■「『無症状感染者』は『患者』ではない」「『コロナ・ワクチン』は、『ワクチン』ではない」＿＿この確たる法的現実は無視され、「2類相当」という曖昧な「非・法的用語」により「『本当は健康な』国民にも就業および移動制限・隔離を事実上強制」するという「違法行為」が3年間に亘り世界的に行われた末、世界の国民経済と国民生活が破壊された
■世界の諸国民を「フェイク・パンデミック詐欺」で騙し、「遺伝子組み換え『劇薬』ワクチン」の実験動物にした「世界人類に対する巨大犯罪」の責任を、米英中日ら先進諸国政府とWHOとその上にいる金融詐欺師「ロスチャイルド・システム」は、取らなければならない＿＿＿＿彼らへの最も効果的な「罰」は、「負債の貨幣」「金融市場資本主義」のグローバルな完全廃止・永久禁止
2．「新型コロナ・ウイルス」の「オリジナルの病原体」は存在しない＿＿「『バカにはわからない』最先端科学技術『遺伝子工学・ナノテクノロジー』で作られた、実体のない『バーチャル・ウイルス』」、それが「COVID-19」の正体
★やればやるだけ「陽性者＝『偽の感染者』」が増える「ロシアン・ルーレット」的なPCR検査を「お上・厚労省」が国民に「強制」するために、「『2類』感染症指定」が必要だった＿＿だから、市井の医師に「病原体検査」をさせる（＝「コロナ」の病原体が「無い」ことがバレる）「5類」には、絶対に下げられない
WHOと厚生労働省が公表している情報を総合すると、「新型コロナ・ウイルス」は、誰もその来歴を保証しない「中国の科学者グループ」が数理モデル・次世代シークエンサーにより遺伝子ゲノムをコンピューター上で「作成」した、「人造遺伝子」を持つ「遺伝子情報だけの『人造ウイルス』」だ、ということが分かります。
「新型コロナ・ウイルス」は、「コッホの4原則」に則ってその病原性・伝染性が実証的に確認されておらず、その「『実物』のオリジナル・サンプル」も、世界のどこにも存在しないのです。日米英とカナダの保健当局もそれを認めています。（*25）
また、WHOは、「PCR検査では、750分の1の『部分的一致』でどんな遺伝子でも『陽性』になる」＝「PCRはRNAウイルスの『感染症の診断』には使えない」という最重要な事実を世界の諸国民から隠蔽しつつ、PCRを「『新型コロナ』の感染診断法」として「非科学的・非民主主義的（＝独断的）」に決定し、「ロスチャイルドの世界金融システム」がアフリカ・アジア・南アメリカの貧困国を含む全世界の諸国に、高価なPCR検査キットの購入「支援」（またの名を「高利貸」）をして、「PCR検査をすればするほど、『新型コロナ感染者』が出現し続ける＿＿世界に『感染拡大』しているように見える」という状況を創出しました。
「世界中で、『発生地』武漢やその後の『感染拡大地域』への訪問歴の無い人・症状のない人にも、片っ端からPCR検査をしたから、『新型コロナ』が『パンデミック』になったように、『見えた』だけ」だった＿＿＿＿これこそが、「新型コロナ・パンデミック」の真実です。
世界の「医療逼迫・医療崩壊」は、PCRによる「陽性者『濫造』」と、「新型コロナの『2類』感染症指定」による「（医療・介護関係者を含む）『陽性者』と『濃厚接触者』の就業制限・隔離強制」「『コロナ病床』確保『過多』」が原因です。
2021年8月、そして2022年8月に、「医療逼迫と経済活動の停滞を緩和するため」の「コロナの『5類』への降格」がメディアで取沙汰されました。しかし、厚労省の姿勢はその時も今も、一貫して「新聞が勝手に書いた。厚労省はそんなことは言っていない。『5類』にすれば、患者が溢れる。院内感染が出る。絶対しない」です。（*26）
なぜ？＿＿「『5類』降格」は、「市井の医師が『病原体検査』で感染の有無を調べるという『普通の、まともな感染症診断』」を意味するからです。
「コロナ」の「『2類』指定」と「PCRによる感染診断」は、「『新型コロナ・ウイルス』が『バーチャル（実体のない、仮想の）ウイルス』『ファントム・ウイルス』であるという事実」「『オリジナルの病原体』が存在しないという事実」がバレないように、どうしても必要な「ギミック」だったのです。「オリジナルの病原体」が存在しない以上、その「変異体」も存在しません。誰か、「アルファ株」「ベータ株」「オミクロン株」の「実物サンプル」を見た人はいますか？
