グローバルな「『国債・株式売買』という『国家と国民精神の奴隷売買』」で、ロスチャイルドは「世界の大債権者・大株主・大奴隷主」になった__『幸福の「経済」支配の「金融」』⑦[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の参]

NM Rothschild

■「金融」は、「負債の貨幣」という「不正の貨幣制度」に基づく「詐欺・強盗行為」「奴隷制度」_れっきとした「犯罪」であると、全世界の諸国民は認識しなければならない

■世界の諸国民が「無自覚の債務奴隷」として支配されている、「ロスチャイルド市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」の中核「無限の資金調達権力『通貨発行権/信用創造権』私有・独占・統制システム」:「国連・EUグローバリズム『ねずみ講』新奴隷制度」「BIS・ECB世界中央銀行カルテル」「NY・ロンドン・東京 国際金融証券株式市場『カジノ』経済システム」を告発・検証・世界周知の上、完全廃止・永久禁止する

8.「通貨発行権」と「信用創造権」__「マクロ経済」の名の下で、世界の支配者ロスチャイルドにだけ「無限の資金調達権力」を与える金融工学的「リアル打ち出の小槌」

「近現代の金融証券取引は『ロスチャイルドのもの』である」(The modern stock exchange is Rothschildish.)__Werner Sombart『The Jews and Economic Life』(1911)(*11)

1776年アダム・スミス『国富論』に「市場は『見えざる手』が動かす自然現象」と言わせて、これをバイブルとする「経済学」を世に広める一方、1815年に「大英帝国の大債権者」となり、「大英帝国の金融中枢『ザ・シティ』の支配権・統制権」を手中にしたロスチャイルドは、「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」構築を開始しました。

アダム・スミスを祖とする「主流派経済学」の主たる機能は、「市場原理に任せておけば(「自由放任」)モノ・サービスの価格は『自然に』収まるところに収まる(「自動調整機能」)」という高説を権威的学者達に繰り返し唱えさせ、「ロスチャイルドが独占統制する『誰も知らない無敵の金融工学的権力』=『通貨発行権』と『信用創造権』が、実際には世界の市場を『恣意的・我田引水的に』動かし、モノ・サービスの価格ばかりか『世界の労働者の賃金』『一国の通貨の金利=国家の価値』をも決定して、『世界経済』という名の『世界金融市場』を支配する」という「金融資本全体主義の真実」と、そして何より、「金融奴隷制度」の存続を危うくする、「『お金』は『無』から『創造』される(=『お金は誰のものでもない公共物』『利子・債権債務の付与は犯罪』)」という「『お金』の真理」の両方を、隠蔽することにありました。

1815年に、ロスチャイルド金融資本権力が惹き起こしたナポレオン戦争によってヨーロッパ金融の中枢となったロンドン証券取引所と、イングランド銀行という「世界初の近代的中央銀行」を二つながらに「私有」したロスチャイルドは、「(ナポレオン戦争の傷痕と、それに乗じた内戦勃発に苦しむ)外国の公債を、『固定金利』で、『英国ポンド・スターリング建て』で、『ロンドン証券取引所で取引』できる」という、当該国家の足元を見ながら、「利子」だけでなく、契約のため相手国へ行く旅費を浮かせながら、「お金の移転」の都度「国際金融取引手数料」を取ってロスチャイルド証券取引所と英国の投資家(ロスチャイルド金融資本家連合)だけを利する、非常に「我田引水」的なシステムを創設しました。

ロスチャイルド家の私設文書館「ロスチャイルド・アーカイブ」へのアクセスを許可され、ロスチャイルド家の「監修」(「『検閲』では決してない」と著者)を受けた、紛れもない「公式ロスチャイルド商会ビジネス史」である『The House of Rothschild』の著者ニアル・ファーガソンは、これを「国際金融の、故意の『英国化(Anglicisation)』」(*12)と呼びましたが、これは事実上の「英ポンド・スターリングの、史上初の『国際基軸通貨』化」であって、本書はこれを「国際金融の『ロスチャイルド化』」と呼びます。これが、1816年の「英国の(世界初の、『法的な』)『金本位制』採用」とともに、「ロスチャイルド近現代金融史」における、最初で最も重要な「金融パラダイム・シフト」でした。

1820~1830年代には、ヨーロッパ中の大国でロスチャイルドに買収された大蔵・財務大臣が勝手に公債を発行し、ロスチャイルド商会に200%の金利で引き受けさせるといった犯罪的取引が横行し、「ロスチャイルドの助言[融資]なしに動く内閣は、[ヨーロッパには]一つとして存在しない(Not a cabinet moves without their advice.)」(*13)とまで言われるようになります。

現代世界でも、「経済学者・評論家」は「中央銀行は(ロスチャイルドの私企業ではなく)『政府の子会社』(「統合政府」)。『通貨発行権』は、中央銀行ではなく(ロスチャイルドでもなく)、『通貨』の一種である『国債』を発行する政府(金融・財務省)が持っている」と言い張っていますが、その政府がロスチャイルドに買収され、或いは「ロスチャイルドの『債務奴隷』化→『奴隷頭』化」されているのだから同じことだと、本書は断言します。

そもそも、中央銀行も政府(金融・財務省)も「経済学者」も、「『負債の貨幣』に基づく『金融』は『奴隷制度』」「『国債という金融商品』の売買は、『国家と国民の奴隷売買』と同義」という真実を、国民から隠蔽しています。例え「無知のせい」が本当だとしても、公的立場にある者・世論を左右する立場にある者が、結果的に国民を「債務奴隷」として「外国金融資本」に売り飛ばし、その国民に「払わなくていい高い税金・保険料を払わせている」「25~35%の『利子分』を内包した、不当に高いモノ・サービスの価格を甘受させている」暴虐の現実を周知しないことを「無知」のせいにするなら、その「無知」はもはや「『国家反逆・外患誘致』級の重大『業務上過失』」です。いや、知らないはずはないでしょう。なぜなら、「国債は、実際に、『無』から『創造』されている」からです。

9.「中央銀行のすることは『マクロ経済』だから、『お金』を『無』から『創造』し、それを国家に『高利貸』して、その国家を国民ごと中央銀行の『債務奴隷』にしていい」?__「国債発行→中央銀行による『引受け』/市中銀行による『消化』」という「究極のマネーロンダリング」

以下は、中野剛志『富国と強兵 地政経済学序説』に収録された、建部正義『国債問題と内生的貨幣供給理論』による「中央銀行・市中銀行による国債購入(引受け/消化)=貨幣供給(発行)の現実」です。(*14)

