世界完全公共・無料の「トーラス・エネルギー」が、環境、世界経済、国家安全保障……、世界のあらゆる問題を完全解消し、「戦争・貧困・環境破壊」は死語になる__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑨[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の伍]

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■「負債の貨幣」「金融」の完全廃止・永久禁止と「『無』から『創造』する『公共のお金』」で、全世界への公共事業としての「グリーン・イノベーション」により建設される「アナログ・デジタル混合の、地球と人間中心の『経世済民』のユートピア」が、万国万民のものとなる

14. 「トーラス・エネルギー」を利用した19世紀ニコラ・テスラ「ワイアレス・クリーン・『フリー』・エネルギー」開発を、「世界の『金と権力』の総帥」ロスチャイルドが握り潰した

Nikola Tesla at his lab

惑星・地球には、太陽など他の全ての天体や銀河宇宙そのものにもあるように、「南北」両極から発して星全体を覆う、数学用語で「トーラス」と呼ばれる電磁エネルギー場があります。つまり「電気」は、地球上のどこにでもあり、抽出変換装置さえあれば、誰でも、いつでもどこでも使える、地球の寿命が続く限りにおいては真に「無尽蔵」の、本当の「人間と環境に優しいクリーン・エネルギー」なのです。

その「地球電磁エネルギー抽出変換装置」を、1915年のノーベル物理学賞をトマス・エディソンと争ったニコラ・テスラが、1893年に既に発明していました。この装置は、後に「テスラ・コイル」と呼ばれるテスラの特許部品を使い、地球と大気圏をコンダクターとして「ワイアレス」で、遠く離れた場所にも「高電圧・低電流・高周波・交流」で送電・通信できるシステムです。

電気は大量に貯めることはできないため、必要とされる瞬間に必要量を発電する「同時同量」が電力供給の原則ですが、「トーラス・エネルギー」は「オン・デマンド」で使えて無駄がない、最善最上の電力供給法と言えます。

その「トーラス・エネルギー」を抽出・変換して随時使用可能な電気に換えることができる素晴らしい装置を、「『無』から『創造』した『公共のお金』」を使って、無料の公共住宅・公共施設、地域・コミュニティといった最小限単位で設置することで、世界のあらゆる場所で、全ての人々が、クリーンで永久的に持続可能な電力を、安全に、しかも「無料で」使うことができるうえ、景観も美しく保てます。

「トーラス・エネルギー」は「常にそこにある」ので、気象条件に大きく左右される風力・太陽光などの「再生可能エネルギー」や、「事故」があれば長期に亘って停止・或いは廃止しなければならない原子力発電の不利(=結局火力発電など「非『炭素フリー』発電」に頼らなければならない)もなく、何より、環境を破壊し、近隣住民の物理的精神的健康を損ない、メンテナンスにも巨額の費用が掛かる(=中国やグローバル企業のみを儲けさせる)醜く危険な巨大建造物を設置する必要も、ないのです。

現行の「不正な貨幣制度」の下にある世界には、「お金」がないために十分な暖房・冷房設備を持てず、或いはその設備があっても電気代が払えないために使用することができずに、自分の家の中で凍死・熱中症死する人がたくさんいます。日本でも、冬に風呂場・脱衣所が寒すぎるために、浴槽のお湯との温度差の激しさによって心臓発作を起こし、自宅の浴槽で「溺死」する人が年間2万人近くいるとのことです。

世界のどこの国でも無料の電力がふんだんに使えれば、そんな心配は完全解消できます。

全ての住宅を、完全断熱のうえでセントラル・ヒーティング/クーリング(お湯/冷水を全室の壁内・床下に巡らしたチューブに通して電気モーターで循環させるシステム)にすれば、エアコンも屋外に熱風を吹き出す室外機も要らなくなって、夏は家の中も外も涼しく、冬は石油・灯油・木材を使った暖房器具から有害なガスや煙(微粒子)が出る心配もなく、同時に化石燃料や木材の無駄遣いも無くなって、家も町も美しく快適になるでしょう。

世界の全ての人々が、自分の生まれた場所で、健康で、安全・安心な、文化的で豊かな生活が送れる「ユートピア」は、「『無』から『創造』した『公共のお金』」で「今すぐ」実現可能なのです。

