『日本国憲法』「日米安保」無効確認と「国連」告発で、世界平和と真正民主主義が実現する__『幸福の「経済」 支配の「金融」』[ダイジェスト版②]

日米合同委員会

■在日米軍副長官が、外務省北米局長ら日本の官僚に、ロスチャイルド金融資本の「上意」を「下達」する「日米合同委員会」が、日本国と日本国民を制限する『日本国憲法』に優越する

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『日本国憲法』と「日米安保」は、無効です。主な無効理由を箇条書きにしてみましょう。

  • 『日本国憲法』と「日米安保」は、「金融詐欺師」ロスチャイルドが「世界戦争金融サギ」「『自由と人権』『民主主義・法の支配/法治主義』サギ」遂行のため設立したフロント組織「国連」が、日本を「債務奴隷・基地植民地奴隷」として搾取・支配するために作成して、制定・締結を不当に強要したものである_(『日本国憲法』を制定せんとする「国民の総意」は存在しなかった。被占領下・国家主権制限下の「大日本帝国憲法の改正」は、大日本帝国憲法により禁止されているほか、改正のための正しい法的手続きを経ていないので、やはり無効。天皇の勅語にある「帝国憲法」は略語であり、これも正式な「大日本帝国憲法の改正の勅語」となり得ない)

  • 『日本国憲法』と「日米安保」は、日本に国家主権を放棄させ、「存在しない『国連軍』の代理」としての米軍の駐屯(占領)を永続させるうえ、「日本全土基地化・日本全土治外法権化」で事実上「領土・領空・領海的に」日本を「法的に」完全支配しながら、ロスチャイルドの「世界戦争統制経済」を翼賛するものである_(『日本国憲法』の「平和主義』に反する」

  • 『日本国憲法』と「日米安保」制定・締結の理由として「国連」が挙げた「中国侵略・南京大虐殺」などの「日本の戦争犯罪」は全て冤罪・誣告であり、日本と日本国民への名誉毀損・侮辱・人権蹂躙である_(『日本国憲法』の「基本的人権の尊重」に反する)

  • 「日米安保」と同時に設置された「日米合同委員会」と、『日本国憲法』よりも先にGHQによって設置された「経団連・経済同友会」と「日銀政策委員会」に「下達」されるロスチャイルド金融資本の「上意」によって、日本の政治経済は統制されている_(『日本国憲法』の「民主主義」に反する)

  • 上記の事実を隠蔽するために、「国連」とその傀儡である日本政府・学界・メディアは、日本と世界の諸国民に対し、「焚書」「検閲」「洗脳」「ブラック・プロパガンダ」といった全体主義独裁体制に典型的な、徹底的な思想統制・言論弾圧を行い続けている_(『日本国憲法』の「検閲・言論弾圧の禁止」に反する)

「国連」_国際連合の前身である国際連盟は、ロスチャイルド金融資本が「候補者全員支援」の出来レースで擁立したウッドロー・ウィルソン米大統領が、主導して設立しました。ロスチャイルドのためにFRB 連邦準備制度BIS 国際決済銀行も設立した同じウッドロー・ウィルソンが、「国際連盟設立宣言」をした第一次世界大戦の講和会議「ヴェルサイユ会議」で、日本が提案した「人種差別撤廃条項」を峻拒した事実を、今、日本と世界の諸国民は思い出さなければなりません。

ロスチャイルドが融資したフランス革命「人権宣言」「全ての人間には生まれながらに自由と人権が備わっているが、奴隷・有色人種とその混血、女性は『半人間』であるので、この限りではない」という「細則」がついていたように、1928年国際連盟が主導した「パリ不戦条約(『侵略戦争』の非合法化)」の「その戦争が『侵略戦争』か『自衛戦争』かは、当該国が決定する」というご都合主義の付帯則は、「白人欧米列強」にのみ適用され、「有色人種国」である日本には適用されませんでした。

ソ連・中国共産党に引きずり込まれた「満州事変」に始まる第二次世界大戦で、日本は「中国侵略」「真珠湾攻撃の『卑怯撃ち』(宣戦布告前の、『第一撃』)」「共同謀議」「南京大虐殺」などの冤罪を着せられ、東京裁判というその判事・弁護士も認める「国際法の歴史の汚点」「政治ショー」「リンチ裁判」で、問答無用・一方的に裁かれたのです。