「ファントム・ウイルス『新型コロナ』のフェイク・パンデミック詐欺」は、「無いものを有ると騙ってボロ儲けした」という点で『裸の王様』の「『バカには見えない服』サギ」とよく似ています。ただし、この「コロナ」という「バカには見えない服」の「仕立屋」（＝詐欺実行犯）はWHO、中国、先進諸国政府・保健当局という「世界の公権力」であったがために、そしてそれに加担したTV・新聞など権威ある世界の大手メディアが大宣伝したがために、世界中の諸国民の多くが素直に信じ込み、或いは「ただの風邪・インフルエンザと何ら変わらない症状、『パンデミック』という割には重症化率・死亡率もそれほどでもないという事実」に「何かおかしい」と思いながらも、「政府や国際機関や『TV・新聞に出ている立派な専門家』が間違っているはずがない。国民を騙し、詐欺にかけるはずがない」という善意の思い込みで集団「思考停止」状態に陥り、この巨大詐欺犯罪を現在進行形で成功させ続けています。
★中国WHOの「パンデミック」新基準が、「ただの風邪」を「パンデミック」に仕立て上げた
「パンデミック詐欺師」WHOは、香港出身の中国・カナダ二重国籍者マーガレット・チャンがWHO事務局長（*27）であった2009年に、「パンデミック」の基準を「世界中に蔓延した死亡率の高い感染症」から「世界中に蔓延している新しい感染症」（*28）に「格下げ」して書き換えるという面妖なことをしています。世界の諸国民に周知されることなく行われたこの変更もまた、科学的にも民主主義的にも妥当性・正当性のないものでした。
「死亡率の高い」という要件が「無くてもいい」のなら、「ただの風邪」でも「新しくさえあれば」、「パンデミック」になりうる、ということになります。
「『ただの風邪』の感染者数」や「風邪が引き金になって基礎疾患が悪化し死亡した人の数」を、世界規模で毎日カウントし、累計を「世界に」「大々的に」報告することを提案した人は、歴史上にいませんでした。そんなことには意味も必要もないからです。しかし、「新しい『ただの風邪』新型コロナ」では、まさにそれをやった＿＿＿＿ただひたすらに「『パンデミック』という、『PCRとワクチン』を全世界の諸国に『銀行・中央銀行に借金をしてでも』購入させるのに必要不可欠な状況を創出するため」に。
日本政府が「新型コロナ」を「『感染症法』に基づく指定感染症『2類相当』（『2類』感染症と『同等の扱い』＝正確には『2類』ではない？）」と閣議決定したのは、WHOが「いわゆる『新型コロナ』の病毒の強さや伝染性についてまだよくわかっていない」ことを理由として「緊急事態宣言」を「見送った」ほんの数日後の2020年1月28日、そしてWHOが一転して「緊急事態宣言」を出したのはその2日後の1月30日だった、という「不審な顛末」を思い出してください。
★「『陽性』なのに無症状という『非科学的現象』」の言い訳に作り出された「無症状感染」という「詐欺のような診断名」（*29）
PCR発明者・故キャリー・マリス博士の警告通り、変異率が高いRNAウイルスの感染症の診断法としてPCRを用いると、必ず高い確率で「偽陽性／偽陰性」が出現します。「コロナ『陽性』と出たのに『無症状』」「感染源である武漢やその後の『クラスター』発生場所には行っていない／行った人と接触もないのに『陽性』になった（＝感染源・感染ルート不明）」という、普通の感染症ではあり得ない事例が異常大量出現したのは、そういうことです。
尾身茂らWHO御用達「専門家」たちは、これに対し「『新型コロナ』には、『無症状感染者』を出現させて『隔離を逃れ』、その人が『何の制限もされずに』移動し、街を歩いて『スーパースプレッダー』となって一人で十数人に感染させる、という狡賢で厄介な、従来のウイルスにない性質がある『可能性があるかもしれない』」という非科学的で、しかも「無症状感染者」を「恐ろしいウイルスを社会に撒き散らす『犯罪者』」同然に扱う人権蹂躙的な「断定的『仮定』」を無理やりこじつけ、「無症状感染者（＝健康な人）」も、「（本当の『ただの風邪』をひいているだけかもしれない）『軽症者』」とともに、就業／渡航制限・外出自粛／隔離の対象としてしまいました。