それを阻んでいるのが、「負債の貨幣」「金融」という「奴隷制度」と、それを利用して全世界規模で暴利・巨利を貪る「ロスチャイルド金融資本全体主義独裁体制」です。

「公共物」として「無」から「創造」した「お金」を、「利子」や「返済」の心配など全く無しに、全世界の諸国民の安全・健康な生活と地球環境保全に役立てるために、必要なだけ存分に使えるのだと世界が知ってさえいたら、研究所・実験設備などの建設・維持運営のために莫大な額のお金を必要としたニコラ・テスラの「クリーン・ワイアレス・エネルギー」の研究・開発は「世界の公共事業」として行われ、何の問題もなく成功し、世界の全ての庶民が幸福に暮らせるユートピア的「未来世界」が、20世紀には早くも実現したはずでした。

しかし、実際にはテスラの研究はウエスティングハウスやジョン・ジェイコブ・アスター4世といった大会社・大富豪からの巨額の融資を必要とし、その資金調達も、ロスチャイルドの「Hidden Hands(隠された手)」による金融市場操作が惹き起こした金融パニックによって、常に困難を強いられました。

そのうえ、1895年、テスラの研究所は「『最初の』謎の火災」によって研究書類とともに焼失してしまいます。テスラの心を折ったその「悲劇的な事故」の後、1901年、「ロスチャイルドの秘密の代理人」J・P・モルガン(*25)が、テスラのワイアレス電力供給システムが特許を取った場合にその利益の51%を得ることを条件に、150,000ドル(現在の価値で約467万ドル=約5億4000万円)をテスラに融資します。しかし、ロスチャイルド金融連合が支配するNYメディアによってテスラの研究は「インチキ」と叩かれ(その一方で、ロスチャイルド金融連合が融資設立したテスラのライバル会社「マルコーニ通信会社」は、テスラの技術を盗用して儲けていましたが(*26))、最終的には、送電線に使われる銅の利権を独占していたJ・P・モルガンが、送電線を完全に不要のものとしてしまうテスラの「ワイアレス電力・通信」研究への資金融資を1906年に停止し、そのうえ、「研究所が何者かによって『再び』破壊された」ことで、世界人類の希望の光となったはずのニコラ・テスラの「人間と環境に優しい、永遠に持続可能なエネルギー」研究は、「永久にお蔵入り」の運命を辿ります。

15.ロスチャイルドが作った「世界の常識」を疑え__「負債の貨幣」「金融」「『資本家』対『労働者』の金融市場対立構造」を完全廃止・永久禁止して、「お金」と「土地」と、「電気」及びGAFAMのSNS・ITサービスを含めた全ての「ライフライン事業」を、世界完全公共・無料化する

今ここで、私たちが銘記しなければならないことは、ニコラ・テスラの弾圧によってロスチャイルドが世界で私有・独占・統制することになった「電気」だけが、世界の諸国民の「ライフライン」=「生殺与奪の権」を握るための「戦略物資」ではなかった、ということです。

石油・石炭・天然ガスなど化石燃料や、ウラニウム・プルトニウムなどの鉱物資源とリチウムなどの「レアメタル」、金・ダイヤモンドなどの貴金属、小麦や塩・水など食糧と医療/科学・通信/メディア・交通/運輸、そして原子力__ロスチャイルドが設計・創設・所有した近現代国際金融市場において相場を左右する「基幹産業」「戦略物資」の全てを、全世界で、ロスチャイルドは所有し、統制しています。ロスチャイルドが事実上「私有・独占・統制」する「通貨発行権力」と、その「執行者」である全世界の中央銀行とその「傘下」の銀行・金融保険機関による、GAFAMなどグローバル企業を含む世界の企業の株式取得が、ロスチャイルドの市場独占を完全なものにしたのです。

20~21世紀の「科学的進歩」を象徴する「コンピューター、デジタル/サイバー・スペースとインターネット、半導体、ナノ・テクノロジー」は、ロスチャイルドの覇権を確かなものにする戦争のために開発されました。GAFAMなどは、「システム全体のオーナー」ロスチャイルドにとって只の「店子」にすぎないのです。

これら指数関数的に増大する「デジタル・システム」の全てと、ロスチャイルド通貨発行権力が推進する「世界金融完全支配(=「世界人類総『債務奴隷』支配」)の究極のツール」「世界金融サイバー攻撃の究極のマルウェア」となる「(世界統一)中央銀行デジタル通貨」「AI完全管理システム=ビッグ・データ」とそれを可能にする「5G」は、おそらく現在の世界の電力消費量の数倍の電力量を必要とします。(*27)