速記録を読めばわかることですが、東京裁判は、それが訴えた「日本軍の戦争犯罪」を、ただの一つも証明してはいません。上告も拒絶されています。

これは、連合国の日本国と日本国民に対する誣告・名誉毀損というれっきとした犯罪ですが、「国際法には『誣告』『名誉棄損』を取り締まる法はないので、告発できない」ということになっています。

日本に対して為されたこれらの誣告は、「日本は卑怯卑劣・残虐非道な戦争犯罪国だから」、「国連」が『国連憲章』「敵国条項」で永遠に監視対象としなければならない、「交戦権・自衛権」という国家主権を放棄させ、連合国に国民の生殺与奪の権を握らせる『日本国憲法』と「日米安保」で縛って、「国連軍代理」としての米軍が永久に駐留(永続占領)し続けなければならない、というロジックを導き出すために必要だった__その「ロジック」とは、日本と日本国民を「敗戦奴隷」「基地植民地奴隷」として連合国=「国連」(=戦勝五大国・米英仏ロ中)が思い通りに使役してよい、というロジックです。「なぜあんなにも、アメリカや中国・韓国は、常に日本に対して居丈高なのか?」という疑問が、これで解けます。やはり検証すれば「誣告」と証明できる「慰安婦性奴隷」「強制連行」で、しつこく日本を弾劾し続ける韓国・北朝鮮は、第二次大戦後連合国によって「準・連合国」の地位を与えられています。

「敵国条項」は、1995年に圧倒的大多数で「死文化」決議がなされましたが、これは決して「日本には、東京裁判が決めつけたような戦争犯罪の事実はなかった、無実だった」ということではなく、しかも批准はされていないため、いまだ有効なまま削除もされずに残っています。日本政府も、現在・過去・未来の日本国と日本国民の名誉回復のために、何の努力もしていません。

■ロスチャイルド金融資本の「戦争金融サギ」に加担し『日本国憲法』「日米安保」を制定・締結した吉田茂と、『日本国憲法』が無効であることを知りながら国民に周知しなかった歴代自民党首相たちは、「売国奴」「外患誘致犯」である

吉田茂
吉田茂

連合国GHQによって首相に据えられ、『日本国憲法』と「日米安保」を制定・締結した吉田茂の養父・吉田健三は、幕末維新戦争の志士「長州ファイブ」らが融資を受けた、あのジャーディン・マセソンの横浜支店長を、1868年(明治元年)から3年間、務めた人物でした。

サスーン財閥と同様、「東インド会社」を前身とするジャーディン・マセソンは、1815年「東インド会社」のアジアの麻薬・奴隷利権を継承したロスチャイルドによって、1840年のアヘン戦争を起こすために統合され、ロスチャイルド、サスーン、ベアリングらとともに中国の「通貨発行権」を独占・統制するHSBC 香港上海銀行の1865年の設立に参加します。

同じくロスチャイルドの代理人でHSBCの日本代理人となるトマス・グラバーが、ジャーディン・マセソン長崎支店「グラバー商会」で坂本龍馬の亀山社中を融資し、また岩崎弥太郎を支援して三菱財閥の創設に尽力しました。三菱は、ロスチャイルド・プロパーの日本財閥なのです。

ジャーディン・マセソン横浜支店の庭で幼少のころ遊んだ吉田茂が、岳父・牧野伸顕の随行員としてヴェルサイユ会議に出席したこと、「新英米派」の外交官僚として「真珠湾の『卑怯撃ち』」という「外務省の大失態」を指揮し、その「戦犯」たちを首相となった時参事官・外務次官に抜擢し、「天皇・マッカーサー会見」「ダレスとの対日講和条約交渉」の大役に就かせたこと、終戦直前の近衛文麿の『近衛上層文』を自宅に近衛自ら持参させ、「添削」していたこと等々は、決して偶然の出来事ではありません。