しかし、法的には「『無症状感染者』は『患者』ではない」（*30）（医学的・科学的に、「感染症に感染したのに無症状」ということはあり得ない）ので、感染症の「症状のある人＝患者」に指定医療機関への入院・隔離を勧告・強制でき、検疫段階で検査を受けさせることも可能にした「『2類相当』指定」下でも、「できるのは『要請』にとどまる」（*31）のです。
政府・厚労省が「『陽性なのに無症状』の人を『感染者』と非科学的に断定し、彼らのいわゆる『無症状感染者』の政府の『要請』を拒否する当然の権利を無かったことにしたこと、『要請』ではなく最初から『強制』したこと」は、完全に「違法」だということです。
そもそも、「無症状感染者」などと言うものが本当に存在するとしたら、それこそまさしく「『陽性』も『陰性』も信じられない＝検査そのものが、当てにならない＝PCR検査は無意味」「どんなにPCR検査を徹底的に行っても、『クラスター』の早期発見も感染ルートの特定も不可能＝PCR検査は感染拡大防止策たり得ない」ということで、同時にそれは、「『陽性者』と同居している人、マスクをせずに『陽性者』と一定時間以上会話をした人を『濃厚接触者』と断定すること」の妥当性・正当性も否定することになります。
「無症状感染者」などというものが全くの「でっち上げ」だということは、「『無症状感染者』が『政府・厚労省の指示で』、『感染症の隔離施設』とはなり得ない自宅やホテルなどで『隔離療養』させられている」という事実が示しています。
★法的に「ワクチン」と認められない「感染を予防できない『新型コロナ』ワクチン」は、「効果がないので打っても無駄」なばかりか、致命的・恒久的、重大な副作用（いわゆる「副反応」）があることを、厚労省も「TVのコロナ専門家」も知っていた
「ワクチンは『効かない』どころか『百害』が有るもの、感染症への感染・重症化を防ぐためには寧ろ打たない方が良いもの」＝「感染症への免疫を作るためには、感染症に罹ったうえで自然治癒力により克服するのが正道」という正論が、未だ世界の諸国民にきちんと周知されておらず、場合によっては寧ろ「都市伝説」「陰謀論」扱いされていることは、心底憂うべきことです。
WHOと世界の、特に日米欧先進諸国の保健当局は、2003年の「最初の『新型コロナ』」SARS（重症急性呼吸器症候群）から2012年のMERS（中東呼吸器症候群）を経て2019年の現行「新型コロナ」に至るまで、「ワクチンは『感染阻止』はできないが、『発症・重症化率を低く抑える』ことができる」と言い訳し、「ワクチンは効かない」という正論への牽制としてきました。
しかし、『予防接種法』第2条は、「この法律において、予防接種とは、疾病に対して、免疫の効果を得させるため、疾病の予防に有効であることが確認されているワクチンを人体に注射しまたは摂取すること」と定めています。
「ワクチンは効くか、効かないか」以前に、「感染阻止のために有効」と「確認」されていないものを「ワクチン」と呼んで国民に接種させることが「法的に間違っている」ということ、即ち「『ワクチン』ではないモノを『ワクチン』だと言って国民に打たせることは、『詐欺』と同じ」だということを、ワクチン接種の根拠法である『予防接種法』が明らかにしているということです。
しかし、元WHO西太平洋リージョン・ダイレクターの「『ADE抗体依存性感染増強』が何かも知らない健康保健専門家」尾身茂は、政府・厚労省のアドバイザリー・ボード（諮問委員会）メンバーを経て菅政権下でコロナ分科会会長となっていた2021年初夏、コロナのせいで延期された2020年東京五輪を「なんとしても開催したい」政府を喜ばせるための提言として、「ワクチンで感染阻止ができる（＝『だから、ワクチンさえ打てば五輪開催も大丈夫』）」とまで言っていたようです。これについて当時の厚生労働大臣・田村憲久は、「尾身先生は、この間いきなり『ワクチンで感染阻止ができる』と言い出した［……］あれはダメです。ワクチンは発症阻止、重症化阻止までで、感染阻止についてはろくにデータがない」と、当時TVで度々共演していた「コロナの女王」岡田晴恵との電話での会話で吐露しています。