  1. 銀行が国債(新発債)を購入すると、銀行保有の日銀当座預金は、政府が開設する日銀当座預金勘定に振り替えられる
  2. 政府は、たとえば、公共事業の発注にあたり、請負企業に政府小切手によってその代金を支払う
  3. 企業は、政府小切手を自己の取引銀行に持ち込み、代金の取立を依頼する
  4. 取立を依頼された銀行は、それに相当する金額を企業の口座に記帳する(ここで、新たな民間預金が生まれる[つまり、「銀行預金」という「貨幣」が「発行」される])と同時に、代金の取立を日本銀行に依頼する
  5. この結果、政府保有の日銀当座預金(これは、国債の銀行への売却によって入手されたものである)が、銀行が開設する日銀当座預金勘定に振り替えられる
  6. 銀行は戻ってきた日銀当座預金で再び国債(新発債)を購入することができる
  7. したがって、銀行の国債消化ないし購入能力は、日本銀行による銀行に対する当座預金の供給の仕振りによって規定されている

上記①~⑥のサイクルは「論理的に無限に続きうる」と、1996年から2000年まで通商産業省の官僚であった中野剛志は言っています。つまり、「『国債』という『国の債務(借金)』の『償還(返済)』は、新しく発行した『国債』による『借り換え』で済む」ということであり、それこそは全世界の諸国が「現実に/実際に」やっていることです。そして、⑦を見ればわかるとおり、市中銀行の「国債購入の原資」である「日銀当座預金」は、日銀から「供給」されているもの__「日銀当座預金」口座上に、「『無』から『創造』した『お金』」なのです。「地方自治体がローカルの金融機関から借り入れた」体にされる「地方債」が、現実には「国債に変換」されて「中央政府の(即ち国民の)、中央銀行への『借金』」として「統合」されるのも、このような仕組みによります。

「MMT 現代貨幣理論」の「『お金』は『無』から『創造』される、だから『国債』をどんどん発行して(=『通貨』をどんどん発行して)実体経済/国民経済に投入すれば、デフレから脱却できる」は、もし「MMT」が「金融奴隷制度の基軸」である「負債の貨幣」を「是」としてさえいなければ、「正論」であったと言えます。これに対し、「主流派経済学者」や評論家たちは、財務省が依って立つ「財政均衡論(=国・政府の『財政赤字』を放置すると、『財政破綻』『国家破産』する)」に基づいて、「MMT」の言う「政府は『子会社』(=『統合政府』)である中央銀行への『借金』を、一切『返済』しなくていい」というところに「そんな馬鹿なことがあるか」と猛反発したというわけですが、ちょっと待ってください。

「MMT」も「主流派経済学」も、経済を「マクロ経済」と「ミクロ経済」に分けています。大雑把に言えば、前者は「Public Economy(国家・国際間の『公共』の経済)」、後者は「Private Economy(家計や企業の経済)」と呼び変えてもいいでしょう。私たち一般人は、常識的に考えて「国債発行/通貨発行」は政府・中央銀行の「公共の仕事」、と「善意に想像/勘違い」してきましたが、実際はそうではないことが、上記の「内生的貨幣供給の現実」を見れば、わかります。

「『通貨発行権』は、中央銀行ではなく政府が保持している」という「MMT」は、「『統合政府』(政府と中央銀行)内の『お金』の貸し借りは『マクロ経済』だから、返済不要。『返済』しなければならないのは『ミクロ経済』(家計や企業)の借金だけ」と言っていますが、上記の「内生的貨幣供給の現実」を見ると、「ミクロ経済」に属するはずの「私企業」である「市中銀行」が、銀行保有の「(中央銀行によって供給された)日銀当座預金」を使って「国債を購入(=市中銀行保有の『日銀当座預金』口座から、相当額が政府の『日銀当座預金』口座に『移転』)」し、政府から公共事業を請け負った企業が持ち込んだ「政府小切手」の金額を当該企業の口座に「記帳(=『創造』)」することで、「民間預金」という名の「貨幣」を「発行」しています。

つまり、「『無』から『創造』した『お金』」を回すことに、「マクロ」も「ミクロ」もないということです。言い換えれば、市中銀行をその配下とする「世界中央銀行カルテル」と、その「番頭」になり下がった「非公共」の中央政府・地方自治体は、「『無』から『創造』した『お金』」を「循環」させて、地球環境に配慮しながら「人間中心の経済」を発展させる「善き世界」には全く不要である、ということになります。

前稿(*15)で見たように、日本と世界の諸国の「国家予算」では、政府が中央銀行(或いはIMF)から借りた「お金」に対し、毎年巨額の「利息分の支払い」が計上されています。世界の「後進国」は、ロスチャイルドの私企業IMFが代表する「先進国」(のロスチャイルド中央銀行)に、「毎日2億ドルの利息支払い」(*16)を行っている__ロスチャイルド銀行システムの「国家への高利貸」が、世界に「貧困と格差」を創出しているのです。

日銀HPの「銀行券[紙幣]の発行という『負債』と引き換えに保有する『有利子の資産(国債、貸出金等)』から発生する『利息収入』が、日銀の利益の大部分」という説明(*17)自体が「MMT」の「政府と中央銀行は統合政府=債権債務を発生しない」を破綻させていますが、これで「国家予算」上の「中央銀行への利払い(2020年には23兆円)」が「正当化・妥当化」される、と納得する国民がいるでしょうか? 「MMT」論者がこの紛れもない「国民強奪」を批判しないこと、その事実を国民に周知してすらいないことは、「MMT」論者も「主流派経済学」者らとともに「同じロスチャイルド穴のムジナ」であるということを、端無くも証明しています。

「庶民の常識」に照らしてみれば、「国債の中央銀行引受け/市中銀行による消化」とは、「法人」という名の「私企業」である中央銀行とその配下の市中銀行が、「無」から「創造」した「お金」に「国債」という名前を付けることによって、「誰のものでもない、『公共物』であるはずの『お金』」を所与のものとする__一種の「マネー・ロンダリング」です。この上、その「自分のもの」と「詐称」した「お金」に「利子・債権債務」を付与して「国家とその国民に貸し付けて儲ける」ことは、「奴隷売買」以外の何物でもありません。

そもそもこの「『無』から『お金』を『創造』する」行為を「信用創造」と呼んで、「銀行などの金融機関を介し、預金量以上の額を貸し出すことができる」という金融工学的手法「信用創造機能」に「勝手に」作り変えたのは、「金融業者」です。その事実を隠蔽し、「取り付け騒動」を回避するために、銀行・金融業者はカルテル化し、お互いに「もしもの時の為の現金」を都合し合ったのです。