吉田茂は、「国連を作った男」ジョン・フォスター・ダレスや、GHQ経済顧問で「ドッジ・ライン」作成者ジョゼフ・ドッジらと密約を交わし、占領終了後の米軍駐留継続(事実上の占領の継続)を、日本側が連合国(米国)に要請したように見せかけながら、「『日本国憲法』(9条)に違反しないような『再軍備』」=「米軍頼みの防衛」を推進しました。

吉田自身が行った調査によれば、日本国民の60%が講和後の「米軍撤退・自主憲法・自主防衛」を望んでいたにも拘らず、吉田茂はその国民の意思を、握り潰したのです。

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『日本国憲法』が無効であることは、1960年に「『日米安保』(米軍による駐留)継続」を「成功」させた岸信介の孫である安倍晋三も、十分承知していました。以下は、2007年10月18日の代165回衆議院国家基本政策委員会合同審議会における、安倍首相(当時)の民主党党首小沢一郎との党首討論の発言です。

小沢「占領中に、占領軍の、少なくとも、深い影響、関与のもとになされた日本国憲法である、(中略)という論理の一貫性からいえば、(中略)日本国憲法は本来無効だ、ということになる、と安倍首相は言っているように思われるが、どうか」

安倍(ナチス・ドイツ占領終了後のフランスが『占領憲法破棄』をしたことなどを挙げたのち)「しかし、日本は昭和27年に講和の条約を結び、独立を回復した後も、基本的に現行憲法のもとにおいて今日までの道のりを歩いてきたわけでございます。ですから、現在、であるから、それが無効であるという議論は、私はもう既に意味はないのではないのだろうか、このように思っています」「私も、現行憲法をすべて否定しているわけではありません。現行憲法の持っている主権在民、自由と民主主義、そして基本的人権、平和主義、この原則は、私は世界的、普遍的な価値であろう、このように思っておりますし、基本的に私は、認識としては、[日本国憲法は]既に国民の中に定着し、それを我が国国民が選んだのも私は事実であろう、こうかんがえています」

冒頭に掲げたように、『日本国憲法』は、安倍晋三のいう「世界的、普遍的な価値」としての「主権在民、自由と民主主義、基本的人権、平和主義」全てを、実際には蹂躙するものです。そして、安倍晋三は「『日本国憲法』は国民の中に定着した、それを国民が選んだ」と言っていますが、救国の『日本国憲法』無効論が国民に「周知」されたことは、唯の一度もありません。岸信介が主導した1964年の「憲法調査会」でも、ほんの100語ほどで「ちらっと」その存在に言及されただけで、殆ど無視されたどころか、「無効論を言うものは、『アメリカ占領軍に押し付けられたものだから気に入らない』と言っている」と感情論にすり替えられ、「押し付けでも内容が良いからいい」という結論に至っています。

「国民が、『日本国憲法』が本来無効であり、日本と日本国民に百害しか為していないと十分理解したうえで、それを選んだ」ということでは、決してないのです。

「『日本国憲法』無効事実の全国民への周知」「旧日本軍の無実の周知」は、日本と日本国民の名誉と誇りを取り戻す救国の手段です。

「国連」=ロスチャイルド金融資本の告発は、日本と世界の貧困・格差・差別と戦争・テロを根絶する救世の手段です。

本当の世界平和と真正民主主義を実現するために、『日本国憲法』と「日米安保」が無効である事実を、日本と世界に周知し、「国連」=ロスチャイルドの「金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁体制」を告発する世界の国民運動を、始めましょう。

(2021年11月3日 文化の日=『日本国憲法』公布の日に記す)

*当ブログ別稿「『南京大虐殺』の虚構」の完全証明 ①東京裁判と「南京安全区国際委員会」そして南京の人口、またロスチャイルド国際連合は、『日本国憲法』と日米安保条約によって、日本の主権と独立を簒奪し、日本民族の名誉と尊厳を蹂躙している__『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版3/5]そして、「日本国憲法改正」「日本国憲法無効論封殺」「天皇譲位特例法対応」は日本の本当の支配者・米国防省の命令だ!__近衛文麿、吉田茂、岸信介の裏切りと亡国の罪を、今改めて問う__『日本国憲法』無効確認への道①東京裁判と対で、天皇と日本人を虐待し侮辱する『日本国憲法』の「改正」では、日本の「主権と独立を喪失した敗戦奴隷」の立場は変えられない__『日本国憲法』無効確認への道②も、あわせてお読みください