19世紀後半以降の「金融市場・金融資本主義」を大前提とする世界にとって、世界の家庭・企業・工場で必要とされる「電気」は、「お金」とともに「地球上の、『お金に換算する価値のあるもの』全ての創出に必要なもの」となったのです。世界は「お金」と「電気」がなければ生きていけない場所に、なってしまいました。

そして、「お金」も「電気」も、ロスチャイルド国際金融資本が独占・統制しています。ロスチャイルドが、世界の諸国民の「生殺与奪の権」を握ると同時に、「合法的に」、「お金」と「電気」の「独占的」供給者となっているのです。

本書がこの体制を「ロスチャイルド金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁体制」と呼ぶ蓋然性が、ここにあります。

ロスチャイルドの「連合国=国連」は、「第二次世界大戦で日本国民が『好戦的』政府・軍部の『大本営発表』を鵜呑みにし、それを支持さえして国家一団となり、中国・米国・英国(連合国=世界)に対する『侵略』戦争に突き進んだ」と「恥知らずなリンチ裁判」で断罪し、『日本国憲法』・「日米安保」・『国連憲章』「敵国条項」という「不当・不正な『不平等条約』」で今も日本を「連合国=国連の基地植民地」として足蹴にし、日本国と日本国民に対する名誉棄損・人権蹂躙を行っていますが、日本国民は明治維新以来、「ロスチャイルドの日本経済侵略幇助・外患誘致」で国家反逆罪を犯してきた日本政府とその黒幕・「金融詐欺師」ロスチャイルドの「大本営発表」に騙され続けているだけです。

アダム・スミス『国富論』に「市場は『(神の?)見えざる手』が動かす自然現象」といわせ、実際には「国際金融市場と世界の中央銀行のオーナー」であり、「世界の大債権者・大株主・大奴隷主」であるロスチャイルドが「リアル打ち出の小槌(=無限の資金調達権力)」である「通貨発行権」を秘密裏に私有・独占・統制して動かしているという事実を隠蔽しながら、「貨幣は負債」「『お金』は『銀行から借りるもの』『労働者が賃金として資本家からもらうもの』」というサギ的嘘とともに「経済学の常識」「お金の常識」としたことが、世界の殆どの人が知らないロスチャイルドの「シュープリマシー=至高の権力」を、不動のものとしています。

しかし、ロスチャイルドの「世界金融帝国」がどんなに巨大なものであろうと、その至高性が「世界金融詐欺」「世界人類の奴隷支配」という巨大犯罪を礎にしているという事実は変わりません。

国連安保理常任理事国・米英仏ロ中の政府はロスチャイルド「世界広域金融マフィア」の「各リージョン組長」であり、ペンタゴン/CIA・MI5/MI6・モサドという世界最強・最凶の武装情報集団は米英イスラエル各国公費を使って運営されるロスチャイルドの「私兵」ですが、真実の存在そのものを「無存在」に変えることはできません。

「負債の貨幣」「金融」が「詐欺」「奴隷制度」であるという真実が全世界の諸国民に周知され、その「支配のシステム」が完全廃止・永久禁止されるとき、世界は人類史上初めて、戦争・貧困・差別のない、「お金」が無くても生きていける、誰もが幸福になれる善き社会へ、その歩を進めるのです。

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(*25)「J・P・モルガン」の「本当の創始者」となるジョージ・ピーボディを、1837年ロンドンでネイサン・ロスチャイルドが直接会見して「秘密の米国代理人」に任命して以来、「ウォーバーグ」とともにFRB設立の「立役者」となり、「米国の国家であり、法律であり、制度そのもの」とまで謳われ、米国と世界の「影の巨大権力」の称号をほしいままにしてきた「モルガン」は、れっきとした「ロスチャイルドの代理人」です。ジョン・ピアポント・モルガンが死去したとき、その後継者に相続されたのは全資産のたった17%でした。残りの83%の資産はロスチャイルドの管理下にあったのです。J・P・モルガン同様、「ロスチャイルドのライバル、或いはロスチャイルドと同格の『ディープ・ステート』の権力者」と目されているロックフェラーもまた、1870年にハリマン、カーネギーらとともにロスチャイルド代理人ジェイコブ・シフ=クーン・ローブに後援されることになって以来、その資産・投資をロスチャイルドに管理される立場にあります。1974年にネルソン・ロックフェラーが「個人資産公開」を必要とする副大統領に指名されたため、そのことが公になりました。