ロスチャイルドは、紛れもない「サギ」「『(正の)公正取引法/独占禁止法』違反」であるこの「信用創造機能」と「預金払い戻し(『取付騒動回避』)準備金持合い」を、国家と国際レベルで法的に常時準備する「法定準備率制度」に洗練・結実させました。その顕現体が、ロスチャイルド「世界中央銀行カルテル」の中核を成すアメリカ合衆国中央銀行FRB (Federal Reserve Board 連邦準備制度理事会)と「世界の中央銀行の中央銀行」BIS(Bank of International Settlement 国際決済銀行)なのです。

 

(次稿『ロスチャイルドAIデジタル金融資本独裁の源泉__ニコラ・テスラの無料電力封殺、インターネット「Star Wars計画」と作られた貧困・格差』(仮題)__『幸福の「経済」支配の「金融」』⑧[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の肆]に続きます)

__________________________

(*11)ワーナー・ソンバートの原文では、「the modern stock exchange is Rothschildish (and thus Jewish)」(近現代の金融証券取引は「ロスチャイルドのもの」(ということはつまり、「ユダヤのもの」)である__[本文ともに筆者拙訳])となっていました。ロスチャイルドはいわゆる「アシュケナージ・ユダヤ」、「歴史の中で『ユダヤ教』に回信した異教徒・異民族」ですが、その「世界金融支配計画」の最初から、「政治的シオニズム運動」(ユダヤ民族の聖地である「シオンの丘」をユダヤ民族の手に取り戻し、全ユダヤ人が「祖国」へ帰還しよう、という政治運動)を進めていました。20世紀に巨額の融資によってパレスチナの土地を買い取り、『イスラエル国家』を作ったのは、事実上、ロスチャイルドです(「バルフォア宣言」)。しかしながら、本書は「ロスチャイルドは自らの世界金融支配計画のため、『ユダヤ問題』を利用した」「ロスチャイルドの『世界人類金融奴隷化政策』と、民族的ユダヤとは関係がない」という立場を取りますので、引用の目的から外れることを危惧し、ソンバートの原文から(and thus Jewish)の部分を故意に割愛して紹介しました。

(*12)『The House of Rothschild: Money’s Prophets 1798 – 1848』(全2巻のうち「上巻」)p.124

(*13)『Niles Weekly Register, 1835 – 36』(ファーガソン前掲書 p.257に引用掲載)

「The Rothschilds are the wonders of modern banking……We see the descendants of Judah, after a persecution of two thousand years, peering above kings, rising higher than emperors, and holding a whole continent in the hollow of their hands. The Rothschilds govern a Christian world. Not a cabinet moves without their advice. They stretch their hand, with equal ease, from Petersburg to Vienna, from Vienna to Paris, from Paris to London, from London to Washington. Baron Rothschild, the head of the house, is the true king of Judah, the prince of the captivity, the Messiah so long looked for by this extraordinary people. He holds the keys of peace or war, blessing or cursing……They are the brokers and counsellors of the kings of Europe and of the republican chiefs of America. What more can they desire?」(ロスチャイルドは近現代銀行業の驚異である__我々は、この「ユダの末裔」が2000年の迫害の後に、王たちを見下ろす高みに立ち、皇帝たちよりも高く興り、全ヨーロッパ大陸をその手中にするのを見る。ロスチャイルドが、キリスト教徒の世界を統治しているのである。ロスチャイルドの指示なしに動く内閣は、ヨーロッパに一つとして存在しない。彼らはその触手を伸ばす、いとも簡単に__ぺテルスブルグからウィーンへ、ウィーンからパリへ、パリからロンドンへ、ロンドンからワシントンへ__。ロスチャイルド家当主・ロスチャイルド男爵は、「ユダの真の王」、「虜囚の大公」、この驚嘆すべきユダヤ民族が永く、永く待ち焦がれた「救世主」である。ロスチャイルドが、「平和か戦争か」「祝福か呪詛か」を決定する__ロスチャイルドは、ヨーロッパ中の王たちとアメリカ共和国の首長らの「証券株式仲買人・金融顧問」である。これ以上の何を、ロスチャイルドらは望むことができるであろうか?__[筆者拙訳])

(*14)中野剛志『富国と強兵 地政経済学序説』p.102 [ ]内は筆者注

(*15)「国家予算」を使って国民を「債務奴隷」としてロスチャイルドに売り飛ばす世界の諸国政府を、「世界国家反逆座」で告発する__『幸福の「経済」支配の「金融」』⑥[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の弐]

(*16)河邑厚徳+グループ現代『エンデの遺言 根源からお金を問うこと』p.92

(*17)「教えて!にちぎん」「問 日本銀行の利益はどのように発生しますか? 通貨発行益とは何ですか?」

誰も知らない「無限の資金調達権力『通貨発行権/信用創造権』」が、世界の貧困・格差・差別を食いものにしている__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑤[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の壱]

ロスチャイルドマネー

1.「富」の移転と集中__革命と戦争の「『ロスチャイルド金融』的『本当の目的』」

ロスチャイルドの「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」の、「世界金融支配スタイル」は、「戦争統制経済/官僚統制政治」「管理通貨体制」です。

ロスチャイルドが1776年にフリーメーソン「大東社(Grand East Lodge)」内に過激改革派「イルミナティ(光明社)」を融資設立したのは、世界に革命と戦争を惹起させて、その革命・戦争の当事者全部にロスチャイルドが融資し、被融資者_国王・国家・国家転覆/革命勢力_を「ロスチャイルドの債務奴隷=傀儡」にするためでした。

1832年には「イルミナティ」のアメリカWASP版「スカル&ボーンズ」が、「上海ロスチャイルド連合」(*1)を中心にイェール大学のフラタニティ(*2)として結成され、以後アメリカの政財界を取り仕切ることになります。20世紀、「イルミナティ」3代目首領アルバート・パイクが1871年に「予言」していた「世界戦争の世紀」に入ると、この「スカル&ボーンズ」が、ペンタゴン・CIAという誰もが知る「世界の『影の』暴力装置」を設立し、ロスチャイルドが「私設」した国際連盟・国際連合を主導してアメリカを「世界の警察」とし、ドイツ・日本、ロシア・中国・北朝鮮、アラブ/イスラム諸国など「世界の敵」を創り出して戦争・テロを惹起してきました。