田村厚労相の言葉を受けて、元国立感染症研究所（感染研）の研究者・岡田もそれを補完して見せます。「ワクチンは発症、重症化阻止、死亡する割合を下げるまで、です。過大評価はするべきじゃありません。尾身先生は言い過ぎです。すぐにワクチン接種者に感染者が出てボロが出ます。それに、そもそも変異ウイルスでのワクチン効果のデータが不足しています。ワクチン免疫の持続期間も詳細は不明、ADEに対する長期的な安全性もまだ不明で、今のワクチン政策は賭けです。尾身先生のおっしゃっていることに、サイエンスの裏打ちが本当にあるのか不安なんです」（*32）
さらに、「通常のワクチン開発は数年から10年、もしくはそれ以上の時間をかけて、有効性・安全性の検証を重ねて開発し、承認、製造となる。だが今回のコロナワクチンは、緊急事態の中でデータの積み重ねが殆どない。類似のコロナウイルスであるSARSもMERSもワクチン開発には成功していない。ヒト風邪コロナ（*33）でもワクチンはない」（*34）「エスケープ・ミュータント［＝ワクチンが効かない新たな変異ウイルス］は、ワクチンを打てば打つほど［……］出やすくな［る］」（*35）とも言っています。
「WHO・厚労省の『子飼いの』感染症専門家」といえる岡田自身が、「コロナ・ワクチン」の有効性・安全性の怪しさ、「ワクチンを打つこと」自体の無益さ・危険を証言しているのです。
そもそも、岡田が恐れていた感染症を重症化・致死化させる「ADE 抗体依存性感染増強」自体が、ワクチンを打つことで起こってくるものです。 岡田は、「コロナの特徴は、感染によって免疫の暴走を起こして、突然重症化すること」（*36）と言い訳のように「手記」の中で言っていますが、「免疫暴走＝サイトカイン・ストーム」は「コロナへの感染」が惹き起こす（*37）のではなく、「ワクチン」や治療薬、解熱鎮痛消炎剤による「西洋医学的『対症療法』」が起こすのだということは、医学的事実として、WHOも政府も「専門家」たちも、（尾身茂以外は）知っていたのです。
★自らをヒトの体内で複製し続ける（？）「仮想のウイルス遺伝子」を、最先端遺伝子工学とナノ・テクノロジーによって世界の諸国民の遺伝子に「組み込む」大実験＿＿それが世界人類が打たされた「コロナ・ワクチン」の、正気の沙汰でない正体（*38）
2022年12月時点で約130億回分、一人3～4回打ったとして約30億～40億人に打たれてしまった「コロナ・ワクチン」に、ワクチン全般に言える「効果がない」「サイトカイン・ストーム（免疫暴走）／ADE（抗体依存性感染増強）」の問題以外に一体どういう問題点があるのか、WHOと厚労省、ワクチンを製造するグローバル製薬会社らが公表している情報を基に、箇条書きにしてみましょう。
- ワクチンの有効性を測る比較実験が、信頼できるとされる「全盲検（ダブル・ブラインド）」ではなく、インチキが可能でワクチン製造会社を利する「観察者（医師）盲検」で行われている（*39）
- 「新しい『遺伝子合成技術』によって人工的に作られた『人造ウイルス』」である「新型コロナ・ウイルス」の突起部分（スパイクたんぱく質）を、人間の細胞内で継続して製造するよう指示を出す（＝人間の遺伝子の構造改変）遺伝子情報「ｍRNA（メッセンジャーRNA）」が使われている
- ｍRNAを分解から保護し、ヒトの細胞内への取り込みを促進する為に「LNP（リポナノパーティクル＝脂質ナノ粒子）」＿＿具体的には、化粧品などで「肌の表面」には広く使われている「PEG（ポリエチレングリコール）」＿＿という、アレルギーやアナフィラキシーショックの要因であることが疑われている「劇薬」（「毒薬」の10分の1の毒性を持つもの）がコーティング剤として使われている（*40）
- 劇薬「LNP」は肝臓、脾臓、副腎を経て卵巣に集まり、排出されない（体外に排出されるというデータがない）（*41）［＝女性接種者を永久不妊にする可能性がある］
- 「LNP」の発がん性、卵細胞・卵子への影響（産児数への影響）のデータがない（＝「非臨床」［＝臨床試験をしていない］）（*42）
- 遺伝子組み換えチンパンジー・アデノウイルス・ベクターを基盤（運び屋）とし、それに「新型コロナ・ウイルス（SARS-CoV-2）」のスパイクたんぱく質の遺伝物質を導入したという「遺伝子組み換えウイルス・ベクター・ワクチン」は、人体の防御反応により弾かれてしまう＝「効果がない」ということ、効果がない上に人体は「ワクチンの副反応」だけを被るということが明確であるのにも拘わらず、臨床試験もせず「未知の人造遺伝子」を人体細胞内に入れるという危険を冒している