世界を、日本から変える__日本と世界の国民経済を、国際機関や政府ではなく、日本と世界の庶民が復活させる__『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶させる[はじめに(改訂版)]

本当の世界侵略は、250年前からロスチャイルドが実行中である

ロスチャイルドのグローバリズム帝国主義・植民地主義経済が、「お金の嘘」と「歴史の嘘」で日本と世界の国民経済と国民精神を、破壊した

「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」で言論統制され、思考停止する80億の「無自覚のロスチャイルドの債務奴隷」は、「新型コロナ・ウイルス世界恐慌」を完全な形で克服する「真正民主主義」と「経世済民」への道を、自ら閉ざしている

「理想的な奴隷とは、自分が奴隷であることを否定し、にも拘らず、奴隷そのものの行動を取る者、それが何であろうとその後どんなことになろうと、主人の意を忖度して行動する者のことである(The ideal slave is one who denies that he is a slave and yet acts exactly as slaves have always done – doing the bidding of his master come what may.)」________Adam Weishaupt『New World Order』


なぜ、日本は30年以上もデフレ地獄を脱却できないのか?

なぜ、日本は北朝鮮に拉致された日本人達を、40年以上も救出することが出来ないでいるのか?

なぜ、世界から戦争と貧困は無くならないのか?________________

このような、日本と世界の深刻な経済的・政治的問題の殆どに真実をもって答えようとするなら、「ロスチャイルド」の名を抜きにしては、正確で詳細な説明をすることは不可能です。

むしろ、「ロスチャイルドがそう決めたから」といえば、殆どの問いへの最も簡潔な答えになります。

そう、過去250年間に起こった(起こされた)殆どの革命・戦争・テロ・暗殺・金融恐慌に、ロスチャイルドは絡んでいます。

本ブログは、「ロスチャイルド陰謀論」の殆どが、正真正銘「ロスチャイルドの陰謀の事実」であることを、論証し、或いは、公議公論に付されて検証されるべきことを、日本と世界に要請するものです。

(このブログは英語版でも公開予定です)

「世界の銀行家」ロスチャイルドは、本物の陰謀家であり、詐欺師です。

世界は250年も前にロスチャイルドが企てた「世界戦争金融サギ」にまんまと引っかかり、ロスチャイルドに富を吸い上げられ続けています。

250年もの間、地球上の殆ど全ての人がそのことに気付かず、騙されたままなのは、19世紀初頭には全ヨーロッパの金融をコントロールして「金融王」と呼ばれたロスチャイルドが、正真正銘の天才金融アーキテクトであったからに他なりません。

私達は今、「1%が99%の富を独占する」という破廉恥な超格差社会に生きていますが、このような「ねずみ講」ピラミッド・スキーム型に近代金融経済システムをデザインし、構築したのは、ロスチャイルドでした。

簡単に言えば、ロスチャイルドは、ロスチャイルドが起こした戦争・革命・テロ・金融恐慌で金策に苦しむ世界の諸国家に高利で金を貸し、世界の大債権者となり、世界の諸国家をその政府・国民ごと文字通りの「債務奴隷」にしたのです。

「富める者は貧しき者を治め、借りる者は貸す人の奴隷となる」________ユダヤ教の聖典『旧約聖書』「箴言」22-7

ロスチャイルドが世界の諸国の政府に推進させたグローバリズム帝国主義・植民地主義「ねずみ講」型世界経済システムは、「新奴隷制度」であり、「奴隷」同士を分断し、対立させて本当の支配者に批判の眼が向けられないよう、「債務奴隷」達の中にも階層を生み出しています。

即ちこれこそが、「南北問題」__先進国と後進国の間の国家間格差、そして都市と地方との間の地域格差、職業/所得格差です。この格差が拡大すればするほど、「ねずみ講」の頂点に座るロスチャイルドの利益は肥大化するという仕組みです。

