権在民、自由と民主主義、そして基本的人権、平和主義、この原則は、私は世界的、普遍的な価値であろう、このように思っておりますし、基本的に私は、認識としては、[日本国憲法は]既に国民の中に定着し、それを我が国国民が選んだのも私は事実であろう、こうかんがえています」

冒頭に掲げたように、『日本国憲法』は、安倍晋三のいう「世界的、普遍的な価値」としての「主権在民、自由と民主主義、基本的人権、平和主義」全てを、実際には蹂躙するものです。そして、安倍晋三は「『日本国憲法』は国民の中に定着した、それを国民が選んだ」と言っていますが、救国の『日本国憲法』無効論が国民に「周知」されたことは、唯の一度もありません。岸信介が主導した1964年の「憲法調査会」でも、ほんの100語ほどで「ちらっと」その存在に言及されただけで、殆ど無視されたどころか、「無効論を言うものは、『アメリカ占領軍に押し付けられたものだから気に入らない』と言っている」と感情論にすり替えられ、「押し付けでも内容が良いからいい」という結論に至っています。

「国民が、『日本国憲法』が本来無効であり、日本と日本国民に百害しか為していないと十分理解したうえで、それを選んだ」ということでは、決してないのです。

「『日本国憲法』無効事実の全国民への周知」「旧日本軍の無実の周知」は、日本と日本国民の名誉と誇りを取り戻す救国の手段です。

「国連」=ロスチャイルド金融資本の告発は、日本と世界の貧困・格差・差別と戦争・テロを根絶する救世の手段です。

本当の世界平和と真正民主主義を実現するために、『日本国憲法』と「日米安保」が無効である事実を、日本と世界に周知し、「国連」=ロスチャイルドの「金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁体制」を告発する世界の国民運動を、始めましょう。

(2021年11月3日 文化の日=『日本国憲法』公布の日に記す)

*当ブログ別稿「『南京大虐殺』の虚構」の完全証明 ①東京裁判と「南京安全区国際委員会」そして南京の人口、またロスチャイルド国際連合は、『日本国憲法』と日米安保条約によって、日本の主権と独立を簒奪し、日本民族の名誉と尊厳を蹂躙している__『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版3/5]そして、「日本国憲法改正」「日本国憲法無効論封殺」「天皇譲位特例法対応」は日本の本当の支配者・米国防省の命令だ!__近衛文麿、吉田茂、岸信介の裏切りと亡国の罪を、今改めて問う__『日本国憲法』無効確認への道①東京裁判と対で、天皇と日本人を虐待し侮辱する『日本国憲法』の「改正」では、日本の「主権と独立を喪失した敗戦奴隷」の立場は変えられない__『日本国憲法』無効確認への道②も、あわせてお読みください

世界の全ての諸国民が「中央銀行への利息『過払い』請求」をしたら、「世界中の誰も、『お金』の心配をしなくてもいい世界」が実現する__『幸福の「経済」支配の「金融」』[ダイジェスト版①]

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■世界の諸国民は、払わなくていい税金・利子を、6000年も詐欺的支配者に払ってきた

 もともと「お金」は、それ自体には価値のない「モノ・サービスとの交換単位」「交換の記録・計算単位」にすぎません。6000年前に、奴隷制度を生んだ古代バビロニアに於いて「金融」の概念が生まれて初めて、「お金自体に価値がある」ということにされ、その「所有権」を主張し、「お金」を貯蔵して富を形成することが権力者によって行われることになりました。ですが、本当はこれは、公共のものである道の真ん中に陣取って、通行人を武力・暴力で脅して通行料を取るような犯罪行為です。

或る者は、「この道は、『私のお金』を使って私が作ったものだから、ここを通る者が『代金』を払うのは当然だ」というかもしれません。しかし、それが本当だったとして、その者が道を作るために使った「お金」は、どこから来たのか?__「お金持ちから強奪した」?__ではその金持ちは、どこからそのお金を手に入れたのか?__「最初のお金」は、どこから来たのか?__正解は、「『無』から『創造』された」です。「コイン」の元となった金・銀・銅などの貴金属も、地球に既に存在していたもので、誰のものでもありませんでした。誰か力の強い者が「これは俺様のもの」と言ったから、力の弱い者はそれに逆らえなかっただけです。

■「金融」とは「奴隷制度」「不正の貨幣制度」__「金融王(世界の奴隷主)」ロスチャイルドが、私有する中央銀行で世界の諸国とその国民を「債務奴隷」化している

「金融」は、「『無』から『創造』した『お金』」を「自分のものと偽り」、それに「利子」「債権債務」「お金それ自体の価値の保蔵」という我田引水的、支配的な機能を付与して「貸し付け」、自らは「債権者」という「権力者」になり、貸した相手を「債務者」として「奴隷化」するものです。

「金融」とは、紛れもない「奴隷制度」、存在してはいけない「不正の貨幣制度」なのです。

近世の終わりに、「国王・権力者の管財人・資産運用人」の地位に飽き足らず、世界全体・世界人類すべてを「近代化・国際化」した金融によって、自ら統一支配しようとするもの__「天才金融アーキテクト」ロスチャイルドが現れます。

ロスチャイルドは、アメリカ独立戦争・フランス革命からアヘン戦争・明治維新・イタリア統一(バチカン弱体化)運動、第一次・第二次世界大戦、東西冷戦を経て「9.11 対テロ戦争」に至るまで、近現代全ての戦争・革命を両側融資し、勝利者が樹立した政府に「債権行使(=憲法制定権・徴税権・予算配分権・交戦権など国家主権を裏で統制)」することによって、世界の諸国家をその元首・国民ごと事実上の「債務奴隷」としてきました。