- 「効果がない」という批判に対応するため、「アデノウイルス・ベクター・ワクチン」と「ｍRNAワクチン」を組み合わせて接種させるなどの「ミキシング・アンド・マッチング」（*43）という「新しいワクチン接種方法」が、臨床試験なしで「実戦で」試されている
しつこく言いますが、そもそも「『新型コロナ』というウイルスの存在・病原性（伝染性）」が証明されておらず、「オリジナルの病原体」も存在していない現状では、「本物のワクチンを作ること」自体が本来「不可能」です。「バーチャル・ウイルス」から創られた「コロナ・ワクチン」もまた、実体のない「仮想（バーチャル）ワクチン」であり、それは人類の感染症史上初めての「大人体実験」だといえます。
PEGという、これまでヒトの体内に直接取り込ませたことの無い物質を、遺伝子組み換え情報（ｍRNA）という新技術の安定剤として体内に直接入れることで、「PEGに異常反応する状態＝抗PEG抗体などがつくり出され［……］PEGが使われた製品に触れるたびに、アレルギー反応やアナフィラキシー反応を起こす危険性が高まる」「不妊、アレルギー、脳障害、神経障害、といった症状は当たり前としてもっと大きな問題［＿＿人間の遺伝子にRNA、DNA、ベクターウイルスなどのたんぱく質が組み込まれていくなど＿＿］が起こると推測される。［……］人間遺伝子の根底的破壊につながる可能性がある」「人間のチンパンジー化が促進されるかもしれない」（*44）＿＿＿＿。
これらの「人類未踏の地」に属する、想像もつかないほどに危険なリスクを冒してまで、「ただの風邪」を防ぐ必要はありません。風邪やインフルエンザには、罹った方が本当の、強い免疫を、私たちの体は得ることができます。
「コロナ・ワクチン」製造の筆頭ファイザー社の会長は、「コロナ・ワクチン」を打たないと公表しています。彼のように、「コロナ・ワクチンの真実」を知る立場にあるグローバル企業のトップや王族など、世界の「超富豪」たちは誰も、ワクチンを打っていないそうです。
永年の黒人差別を放置する政府への不信感から、米国の多くの黒人に「ワクチン拒否」の風潮がありましたが、その風潮を打破するために米政府が雇ってメディアの前でワクチンを打たせ、「心配しないで、皆も接種して」と言わせたメジャー・リーグの英雄ハンク・アーロンは、2021年1月22日、モデルナのワクチンを打った17日後に死亡してしまいました。（*45）
テニス・チャンピオンのジョコビッチも、「ワクチンを打たなければグランド・スラムに出場できないとしても、ワクチンを打たない。そう決める人間としての権利が、私にはある」と表明しています。
「『新型コロナ』のひとつ（つまり、これも研究所製の『人造ウイルス』）」2009年のSARSのときには、米国は軍の全職員へのワクチン強制接種、州によってはワクチン接種拒否に対して罰金・拘置刑が課されるなど強硬な政策を取りましたが、「国家緊急事態」を宣言したオバマ大統領は、「自分の二人の娘のワクチン拒否は容認していた」事実を米国議会で追及されています。（*46）
★「民主主義」社会に必要不可欠な、「国民が『おかしい』と思ったら、それを『公議公論』の場に掲げることができ、責任者にきちんと『説明責任』を果たさせることのできるシステム」が、現行世界制度にはない＝現行世界制度は「民主主義」ではない
「コロナ・ワクチン」だけでなく、普通のインフルエンザ・ワクチンにも入っている（ワクチン添付書に明記されている）物質がどんなものかも、知る必要があります。以下に箇条書きにします。
「水銀（神経毒。世界中の複数回接種タイプのインフルエンザ・ワクチンが含有）」「アルミニウム（骨、骨髄、脳の変性を起こす可能性のある毒性の高い物質。免疫暴走の原因）」「グルタミン酸ナトリウム（化学調味料MSG。加工食品に多く使われているが、覚せい剤と似た組織構造で、危険極まりない物質）」「ホルムアルデヒド（防腐液。住宅建材などに使用され、発がん性物質として知られ、シックハウス症候群などのアレルギー症状を引き起こす物質としても知られ、使用基準値が定められている）」「合成界面活性剤（ポリソルベート80やツイーン20など）」「猿や犬の腎臓」「鶏・牛・人間の胎児細胞や遺伝子」「豚や牛から作ったゼラチン」「動物細胞の培養で生じた細菌や野生のウイルス」「添加物」「抗生物質」…………。（*47）