フランス革命(フランス王政転覆)・ナポレオン戦争(イギリスを含む全ヨーロッパの王政弱体化)、イタリア統一運動(=バチカン支配弱体化)、明治維新「革命」(江戸幕藩体制転覆)・日清戦争(満州族の清王朝弱体化・中国全土の「無政府状態」化)・日露戦争(ツァーのロシア帝政弱体化)、第一次世界大戦、ロシア革命(ロシア帝政転覆)、第二次世界大戦(ドイツ・日本の「世界の敵」化)、「東西冷戦」「対テロ戦争」など、1776年以降に起こった革命・戦争が全て「『ロスチャイルド金融』的に」繋がっていることは、その革命・戦争によって「富」がどう移転・集中したかを注視すればわかります。

一般論的に言えば、革命では、「富」は「国王/国家」から民衆(=「民間」)へと「移転」します。そして戦争では、「民間」の「富」が、「戦争統制経済」の名の下に、「国家」の元へ一元化(=「集中」)されます。「金融恐慌」や自然災害による「緊急事態」においても、同様です。「富」は常に、戦争・革命・金融恐慌などの「非常事態」下で、「移転・集中」されるのです。「どこへ(=誰に)?」__その答えは、言うまでもなく、その戦争・革命・金融恐慌・自然災害(*3)を起こしておいて、素知らぬ顔でその全ての「当事者=国王・国家・革命/国家転覆勢力」に「融資」した張本人、「ロスチャイルド金融」です。

2.「権力」の「代理人化」__革命と戦争が終わった後の、「『ロスチャイルド金融』的『民主主義』と『法治主義』」

1776年アメリカ「革命」戦争(独立戦争)と、1789年フランス革命で、「民主主義」と「法治主義」は、「『ロスチャイルド金融』的に『近代化』」されました。ロスチャイルドのシナリオ通りに、「議会制民主主義/間接民主主義」という名の下に、「権力」が、「民衆・国民」という「無力な存在」に、「分散」されたのです。それは表向き、素晴らしいことのように聞こえました。しかし、その実、「主権者」と祭り上げられた「民衆・人民・国民」は、独立したばかりの若い弱国が強大国にたちまち併呑されるように、結局「富と権力」の本当の保持者によって、「支配・統制」されます。

「近代的『民主主義』『法治主義』」の、中世までのそれと違うところは、それまでははっきりと顔の見えていた「統治者・立法者」が、「議会」という「集合的」なものに替わり、「『法的に』、誰も『失政の責任』を取らなくなった」ということです。国王の失政が臣民・国民に苦しみをもたらせば、民衆の怒りはその国王に向かいますが、「議会制民主主義」では、究極的には、その「議会」を選んだ「国民」が、「集合的に」「責任を負う」のです。「議会」が「表向きの『責任』を取って解散」したとしても、「議会」を操って我田引水的な法律を制定させて「失政」の直接の原因となった「本当の『金と権力』の保持者」は、絶対に責任を問われません。「本当は誰か別の、特定の者に責任がある」という事実さえ、国民には知らされないのです。

ロスチャイルドが「世界の諸国への融資(=債権者化)」によって「上から」「近代化」した「民主主義・法治主義」によって、世界の「表向きの権力=世界の諸国家政府・大統領・首相」は、「ロスチャイルドの『債務奴隷』『代理人』化」した__国民を「奴隷」としてロスチャイルドに売り飛ばし、それを鞭で打ってロスチャイルドへの「上納金」を稼ぎ出させ、自分は幾ばくかの「おこぼれ」にあずかる「奴隷頭」になり下がった__ということです。

「人民主権・国民主権」の麗しい言葉に踊らされた人民・国民は相も変わらず「支配される側」「奴隷」のまま、「民は愚かに保て」で何も知らされず、「生かさず殺さず」「パンとサーカス」を与えられて、「ゆでガエル」のように誤魔化されているのです。

3.「国民国家」の「世界『株式会社』化」と「ロスチャイルド・コンツェルンの究極トラスト・カルテル化」__「グローバリズム自由主義・国際主義経済」「金融ビッグバン」の「『ロスチャイルド金融』的『本音』」

ロスチャイルドは1815年、ナポレオン戦争のクライマックス、ワーテルローの戦いの帰趨を巡る「インサイダー情報」によって、英国債の「価格操作」をし、その価格を暴落させたのち買い占め、24時間も遅れてやってきた「ウェリントン将軍勝利」の報によって英国債が爆騰したことで、「大英帝国の大債権者(=「所有者」)」となりました。それと同時にロスチャイルドが得たものは、「『世界初の近代的中央銀行』イングランド銀行と王立ロンドン証券取引所を擁する、世界に冠たる大英帝国の『金融中枢』である『ザ・シティ』の支配権・統制権」です。これが、現在に至るロスチャイルドの「世界『市場原理主義・金融資本全体主義』独裁支配」を決定的なものにしました。同じ1815年に、スイスが「永世中立国」となったことは、決して偶然ではありません。

ロスチャイルドは、「世界一の金持ち」「影の世界権力者」になった時、「世界のどんな『悪者』国家も侵略することのできない国」に、「世界の誰もその中身を知ることができない銀行口座」=「世界で一番安全な金庫」「世界最高のタックスヘイヴン」を持つことになったのです。

世界の全ての中央銀行と国際金融証券株式市場は、事実上、「ロスチャイルドの私有物」です。「株主の名が違う」のは、単に「代理人」か或いは「代理人の代理人」の所有と「表向き」してあるだけなのであって、経営権や管財権など、「事実上の支配権・統制権」を持っていれば、「ロスチャイルドのもの」と言ってよいのです。例えばイングランド銀行は、ロスチャイルドが「ブレトンウッズ体制」で「国際基軸通貨」を「英国ポンド・スターリング」から「米国ドル」に替えた直後の1945年に、「株式会社」から「国営」とされましたが、これは「新しい『番頭』を置いた」くらいの意味しかありません。1912年には、ロスチャイルドは「念願の『ロスチャイルド完全統制』アメリカ合衆国中央銀行」FRB 連邦準備制度を、「出来レース」で擁立したウッドロー・ウィルソン大統領に設立させており、初代ロスチャイルド、マイヤー・アムシェルが言ったように、「ロスチャイルドが『通貨』を管理・統制してさえいれば、『表向きの経営者』が誰かは、全く関係がない」のです。

イングランド銀行の「governor 総裁」(それまでは株式会社なので、「director 社長」と呼んでいました)は、英国政府ではなくロスチャイルド金融資本権力「ザ・シティ」側に人事権があります。(*4)現に、2016年に国民投票で決まり、世界が大騒ぎをした「BREXIT(英国のEU離脱)」では、英国政府は、ロスチャイルドの「ザ・シティ」からの指示を仰いでロスチャイルドのEUと「交渉」するという「茶番」を演じていただけでした。