(*26)テスラは、自分が1897年に開発した「ワイアレス・チューニング」技術をマルコーニが盗用していると1915年に訴えますが、勝訴することができませんでした。しかしながら、これに関連してマルコーニが合衆国を相手取って起こした「第一次世界大戦時の特許侵害」裁判の決着が1943年についた時、合衆国最高裁はマルコーニの技術がテスラと他2名の特許侵害によるものと結論してマルコーニの訴えを退け、同時にテスラの特許を再認(restore)する判断を下しています。

(*27)「地球温暖化=脱酸素化」も「再生可能エネルギー」も、ロスチャイルドの世界覇権のための「巨大電力供給プラン」に過ぎないのです。例えば、日本の地方自治体の人口はあと10年ほどで半減し、自治体自体が「消滅危機」にあるにも拘らず、電力使用量も激減するはずのその地方自治体に、政府が「太陽光」や「風力」など「再生可能エネルギー」の名を借りて巨大電力供給システムを構築しようとしているのが、何よりの証拠です。

誇りある我がふるさとを、安らげる「終の棲家」に__「誰の負債でもないお金」で、日本と世界に「万人が幸せな社会」を作る__『幸福の「経済」支配の「金融」』[特別版_実効性のある「日本と世界の貧困・格差の根絶」「ふるさと自治体消滅回避」具体策の提言①]

2021 8 15 asagumotomizu

■究極の原因療法__「『無』から『創造』した『公共のお金』」で「ライフライン・サービス」を全て公共化し、日本と世界の貧困・格差・差別を「今すぐ」根絶する

■「奴隷制度」と同義の「負債の貨幣」「金融」を、全世界で「今すぐ」完全廃止・永久禁止する

■真正民主主義の世界公議公論により、「歴史の正しい側/誤った側」「能力主義(meritocracy)」で「全世界国民『債務奴隷』支配」の事実を「正当化」しながら隠蔽し、「陰謀論を信じるバカ」で「言論統制・思考停止誘導」する現行世界支配体制「金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁」の数世紀に亘る本当の陰謀の数々を検証し、全世界に周知する

■「外国金融資本の日本経済侵略戦争の嚆矢」であった明治維新と、「南京大虐殺・慰安婦性奴隷」という「連合国=国連の日本への誣告・名誉毀損」で、日本の主権を簒奪し日本国民の誇り・名誉・尊厳を傷つけながら制定した『日本国憲法』と「日米安保」によって、日本を国連の「基地植民地奴隷」と規定した『昭和維新』を検証・総括する

■「善き世界のグランド・デザイン」__地域のニーズに合った「ふるさとの鎮守の杜」を日本と世界に__そして、「利他」と「誠」の満ち溢れる世界へ

1.「『金と権力』が全て」のこの浅ましい、薄汚れた世界を、「負債の貨幣」と「『富』を『偏在』『蓄積』させる装置」で「奴隷支配の道具」である「金融」を完全廃止・永久禁止することで、脱却する

「戦争・貧困・格差・差別のない、健やかで美しい地球の上で、万人が幸せに暮らしたい」__それが世界の全ての人の願いのはずです。そして、その「善き世界」を「今すぐ」実現する手立てが、「現実に」あります。

それは、「支配の道具」=「奴隷制度」そのものである「負債の貨幣」と「金融」という「不正の貨幣経済制度」を完全廃止・永久禁止することです。

「お金」は「無」から「創造」され、「モノ・サービスとの交換」によって「循環」し続け、「所得」を生み出します。これが国民生活に密着した「国民経済・実体経済」と呼ばれるものです。

「正しい貨幣経済制度」では、「地域/コミュニティ・国・世界の100%公共の発行機関」によって「発行」された「返済する必要のない、利子・債権債務のつかない100%公共のお金」は、第一に、衣食住・水・エネルギー・医療・教育・通信・交通・流通などの「完全公共・無料のライフライン・サービス」「地域/コミュニティ・国・世界の環境修復・保全」のために使われます。この「お金」は、減価してゆき(「価値の非貯蔵」)、使われない「お金」、一定期間を経過した「お金」は回収・廃棄されます。