読んでいて気分が悪くなりそうな内容ですが、これらの物質は、ずいぶん前から（殆どの国民が知らないうちに）、既に食品や化粧品、住宅建材などに（時には国が定めた法律によって「明記しなくてもよい」ことにされて）使われてきています。
しかし、私たちのこの社会では、「この恐ろしいことを、糺しましょう」と声を上げる人は、「変な人」「うるさい人」と煙たがられ、嘲笑され、無視され、あまつさえは社会的に抹殺されることになっています。
問題なのは「公議公論の場」がないこと。「問題がある」という事実が、周知されないこと。多くの人が「おかしい」と思い、何が真実かを、「公議公論」によって知ることができれば、声を上げる人の数が増えます。
「数は力なり」というスローガンは、現行社会のような「エセ民主主義」においては、少数者・社会的弱者への圧力・暴力となり得ますが、「コロナ・ワクチン」を打たれてしまった40億人、貯金ゼロの「絶対的／相対的貧困」状態にある40億人が、「誰もが健康で幸福になれる社会を目指す」ことを支持して声を上げるなら、その数は、まさに「人類全体の力」となります。
「裸の王様」は子供に「王様は裸だ」と指さされた後も、威厳を保って歩き続けた。「バカには見えない服」で騙されたことは、「なかったことにした」。王様と家来と町の大人たちが恥をかいただけなら、「見て見ぬふり」をし、「なかった」ことにしてあげてもいいかもしれない。しかし今、この「金融市場資本主義全体主義独裁体制」を「見て見ぬふり」すれば、後数十年もしないうちにも、人類は滅亡し、地球環境は完膚なきまでに破壊されます。
「この社会制度は間違っている」と声を上げる人を、私たちは増やしていかなければ。そして一日でも一刻でも早く、経済的正義の全世界的執行を、成さなければなりません。
（次稿「『アフター・コロナ』の『DX（デジタル・トランスフォーメーション）』『世界中央銀行デジタル通貨標準化』における『アジア・西太平洋リージョン・マネジャー』中国の役割と日本の命運（仮題）＿＿『幸福の「経済」支配の「金融」』⑳［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の参］」に続きます）
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（*25）「『新型コロナ』は『ファントム・ウイルス』の『フェイク・パンデミック』」を証明する＿＿『幸福の「経済」支配の「金融」』⑰［ロスチャイルド・システムの巨大すぎる犯罪＿其の壱］で紹介した事例以外にも、日野市議会の池田としえ議員は、議会質問で、「PCR検査が新型コロナを検出しているという科学論文、新型コロナの存在を証明する科学論文、この二つの論文が存在しているというエビデンスを提出できますか」と問い、日野市健康福祉部長の「国や関係機関にも問い合わせしていますが、探し当てることができていません」との回答を得ています。（前稿（*4）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）が紹介＿p. 75）同書は2021年6月15日発行なので、池田議員の質問はそれ以前のことになりますが、それ以降に「『エビデンス』が見つかった」という発表はなく、池田議員が「新型コロナの存在証明」「PCRの真実」について疑問を呈したにも拘らず、政府・厚労省も日野市も「疑問がある」という事実を国民に広く周知せず、その疑問を解決する努力を払わなかった、つまりは「無視」して「疑問など無かったことにしてきた」ということは、紛れもなく重大な「非・民主主義的」態度であると言わねばなりません。
（*26）本編⑰（*17）『秘闘：私の「コロナ戦争」全記録』岡田晴恵（p.316～320、p.339～340）