現行世界金融経済は、マフィアが経営するカジノのようなもの。最初から、「胴元独り勝ち」が決定しているのです。そのような世界で推進された「グローバリズム」「世界金融化」とは、世界の諸国家をその国民ごと「債務奴隷化」し、「ねずみ講・カジノ」式金融経済システムの下方に組み込んで世界の諸国民を搾取し、その富を強奪することと、全くの同義でした。

世界の諸国家はその国民ごと、誰も知らない「超グローバル企業体『ロスチャイルド・コンツェルン』」の「ローカル末端企業」にされているのです。

4.究極のインサイダー取引__ロスチャイルドの「『通貨発行権/信用創造権』秘匿・私有・独占・統制システム」

FRB、イングランド銀行、日銀などロスチャイルドの中央銀行は、世界の諸国家を「債務奴隷化」したうえに、世界の殆どの大企業の大株主になっています。その「原資」は、世界の諸国の「国家予算」と、「『無』から『創造』した『お金』」です。

「お金」を「無」から「創造」することを、「経済学(=ロスチャイルドの『金融工学論』)」は「信用創造」と言っています。「『お金』は(誰かの『負債』としてだけ、後で『返済』してくれるという『信用』に基づいて)『無』から『創造』される」という嘘が、「金融」という「奴隷制度」を「正当化」できる唯一の「呪文」だからです。(「奴隷制度」は、どんな詭弁によっても、断じて「正当化」されてはならないことは、いうまでもありませんが)

本書では、「信用創造」は「お金の真理」を正しく表した言葉ではない、という観点から、「通貨発行権」のように「権力化した金融工学的手法」という意味で、「信用創造権」と呼びます。

さて、その「通貨発行権」ですが、中央銀行も「経済学者」も、「紙幣やコインを発行するときに、その額面と印刷・鋳造などにかかる実費との差額」のことを指す「通貨発行益(シニョレッジ)」を、おそらくは「隠蔽」のため「故意に」、「通貨発行権」と混同している節があります。

しかし、ロスチャイルドの私企業である「中央銀行の中央銀行」BISに統制された世界の中央銀行(特にFRB、イングランド銀行、日本銀行)の「通貨発行」の実際を見れば、本当の「通貨発行権」とはそんな些末なものではないことは、誰にでもわかります。

《ロスチャイルドがひた隠す「通貨発行権」の本当の機能》

  • 通貨発行のタイミング、通貨の流通量・流通先・流通期間を決定する

  • 通貨の金利/国際為替レート(事実上の「世界の諸国家の価値」)を決定する

  • 「国際基軸通貨」や「金本位制」のような国際金融パラダイムの決定

この「『通貨発行権』の『本当の機能』」が意味することは、国債や株式など、あらゆる「金融商品」の「価格」操作・決定、即ち「国際金融証券株式市場の完全統制」と「世界金融経済そのものの完全統制」です。これに、「国際政治の完全統制」が、二次的なものとして付随してきます。

この真実を、ロスチャイルドが「債務奴隷」である私たち世界の諸国民に知られたくないのは、当然ですね。「市場は『(神の)見えざる手』が動かす『自然現象』」ではなく、「(世界の事実上の大債権者・大株主であるロスチャイルドの)『Hidden Hands(隠された手)』が『我田引水的に』動かす『八百長』カジノ」なのです。

億万長者であるドナルド・トランプは、2016年の大統領選ディベートでヒラリー・クリントンに「税金を殆ど払っていない」事実を突きつけられて、「That makes me smart. (それは私が『カシコイ』という意味だ)」とうそぶきました。また、「『9.11 アメリカ同時多発テロ』で、ワールド・トレードセンター『ツイン・ビル』に『第二次大戦中の日本軍の特攻のように激突した』と、『世界の大手メディア』が報じた」、「アメリカン・エアライン」と「ユナイテッド・エアライン」など、「9.11」関連企業の株が、2001年9月11日の「事件当日の『数日前』に」「異常に多数」、「プット・オプションで」買われていたという事実があります。「9.11 調査委員会」は、事件後442日も経過し、殆どの証拠が「紛失」してしまったであろう2002年11月27日になって、やっと立ち上げられましたが、その主催者は、1832年の設立時からの「生粋の『スカル&ボーンズ』一家」ブッシュ家の二人目の米国大統領、ジョージ・ブッシュJrでした。

ロスチャイルド「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」は、世界の「貧困・格差・差別」を食いものにした、恥知らずで非道な「金儲け」をしているだけでなく、世界人類を「実際に」「虐殺」しています。

ロスチャイルド「金融」カジノ「国際金融証券株式市場」で「大儲け」して喜んだり、「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」を鵜呑みにして「ロスチャイルドの犯罪告発」を無視したりすることは、もはやそれ自体が「ロスチャイルドの『世界の諸国民に対する犯罪』幇助」という犯罪と言っていい、と筆者は考えます。

(次稿「グローバルな『国債・株式売買』という『国家と国民精神の奴隷売買』で、ロスチャイルドは『世界の大債権者・大株主・大奴隷主』になった」__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑥[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の弐]に続きます)

__________________________

(*1)1815年に「東インド会社」の利権を継承したロスチャイルドが、1840年のアヘン戦争を起こす際に統合したラッセル、タフト、ジャーディン・マセソン、サスーンなどの大実業家らを、本書では「上海ロスチャイルド連合」と呼びます。幕末維新戦争をロスチャイルド代理人として融資したのも、この上海ロスチャイルド連合ジャーディン・マセソンでした。

(*2)フラタニティとは、「名士会」、要するに「『富と権力』候補者」の「青田刈り」です。フリーメーソンのように、最初に「秘密の宣誓儀式」があり、入会者はそこで弱みを握られ、一生「ブラックメール」で脅されながら「組織」に忠誠を強制されます。

(*3)ロスチャイルドの「私設暴力装置」ペンタゴンは、洪水、ハリケーン、旱魃、地震などを恣意的に起こすことができる「気象兵器」HAARPを保持しています。筆者は「9.11」だけでなく「3.11東日本大震災・福島原発事故」もロスチャイルド国際金融軍産複合体が計画・惹起したものであることを証明できます。(本ブログ別稿「JFK暗殺、9.11、東日本大震災と福島原発『事故』の真相究明、戦争・テロと貧困・格差の原因追求を、ロスチャイルド国際連合の『世界平和と人権』サギが妨害している___『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版4/5]をご覧ください)

ロスチャイルド国連の安保理常任理事国「戦勝五大国(=ロスチャイルドの上級傀儡)」の一つ中国も、最近この兵器を保持していることを匂わせています。(「中国は気象を武器にするのか?国が気象操作システムの創設へ」Sputnik News、2020.12.19、「中国で進む『人工降雨』作戦…気象兵器に進化する可能性も」Livedoor News2021.2.1.)