「正しい貨幣経済制度」の下では、「『富』の偏在=貧富の差」「国家間格差/地域間格差」などは存在しません。「利子」が存在しなければ、「モノ・サービス」の価格は正当・妥当なものになります。

「『お金』は『無』から『創造』される」という「お金の真理」のどこにも、「価値の貯蔵機能」「利子・債権債務の付与」や「銀行は預金総額の一部(例えば10%)を中央銀行に『準備金』として納めることによって、預金総額よりも(例えば90%)多く利子付きで貸し付けることができる[「信用創造」機能・準備金制度]」「『利子』が『利子』を生む複利システム」といった、世界の圧倒的大多数を「債務奴隷」化し、特定極少数の「金融制度設計・構築者」に最大利潤を与えるだけの「投機的利益を生み出す道具」=「『濡れ手に粟のぼろ儲け』的『金融工学的手法』」を正当化する論理は、ありません。

「負債の貨幣」「金融」とは、その概念そのものが「詐欺」であり、「富める者が貧しいものを支配する」ことを「正当化」し続ける、邪悪な「奴隷制度」そのものです。

「正しい貨幣制度」の下で「お金」は、水やエネルギーなどの「自然資源」と同様、地球環境と「世界経済」に配慮しながら、「世界の万人の幸福」のため、「公共」の為に使うべき「公共物」なのです。

この「お金の真実」が世界で共有されていたら、「新型コロナ・パンデミック→世界恐慌→全世界貧困化拡大」という負の連鎖など、絶対に有り得ませんでした。

現在の世界は、この「負債の貨幣」「金融」を17・18世紀に「近代化・国際化」と称して洗練・進化させた一握りの「金融詐欺師」たちが構築した「金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁体制」__国連・EUをフロントとする「グローバリズム『ねずみ講』型『新カースト制度』」、BIS・ECBをフロントとする「世界中央銀行『カルテル』」、NY・ロンドン・東京を中心とした「国際金融証券株式市場『カジノ』経済」__によって「金融化・株式会社化」した世界諸国をまるごと「所有」され、世界の諸国民は国家をこの「国際金融資本」に売り渡した自国の政府によって、「無自覚の『債務奴隷』」にされています。

日本と、「日本化」した全世界が苦しむ「デフレ地獄」は、世界の中央銀行が発行する「お金」の98%が「金融市場」に投入され、世界の諸国民の国民生活を助ける国民経済/実体経済にはわずか2%しか回っていないことが原因です。

「アベノミクス」は「株価の上昇」を以て「デフレでない状況を創出することに成功した」と政府・中央銀行は言っていますが、「株価上昇=金融資産価値の上昇」で喜んでいるのは金融資本家/中央銀行だけです。世界の株の90%を、FRB、日銀、イングランド銀行などの「中央銀行」が「所有」しており、その世界の「中央銀行」の所有者は、たった十数人の「国際金融資本家」です。

政府・中央銀行の事実上の「デフレ推進策」=「グローバリズム政策=緊縮財政(国民経済への貨幣供給減少)・(金融資本家を利する)規制緩和」のせいで国民経済は破壊され続け、国民の苦しみを無視したデフレ真最中の2019年10月の消費増税、2020年1月の安倍政権の「中国人『春節』観光客誘致政策」が事態を悪化させた「新型コロナ感染拡大」は、日本国民の「一億総『絶対貧困』化」への道を「下り急勾配」にしました。

世界経済と世界の諸国の貧困者は、「金融詐欺師」「金融マフィア」とその世界経済侵略幇助者=世界の諸国政府の「外患誘致・国家反逆」犯たちに、食いものにされているのです。

これが「陰謀論を信じるバカのたわごと」ではないということを、「日本創成会議」によって「2010年~2040年に消滅可能性自治体」(2020年現在全国約1700のうち896)のひとつとしてリストアップされた我が町・阿武町とその隣町「維新の町」萩の政治の現在を「叩き台」にして、検証していきましょう。

これは、阿武・萩だけでなく、全国の「消滅可能性自治体」に向けた「消滅回避策の提言」__日本と世界の諸国政府への、チャレンジです。

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