（*27）マーガレット・チャンのWHO事務局長（英語では「Director General ／ Chief Executive Officer（代表取締役社長／最高経営責任者）」）在任期間は2006年から2017年です。その後を継いでWHO事務局長となった「テドロス［・アダノム］の出身国エチオピアは、中国の巨大経済構想『一帯一路』のモデル国家とされ、鉄道や電力供給などで中国から巨大なインフラ投資を受け」ており、「中国は2017年のWHO事務局長選で、『中国との協力』の重要性を訴えていたテドロス氏を担いだ」（「コロナ＿揺れる世界秩序／支援攻勢 中国WHO掌握／米が関心ない国際機関狙う」『産経新聞』2020年5月10日付）＿＿テドロスWHOは、「中国WHOの正統な後継」なのです。
（*28）”A pandemic is the worldwide spread of a new disease.” (who.int)
本編⑰（*14）『PCRは、RNAウイルスの検査に使ってはならない ：PCRの発明者であるキャリー・マリス博士（ノーベル賞受賞者）も、PCRを病原体検査に用いることの問題点を語っている』大橋眞（徳島大学名誉教授）（p. 175）
（*29）本編⑰（*4）『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）（p. 37）
（*30）本編⑰（*6）「新型肺炎 中国初の死者／無症状感染 対策限界／『日本、重症者出さぬ医療態勢が課題』」『産経新聞』2020年2月3日
（*31）（*30）に同じ
（*32）（*26）に同じ（p. 298）
（*33）「ヒト風邪コロナ」とは、1965年に発見された「コロナ・ウイルス」の中で、ヒトが罹る風邪のコロナ・ウイルス。冬の風邪の10～25％はコロナ・ウイルスが原因と言われているそうです。
（*34）（*26）に同じ（p. 244）
（*35）（*26）に同じ（p. 255～256）
（*36）（*26）に同じ（p. 331）
（*37）『産経新聞』2020年5月4日付は、第1面「コロナ 免疫「暴走」が重篤化招く」で、「新型コロナウイルスの患者が重症化するメカニズムが最近の研究で明らかになった」として、大見出しの文言とともに、「ADE／免疫暴走（サイトカイン・ストーム）」が、まるで「新型コロナ」に特有の症状であるかのように言い、肝心な「ワクチンや治療薬によって惹き起こされる」という事実には言及していませんが、これは重大な間違いです。『産経』の「人から人への感染」についての一連の「情報誘導的」記事（「新型コロナ」の真実＿「人から人への継続的な感染は確認されていない」＿は、WHOと中国と「保守」も含めたメディアによって、「うやむや」にされた＿＿『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑱［コラムA］を参照ください）と考え合わせると、この記事もWHOの「新型コロナ『怖い』キャンペーン」増強の情報操作の一環ではないかと思われます。
（*38）「新型コロナ・ワクチン」の「本当に怖い問題点」について詳しく知りたい方は、
■『新型コロナワクチンの闇＿＿厚労省［劇薬に相当］審議結果報告書の意味すること［卵巣が危ない！］』大橋眞（感染症・ウイルス・免疫学専門家／徳島大学名誉教授）
■『医師が教える新型コロナワクチンの正体＿＿本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン』内海聡（NPO法人薬害研究センター理事長／Tokyo DD Clinic院長）
を、そして「ロスチャイルド・システム」の「ワクチン・ビジネス」について詳しく知りたい方は、
■『これがロスチャイルドが知って隠したマネーシステムの全貌だ』安部芳裕
を参照ください。2018年刊なので、「コロナ」以前のワクチンについて書かれていますが、「コロナ」はその前の「豚インフル」「鳥インフル」「新型インフルエンザ」などと、深い闇の部分で繋がっています。
また、日本政府と地方自治体政府が「コロナ・ワクチン」の問題点についてどう対応しているのかについては、
■「YouTube 池田としえ議員 コロナワクチンの有害事象副作用を議会追及! (東京都日野市議会本会議一般質問／2022.03.16.PM01:10～)『新型コロナワクチン決して報道されない空前の死者数と日本・世界で起こっている裁判等に迫る！』。2022年3月16日配信」＿＿をご覧ください。
https://www.youtube.com/watch?v=v1lHwg1umRU&list=PLXEkOu22f6LupxLhx_o5z06pIUuBm6Od-&index=1&t=68s