(*4)「ザ・シティ・オブ・ロンドン」は、1215年マグナカルタ以来の「経済自治区」であり、「Lord Mayer of London『ザ・シティ・オブ・ロンドン』市長/『ザ・シティ・オブ・ロンドン』企業体リーダー」も、UKの「ロンドン市長」とは別に、「ザ・シティ」内で独自に選出されます。英国女王が「ザ・シティ」に立ち入るときには、「ザ・シティ」市長に「許可」を求めなければなりません。

「『金融』という『奴隷制度』」の呪縛から解き放たれたとき、世界人類は「人と人との信頼こそが本当の『信用貨幣』」=「『お金』は要らない」という救世の真理に到達する__『幸福の「経済」 支配の「金融」』④[嚆矢の章 其の参_経済的正義の全世界的実現]

cloud eye

7.「『善き世界』へのグランド・デザイン」を世界の諸国民全員が共有して、世界から「今すぐ」、「戦争と金融恐慌・貧困と格差」を創出した「『金融資本』独裁体制」を完全廃止・永久禁止し、「地球と人間」中心の「善の『世界』貨幣・経済・政治システム」を手に入れる

「私が『通貨』を統制してさえいれば、国家の政事を誰が執り行うかなどは、どうでもよいことである」( I care not who controls nation’s political affairs, so long as I control her currency. )____マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、1790年

世界は今、「金融詐欺師」ロスチャイルド(*4)の「『市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制』世界『債務奴隷』支配」下にあります。

現在世界の倫理基準で明らかに「犯罪」とされている「詐欺」「全体主義」「奴隷制度」によって、それと知らず、しかし現実に、全世界の諸国民は支配されている__この真実を、全世界の諸国民があまねく認識・理解することでのみ、世界の諸国民は、「今すぐ『奴隷支配』の軛から自らを解放できる方法」「今すぐ世界から戦争・テロと貧困・格差を根絶する方法」を、世界の諸国民自身の手で、「選び取る」ことができます。

「『利他』と『誠』の心」と「庶民の常識(common sense)」に基づいた、「必要情報の完全開示」「公議公論」によって「世界の諸国民の政治意思」が導き出され、それが「社会的正義の全世界的実践」に生かされる「真正『世界』民主主義」を、世界は手に入れることができるのです。

250年をかけて設計構築された、「自由と人権・民主主義・法治主義・資本主義・官僚制度」などを始めとする種々の現行「社会制度」は、全てがロスチャイルドの「金融奴隷制度」を補完するために、「世界ねずみ講の胴元」ロスチャイルドによって作られた、「不正の制度」です。その制度内で、「制度執行者」に過ぎない政治家・官僚に文句を言い、その首を挿げ替えるという従来のやり方では、「世界人類総『債務奴隷』支配」の現状を変えることは、絶対にできません。

タイム・リミットが迫ってきている「世界人類と地球環境の完全破滅」を回避するために、「今すぐ」「絶対に」必要なのは、全世界における「『負債の貨幣』と『金融』という『奴隷制度』」の完全廃止・永久禁止です。

本書『幸福の「経済」支配の「金融」』は、全世界の諸国民全員を原告とする「ロスチャイルドの『市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制』(国連/IMF・EU「金融グローバリズム『新世界秩序=ねずみ講』新奴隷制度」、BIS・ECB「世界中央銀行カルテル」、「国際金融証券株式市場・統一『カジノ』経済」、CIA・MI6・GAFAM/世界メディア・学界「世界情報・通信・言論統制システム」の四機関を基軸オペレーション・システムとする「無限の資金調達権力『通貨発行権/信用創造権』の秘匿・私有・独占・統制システム」)の告発・完全廃止・永久禁止」と、「『善き世界』へのグランド・デザイン全世界共有」を提案します。

その「嚆矢」となるこの章の締めくくりとして、「正・善の社会制度」の私案を、解説とともに以下に提示します。

8.水・エネルギー・最低限の衣食住・医療・教育・Wifi通信・交通・運輸……世界の諸国民の「ライフライン・サービス」は、「善の貨幣・経済制度」で完全公共化・無料化できる__世界から、貧困・格差は「今すぐ」消滅する

「正・善の社会制度」の核心は、「『負債』ではない/『利子・債権債務』が付与されない/『返済』の必要のない、『公共物』たる貨幣」或いは「無貨幣」による、「地球と人間」という「自然資本」を大切にする「再生可能」「地産地消」を基本とした「完全循環経済」です。ここに、「負債の貨幣」「金融(金融市場)」「富の偏在」という概念は存在しません。

「人類は、もう二度と『奴隷制度』を持たない。『支配』しない。『支配』されない」__そう宣言し、「負債の貨幣」「金融」が「奴隷制度」であるという事実を、世界で共有します。

「『お金(或いはそれに類した「モノ・サービス」の交換の記録・計算ユニット)』は『無』から『創造』され、『実体経済・国民経済』の中だけを『循環』し、一定期間を過ぎれば『償還』(回収)される」__これだけを、「『お金』の真理」とします。「お金」は交換・記録の機能だけがあればいいので、これに「支配の道具」「投機的利益を生み出す道具」「価値を保蔵し、『富』を形成する道具」としての機能を付与することを、永久禁止します。そうすることで、これらをシステマティックに利用して、極大利潤を得るために「ロスチャイルド金融資本」「ロスチャイルド国際金融軍産複合体」が惹起・創出してきた戦争・革命・テロ・金融恐慌・貧困・格差・差別と地球環境破壊など世界の重大問題が、一挙に根絶・解消されます。

「正の資本主義」に於ける「資本」とは、「地球と人間の供給能力」という、「自然資本」のことです。これを「金融資本絶対優越主義」と勝手に読み替えた「ロスチャイルド金融資本全体主義独裁体制」が、「限りなくゼロに近い『コスト』(=無償)での『搾取』を最善」として「奴隷化」してきたのは、世界人類だけではありません。彼らはかけがえのない地球資源を大量に使い捨て、世界の山・森・川・海を汚し、破壊することで、地球だけでなく、月も火星も、おそらくは太陽系全体を「私有」できるほどの、普通の人々には想像もつかないほどに巨大な富を蓄積・独占してきました。