この格差問題を、世界の人々の意識に上らせることとなった最初の事件ともいえるフランス革命が、ロスチャイルドの融資で実行された「世界革命戦争金融サギ」「世界人類貧困化・奴隷化計画」の第一弾であったことは、皮肉としか言いようがありません。

「自由・平等・博愛」が、ロスチャイルドと12人の密謀者が世界人類を騙すために考えたおためごかしであったことは、フランス革命で出された「人権宣言」が、奴隷と有色人種を「魂を持たない半人間」として「人権」が適用されないこととしていた事実が証明しています。

「自由民主主義」「世界平和」「人権主義」を掲げた国際連盟/国際連合(=連合国)、BIS 国際決済銀行/IMF 国際通貨基金、EU/ECB ヨーロッパ中央銀行、WHO 世界保健機関/WTO 世界貿易機関など全ての「国際機関」が、ロスチャイルドがフロント組織として私設したものであることを知れば、これらが、ポスト「対テロ戦争」時代の「戦争」の一つである「新型コロナ・ウイルス世界恐慌」が世界にもたらしている医療崩壊と感染死、世界の国民経済の更なる崩壊と世界の諸国民の絶望的なまでの貧困化に対して、なんら有効な対策が取れない(取ろうとしない)どころか、「未必の故意」とも思える無為無策ぶりで事態を悪化させてすらいることの理由が理解できるでしょう。

戦争は、貧困を生み出し、「ねずみ講」ピラミッドの底辺を拡大してその頂点に座るもの=ロスチャイルドに最大利益をもたらすために、ロスチャイルドが起こしてきました。

日本は、本当はロスチャイルド連合国の日本への誣告・名誉棄損である「中国侵略・南京大虐殺」を根拠に制定・締結された『日本国憲法』「日米安保」によって主権を喪失させられ、「日本全土基地化・日本全土治外法権化」を吉田茂の密約で呑まされ、何も知らないうちに実質的な「基地植民地奴隷」「債務奴隷」になっていますが、そんな日本国民よりも、さらに「ねずみ講」ピラミッド下方底辺に在って、日本やロスチャイルド連合国・米英仏ロ中など「先進国」の「上奴隷」にすら搾取される「下奴隷」扱いの国家国民が、世界には数多くあります。

「私達だってお金がなくて大変なんだから、もっと貧乏な人を救う余裕はない」__そう思うかもしれません。ですが、それは正しくありません。

「ねずみ講」は犯罪です。ロスチャイルドはもちろん、国連や世界の政府の中枢にいて、ロスチャイルドの「世界戦争金融サギ」を知りながら加担した者達も、ロスチャイルドの世界経済侵略幇助・世界の諸国家への国家反逆罪を犯しています。

このロスチャイルドの犯罪を、日本と世界の諸国民が原告となって告発・検証・断罪・永久禁止することで、世界の国民経済を破壊してきたグローバリズム「ねずみ講」=直線型経済は、国民経済を発展させ、格差を根絶する、真にエコロジカルな地産地消を基本とした循環型経済へと移行し、世界の全ての国に真実の「経世済民」と、公正公平な「真正民主主義」社会を実現することができるのです。

ロスチャイルド連合国GHQが「太平洋戦争」と言い換えさせた大東亜戦争で、日本軍=日本の庶民が、東アジアの「植民地奴隷」とされていた人々をその軛から解放せんと戦った「植民地宗主国」=連合国の本体が、ロスチャイルドであった事実、そして、日本もまた、明治維新・日銀設立でロスチャイルドに経済侵略され、「通貨発行権」を統制された「経済植民地奴隷/債務奴隷」であった事実を知ったならば、ロスチャイルド連合国が書いた『日本国憲法』「日米安保」の無効確認が、世界から戦争と貧困を根絶するために、日本と日本国民が成し遂げねばならない世界への、そして過去・現在・未来の日本国民への「責務」であると、理解することができるでしょう。

「邪悪が勝利を収めるのに必要なことは、善良な人々が何もしないでいること、ただそれだけで事足りる」(The only thing necessary for the triumph of evil is for good men to do nothing.)________エドマンド・バーク

このブログを、人類の歴史の中で起こった全ての戦争と貧困による死者の魂に、捧げます。

2020年7月4日(アメリカ合衆国 Independence Day に記す)