（*39）「比較実験」とは、「ワクチンを接種した人たち（ワクチン接種群）」と「ワクチンを接種しなかった人たち（対象群）」とで、発症者の数を比較するもので、この時、「対象群」には「偽薬（プラシーボ）」つまり、ワクチンではなく、人体に何の影響も与えない物質が与えられます。この時、「接種者（ワクチン接種群／対象群）」も「観察者」（例えば医師）も両方、打たれたのが「ワクチン」か「偽薬」か知らない、という場合を「全盲検（ダブル・ブラインド）」と呼びます。ファイザーの「コミナティ筋注」ワクチンを2021年2月12日政府が承認（申請日は2020年12月18日）した際の「審議結果報告書」によると、「コロナ・ワクチン」は「観察者盲検」で、「接種者」だけが自分が打たれたのが「ワクチン」か「偽薬」かを知っている比較実験ですが、例えばワクチン製造会社からお金を貰っている医師が「接種者」に「ワクチンか偽薬か」と尋ね、その人が「発症」していた場合に「それはワクチンの副反応、つまりワクチンが効いている、ということ」と報告すれば、「ワクチンの有効性」が高く評価され、ワクチン製造会社の利益になります（「利益相反」）。厚労省が喧伝するファイザー・ワクチンの「有効率95％」は、このようにして捏造されたと考えられるのです。
（*40）（*39）にある「審議結果報告書」には、このワクチンの原体および製剤がいずれも「劇薬」に該当する、と明記されています。「新型コロナ・ワクチン」を超低温の環境で厳密に保存する必要があるのは、この「LNP」が崩れてしまうためです。
（*41）厚生労働省 医薬・生活衛生局医薬品審査管理課「審議結果報告書」令和3年2月12日付（ファイザー社「コミナティ筋注（コロナウイルス修飾ウリジンRNAワクチン（SARS-CoV-2））」に対するもの）
（*42）（*41）に同じ
（*43）「アデノウイルス・ワクチン」はアストラゼネカなど、「ｍRNAワクチン」はファイザー、モデルナなどが採用しています。以下は、『秘闘』（p. 315）で岡田晴恵が2021年7月4日のTV番組「日曜スクープ」生放送での共演前に田村厚労相に話した内容です。「ドイツ政府は、1回目をアストラゼネカ、2回目をファイザーかモデルナで行く方針で、内々データですと、抗体価の上りがいいそうです。アストラゼネカはウイルスベクターで、2回目の接種に9週間も開けないといけない。でも、ｍRNAのワクチンで2回目なら4週間で接種ができます。要は時間を短縮できます。ドイツも7月半ばにはデルタ株が80％までを占めてくるでしょうから、時間との勝負なのです。そもそもウイルスベクターの2回目はベクターそのものが排除されやすいリスクがありますから、この組み合わせはいい混合接種です。WHO諮問委員のドクターも個人意見として、ワクチン供給に困った時の柔軟対応と語っています」これに田村厚労相は「それテレビで言っていいです［日本でも採用するとき、『ドイツもやっている』と言えば国民は信じるから］」と答えています。これでわかることは、WHO・先進諸国政府とその保健当局・「TVの専門家」たちは最初から、研究所内でコンピューターで作成した数理モデルで導いた数値だけを頼りにしており、臨床試験はしておらず、生身の人間の健康・生命にこれらの「ワクチン」とその接種方法がどんな影響を及ぼすかについては、殆ど或いは全く、考慮していないのだろう、ということです。
（*44）（*29）に同じ＿＿このパラグラフの「 」内上から（p.140～141）（p.151）及び（p.153）
（*45）（*29）に同じ（p.156）
（*46）『これがロスチャイルドが知って隠したマネーシステムの全貌だ』安部芳裕（p.41～42）＿＿「［SARSなど新型インフルエンザは］ウイルス銀行にも保管されていないもので、アメリカのみならず世界中のどこでも見つかったことのないまったく新しい種類で、この種のウイルスは以前から研究所内で培養されていたものです」と、テキサス州ダラス保健所ジョン・カルロ博士は証言しています。（同書p.34）
（*47）（*29）に同じ（p.97～98）
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