「善き世界」を目指す私たちは、「『無』から『創造』した『返済する必要のないお金』」を、汚染・破壊された地球環境の修復・保全・美化と、全世界の諸国民の「全て」に「衛生的・健康的・文化的・倫理的な生活」を保障するための公共事業・インフラ整備とその運営に使います。人材・資源・技術など「供給/『資本』能力」の足りない地域/コミュニティ・国には、他地域/コミュニティ・国が「世界一家族主義」「共存共栄」の精神で、「無償」協力します。また、全世界の全ての国民の「衣食住」が「オーダーメイド」「オンデマンド」中心になれば、「使われないモノが大量生産され、大量に余る」という「愚」を犯さずに済みます。

「完全に再生循環可能にデザインされた、地球と人間に優しい『世界最高・最善』の技術」で提供される「『衣食住』・水・エネルギー・医療・教育・Wifi通信・交通・運輸など国民の『ライフライン・サービス』」は、全世界で、「地域/コミュニティ・国・世界への貢献」への対価として、全国民に無料で供給されます。「一生懸命働く、正直で誠実な人間が決してバカを見ない世界」が、実現するのです。

「地域/コミュニティ・国・世界への貢献」には、「自宅回り・地域/コミュニティ・国と世界の自然環境の修復・保全・美化」「地域/コミュニティ・国・世界への『ライフライン』の対環境技術向上・インフラ整備・運用・供給」とともに、「子供を産み、育て、立派な『社会人・世界人』にすること」「明るく幸せな家庭を作ること、家を住みやすく、清潔に保つこと」が、第一に含まれます。「家事・育児」は、「世界の全女性に(『奴隷』のように)無報酬でやらせる労働__『シャドウ・ワークshadow work(*5)』」ではなく、「善き世界」を構築するためになくてはならない、最も大切で大変な仕事です。

「善き世界」では、職業に貴賤はありません。どんな仕事・労働にも、それぞれに目指すべき「最高の技術・精神」があります。熟練が褒讃されることはもちろんですが、一生懸命、真面目にそれを目指す努力こそが、尊いのです。その努力こそが、実体経済・国民経済における「供給能力」=「資本」なのです。「金融」のように、人を騙し、支配し、破滅させながら、そもそも「公共物」である「お金」を右から左へ動かしただけで巨額の富を得るような不公平・不公正・不条理は、「善き世界」では存在を許されません。

「善き世界」を目指す社会では、全世界の全ての人々は、「自分と家族の今日の住み家、食べ物を得るために、不当に安い賃金で身を粉にして働き、体を壊す不安に怯え、永遠に抜け出せない貧困の地獄に心が折られる」ことから完全に解放され、「自分と他者とを幸福にするために働く喜び」「自分が世界のかけがえのない一員であることを自覚する誇り」を得ます。

「衣食足りて礼節を知る」人々が暮らす、「一人一人の顔が見える」社会では、「法律」は「人に迷惑をかけない」「お天道様が見ている」だけで十分です。それでも起こる問題は、「地域/コミュニティ・国・世界」の各単位で選出された「賢人」(「アメリカン・インディアン」(*6)の「メディシン・マン」や「村の長老」的な、「倫理オンブズマン」)が「利他と誠」「庶民の常識」「先人の知恵」を基に「大岡裁き」を下せばよい。

地球は、私たち人類を「棲まわせてくれている」、感謝して大切にしなければならない「家」。世界の人々は、それぞれの「個性」が尊重されながら、しかし一人一人が「家族の一員」としての責任を果たす「一つの家族」です。道を誤った者があれば、きちんと己の誤りに気付くよう導き、地域/コミュニティ・国・世界の中で意見の対立があったなら、「必要情報の完全公開」の上、「賢人」が議長となって、皆が納得するまで「公議公論・完全公開討論」を続ける。全ての議事録が、発言者全員が「文責者」となる、「全世界完全公開の公文書」として保管され、「決定」後も、合理的理由があればいつでも、誰でも、議論への差し戻しができる。「賢人」も常に批判の対象となり、「無謬」は存在しない。故に、全世界の諸国民が衆知を集めて「輔弼」する。それが、全世界を幸福に導く「真正民主主義」「真正グローバリズム」の核心です。

そして、これらの全てが、「『負債の貨幣』と『金融』という『奴隷制度』の完全廃止・永久禁止」の後、「負債ではない、返済しなくていい貨幣」によって、或いは「人と人との信頼」=「無貨幣」によって、実現できるのです。

9.ロスチャイルドの「金融資本全体主義独裁」の下で言われる「合法」は「不正ではない」ことの証明ではなく、「権利」は「利権」の耳ざわりの良い「言い換え」である

「『正の貨幣制度』=『減価する貨幣/誰の『負債』にもならない貨幣』」は、これまでになかったわけではありません。しかし、古代エジプトにあった「穀物倉庫システム」はローマ帝国に征服されて潰え、1750年代のアメリカ植民地13州の「地域通貨コロニアル・スクリップ」による「失業者・浮浪者・乞食ゼロ、世界一の生活水準達成」の経済繁栄は「ロスチャイルドの共犯者」ヨーロッパ銀行権力によって潰されました。

私たちが「日本を近代化することで欧米列強の侵略から免れた」と教えられてきた「明治維新」の実相は、江戸幕藩体制下の「『減価する貨幣』コメ本位制」破壊、「世界最古の先物取引市場」堂島米会所など日本の金融市場を支配する「江戸期日本の財閥」の解体と「ロスチャイルド化」、「ロスチャイルドの幕府・倒幕勢力『両面融資(ヘッジファンド)』による『日本金融侵略』『日本債務奴隷化』」でした。日本はこの後、近衛文麿と吉田茂らによる「昭和維新」(第二次世界大戦の『敗戦・占領』劇)に於いて、連合国GHQ(→国連)=米軍(米国防総省・国務省)をフロントとする「ロスチャイルド国際金融軍産複合体」により「基地植民地奴隷化」され、今に至ります。

ロスチャイルドGHQに与えられた、「日本国民は自らの『生殺与奪の権』を、自ら進んで『支配者』連合国(国連)に献上する」と前文で宣言する『日本国憲法』によって、日本国民は天皇・首相以下全員が縛られていますが、その『日本国憲法』に優先するのが、1951年の「日米安保」と同時に設置された、在日米軍副司令官をトップとする「日米合同委員会」の決定、つまり「米国防総省・国務省が『代理人』を務める『ロスチャイルド国際金融資本』の意向」なのです。「日米合同委員会」の日本側トップ(米国/米軍の下位)は、首相ではなく外務省北米局長です。歴代首相に「政策提言」__事実上の「政策指示」を与える経団連・経済同友会が、『日本国憲法』よりも早く、1946年にGHQによって設立されている事実からも、日本の財界と官僚を「準・執行者階級」に置いた「ロスチャイルドの日本金融支配」の実態は見えているのです。