現在世界の諸国の国家予算に見える「国債・公債費」「利息・償還費」とは、「ロスチャイルドへの借金とその利払い」のことなのです。

日本の国家予算を見てみると、「税金・保険料・印紙代など国民からの徴収分」と「年金・社会福祉費など国民への分配分」はほぼ同じです。ということは、ロスチャイルドの中央銀行は、「『無』から『創造』した『お金』」を「高利付」で世界の諸国家に貸し、その利払いに必要なお金を、新しく「『無』から『創造』して」「さらに、高利で」貸し付けているのです。ロスチャイルドの元手はゼロ、儲けは還ってきた「利息分」です。米国は連邦政府への所得税の100%を毎年中央銀行FRBに支払い、日本は2020年(令和2年)度には「借入金」として約40兆円、「利息・償還費」として23兆円を計上しています。全世界の諸国が、このようにして毎年新しくロスチャイルドに借金を作り、巨額の利払いをしているのです。

「サラ金」など後ろ暗い金融業者の常套手段として、「元金は返済完了させず、利息分だけを償還させ、元金に複利計算で利子をつけ、永遠に借金返済させ続ける」__おそらく明治維新政府は、「長州ファイブ」ら維新の志士が英ロスチャイルドから借りた金も、幕府が仏ロスチャイルドから借りた金も、元金は返していない。「過去の」「英仏ロスチャイルドで統合された借金を」「現在と未来の日本国民が」「永遠に払い続けていく」__それが真実ではないかと、私は考えます。GAFAMを世界完全公共化・無料化して創設する完全公開・自由参加の「世界ディベート・リンク」で、検証されるべきです。

ロスチャイルドの「金融グローバリズム=世界金融化」の肝は、誰もそうとは知らない「無限の資金調達権力=リアル『打ち出の小槌』」である「通貨発行権/信用創造権」の、ロスチャイルドが私有・独占・統制する世界の中央銀行への一極集中・一元化で、それは21世紀以前に完成しています。

そして、国債など金融証券や株式を取引する国際金融市場それ自体が、ロスチャイルドが私有・独占・統制するものです。

不平等・非倫理であるため禁止されてきた「トラスト・カルテル化/独占」は、世界の(特に「国連安保理常任理事国・米英仏ロ中」「先進国」の)ロスチャイルド傀儡政府によって骨抜きにされたうえ、21世紀に入ってからの「中央銀行のETF買い」がそれを加速して、いまや世界の企業の90%をロスチャイルドの中央銀行が「大株主」として所有する、「世界市場ロスチャイルド独占状態」になっています。

「世界経済/国際金融市場」は、その全体が「ロスチャイルドのヘッジファンド」なのです。

世界の諸国・企業が「金融デジタル化」のためにロスチャイルドの中央銀行・銀行に巨額の借金をします。「中央銀行デジタル通貨」で「キャッシュレス」が完了すれば、「ビットコイン」だけでオランダ一国と同等といわれる電力消費量は、どれほどになるでしょうか?__世界の電力会社も、大株主はロスチャイルドです。

2025年が「デジタル化の崖」と言われていますが、「デジタル化/AI化」→「世界大倒産・大失業/80億総貧困化時代」で世界の諸国民が塗炭の苦しみを味わうことによって、ロスチャイルド独りが笑うのです。

電力だけでなく、水・食糧・医療・教育・通信・交通・運輸……、地球上の全ての「ライフライン」産業の大株主であるロスチャイルドが、地球環境と世界人類すべての「生殺与奪の権」を、握っている__これは、今すぐに全世界に周知しなければならない「世界経済の真実」です。

■「善の貨幣制度」「『無』から『創造』する『公共物』としての『お金』」で、ライフライン・サービスを完全公共化・無料化する=世界から、貧困・格差・差別と戦争・テロを、根絶する

「『お金』は『無』から『創造』される」ので、銀行・中央銀行から借りる必要はありません。衣食住・水・エネルギー・医療・教育文化・通信/交通/運輸など国民の生命・生活を護る「ライフライン・サービス」のインフラ開発・整備・運営や地球環境修復・保全のために必要な額を、地域・コミュニティ・国・世界の「100%公共の機関」が発行し、「使うだけ」でいいのです。ロスチャイルドの傀儡政府によって「財源がないから出来ない」と重要な公共事業が先送りにされることは、もう無くなるのです。

全世界の諸国民は、居住地域の「ライフライン」と環境を護るための仕事、或いは「地域社会への貢献」と見做される多種多様な仕事(子育て・家事もその一つです)に従事して、全世界でシェアされる最新で高度な技術を使った「ライフライン・サービス」を無料で供給されます。「資本家と労働者」という「金融市場」を大前提とした「金融工学的・詐欺的」な階層制度は、「金融」という奴隷制度とともに、完全廃止します。

「金融」「負債の貨幣」という「詐欺」「奴隷制度」とともに、土地や鉱物などの自然資源、「特許」という知的財産の私有・独占制度の「支配的・投機的側面」も完全廃止・永久禁止することで、世界から貧困・格差が根絶されます。

「支配と被支配」の概念そのものを、否定するのです。そうすることで、戦争・テロやあらゆる差別の理由も意味も、無くなってゆくのではないでしょうか。

(2021年11月1日 大安吉日に記す)