しかし、これを曖昧にし、隠しているのが「民主主義」と「法治主義」です。「日本の最高法規である『日本国憲法』を『民主的に』『制定』したのは外ならぬ日本国民自身である」という欺瞞によって、ロスチャイルド連合国の「誣告・名誉毀損(『南京大虐殺・中国侵略・性奴隷・強制連行』など)」「日本国の主権侵害」「現在・過去・未来の日本人の基本的人権侵害」「『国連憲章』敵国条項と『日米安保』による日本全土基地化・治外法権化(=日本の領土侵略)」という犯罪が、隠蔽されています。

世界の諸国の「憲法・法律」は、実質的にロスチャイルドの犯罪を「合法化」するためのものであり、世界の諸国民が「法律によって与えられた」と勘違いした「権利」とは、その「法律・制度の『本当の』設計者」であるロスチャイルドが最終的に利潤を得るための「利権」に他なりません。

BIS・ECBをトップとする「世界中央銀行カルテル」で、世界の殆ど全ての市中銀行も支配する「世界金融ねずみ講の胴元」ロスチャイルドには、世界の諸国の中央銀行への「借金」に対する「利払い」(日本の場合は2020年に「国債費」と称して87.8兆円)のほか、ロスチャイルドの私有する全ての国際金融証券株式市場における国債や株式取引など、世界で実行される全ての「お金の移動(transaction)」で、「手数料」が入ります。

ことほど左様に、全世界で、ロスチャイルドの「金融奴隷支配」は、ロスチャイルドが設計・設置した「不正の社会制度」によって隠蔽されながら、実施されてきました。

その「金融資本全体主義独裁体制」は、2045年に到来するとレイ・カーツワイルが予言した「シンギュラリティ」によって「完了」します。ロスチャイルドの「世界中央銀行カルテル」が推進している究極の管理通貨「世界中央銀行デジタル通貨」で、究極の「ロスチャイルド統制経済システム」__「金融システムからの、人間の完全締め出し」__が、完成することになるのです。

今現在、世界のあらゆる「人間の仕事」は、工場など下層から「AI/ロボット」によって代替が進み、世界の貧困化に拍車をかけていますが、それはこの「シンギュラリティ」によって「完了」し、「世界人類総『失業』=世界人類総『絶対貧困』化」が現実のものとなります。

「世界完全AI管理社会」が現実のものとなったその時、「無情・非情」のAIが「無感情」に地球上から「廃棄処理/排除」するものは、グローバリズムの最終形態「世界経済・通貨の完全デジタル化」で「モノ化→数値化/データ化」され、AIによって「非『AI人材』=『デジタル社会の不要物』」と断定された私たち「世界人類の99%の『絶対貧困者』」と、そして、修復不可能なまでに汚染・破壊され臭気を放つ「ゴミ屋敷化」した地球そのものかもしれません。国連安保理常任理事国・米英仏ロ中とドイツ・日本など世界の先進国政府は、「トランスヒューマン・ポストヒューマン(脱人間化)」「火星移住」を既に準備し始めています。

「世界のデジタル化」で、古代バビロニアからヒトラー・ナチスに至るまで、「絶対君主制」「全体主義独裁体制」が「独裁者」以外の全てを支配するために実施した「言論統制=検閲・洗脳・焚書坑儒・世論誘導・歴史改竄」の全てが、至極簡単なものになります。

「国連SDGs」を主導し、国連の「ビッグデータ」研究所が建設され始めている中国では、既に人民の「クレジット・データ」がスコア化・等級化されて「人間の完全AI管理社会」が一部実現していますが、「通貨」までもが「完全デジタル化」して「デジタル通貨」しか流通しないとなれば、それはまさしく、人間の「生殺与奪の権」を無機物に投げ渡すことを意味します。「シンギュラリティ」後には地球の砂漠化が進み、食糧生産も「工場生産オンリー」になり、お金が無くて電気も使えない貧困者は、食べ物を買うこともできず、死ぬしかないのです。

「負債の貨幣」「金融」という「奴隷制度」が向かっている未来は、そんな「ディストピア」__それでもまだ人は「こういう世界を、私たちが選んだ」と、いうのでしょうか?

ロスチャイルドはもう、「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」というプロパガンダで世界の諸国民を騙すことさえも、必要なくなるのです。

私たち先進国の人間は、例え「ホームレス」になっても「何とか生きてはいける」__「今のところは」。「新型コロナ」という、ロスチャイルドが仕掛けた「バイオ金融戦争」を、世界の諸国民は生き延びることができるかどうかも、わかりません。ロスチャイルドIMFは、「コロナ後の全ては不確実」と、完全に「他人事」として私たち「ロスチャイルドの無自覚の債務奴隷」を突き放しています。もう、「無力な庶民にできることは限られている。問題が大きすぎて、何をどうしていいか、わからない」と思考停止している時間は、ないのです。

「『負債の貨幣』と『金融』という『奴隷制度』の完全廃止・永久禁止」の「世界国民運動」を、始めましょう。手始めに、身近な人に「『利子のつくお金』は詐欺で、本当なら、税金も保険料も払わなくていいし、食料も水も電気も家賃もGAFAも、世界完全公共化で無料にできるらしいよ」と、話しかけてみましょう。そしてみんなで、「貧乏な人など誰もいない世界」のことを、「みんながその気になりさえすれば、今すぐ実現できること」として、話し合いましょう。

「邪悪が勝利を収めるのに必要なことは、善良な人々が何もしないでいること、ただそれだけで足りる」(The only thing necessary for the triumph of evil is for good men to do nothing,)____エドマンド・バーク

__________________________

(*4)このロスチャイルドですら操る「本当の、『影の支配者』」が存在する可能性は、あります。「負債の貨幣」「金融」を完全廃止・永久禁止して世界から戦争・革命・テロ・金融恐慌と貧困・格差・差別を根絶した後、ゆっくりと「真正民主主義」的「公議公論」で、検証してゆきましょう。

(*5)世界の女性たちが当然のように「無報酬」で働いてきたことを「影の労働」として批判したオーストリアの哲学者イヴァン・イリイチは、「ジェンダーフリー/男女平等」を唱える一部のフェミニストに攻撃されました。

(*6)映画『モヒカン族の最後』にも出演した、ラコタ族のラッセル・ミーンズが主催した「AIM(アメリカン・インディアン・ムーブメント)」の趣旨に敬意を払い、本書は「アメリカ先住民」ではなく、「アメリカン・インディアン」の語を使います。