誰も知らない「無限の資金調達権力『通貨発行権/信用創造権』」が、世界の貧困・格差・差別を食いものにしている__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑤[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の壱]

ロスチャイルドマネー

1.「富」の移転と集中__革命と戦争の「『ロスチャイルド金融』的『本当の目的』」

ロスチャイルドの「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」の、「世界金融支配スタイル」は、「戦争統制経済/官僚統制政治」「管理通貨体制」です。

ロスチャイルドが1776年にフリーメーソン「大東社(Grand East Lodge)」内に過激改革派「イルミナティ(光明社)」を融資設立したのは、世界に革命と戦争を惹起させて、その革命・戦争の当事者全部にロスチャイルドが融資し、被融資者_国王・国家・国家転覆/革命勢力_を「ロスチャイルドの債務奴隷=傀儡」にするためでした。

1832年には「イルミナティ」のアメリカWASP版「スカル&ボーンズ」が、「上海ロスチャイルド連合」(*1)を中心にイェール大学のフラタニティ(*2)として結成され、以後アメリカの政財界を取り仕切ることになります。20世紀、「イルミナティ」3代目首領アルバート・パイクが1871年に「予言」していた「世界戦争の世紀」に入ると、この「スカル&ボーンズ」が、ペンタゴン・CIAという誰もが知る「世界の『影の』暴力装置」を設立し、ロスチャイルドが「私設」した国際連盟・国際連合を主導してアメリカを「世界の警察」とし、ドイツ・日本、ロシア・中国・北朝鮮、アラブ/イスラム諸国など「世界の敵」を創り出して戦争・テロを惹起してきました。

フランス革命(フランス王政転覆)・ナポレオン戦争(イギリスを含む全ヨーロッパの王政弱体化)、イタリア統一運動(=バチカン支配弱体化)、明治維新「革命」(江戸幕藩体制転覆)・日清戦争(満州族の清王朝弱体化・中国全土の「無政府状態」化)・日露戦争(ツァーのロシア帝政弱体化)、第一次世界大戦、ロシア革命(ロシア帝政転覆)、第二次世界大戦(ドイツ・日本の「世界の敵」化)、「東西冷戦」「対テロ戦争」など、1776年以降に起こった革命・戦争が全て「『ロスチャイルド金融』的に」繋がっていることは、その革命・戦争によって「富」がどう移転・集中したかを注視すればわかります。

一般論的に言えば、革命では、「富」は「国王/国家」から民衆(=「民間」)へと「移転」します。そして戦争では、「民間」の「富」が、「戦争統制経済」の名の下に、「国家」の元へ一元化(=「集中」)されます。「金融恐慌」や自然災害による「緊急事態」においても、同様です。「富」は常に、戦争・革命・金融恐慌などの「非常事態」下で、「移転・集中」されるのです。「どこへ(=誰に)?」__その答えは、言うまでもなく、その戦争・革命・金融恐慌・自然災害(*3)を起こしておいて、素知らぬ顔でその全ての「当事者=国王・国家・革命/国家転覆勢力」に「融資」した張本人、「ロスチャイルド金融」です。

2.「権力」の「代理人化」__革命と戦争が終わった後の、「『ロスチャイルド金融』的『民主主義』と『法治主義』」

1776年アメリカ「革命」戦争(独立戦争)と、1789年フランス革命で、「民主主義」と「法治主義」は、「『ロスチャイルド金融』的に『近代化』」されました。ロスチャイルドのシナリオ通りに、「議会制民主主義/間接民主主義」という名の下に、「権力」が、「民衆・国民」という「無力な存在」に、「分散」されたのです。それは表向き、素晴らしいことのように聞こえました。しかし、その実、「主権者」と祭り上げられた「民衆・人民・国民」は、独立したばかりの若い弱国が強大国にたちまち併呑されるように、結局「富と権力」の本当の保持者によって、「支配・統制」されます。

「近代的『民主主義』『法治主義』」の、中世までのそれと違うところは、それまでははっきりと顔の見えていた「統治者・立法者」が、「議会」という「集合的」なものに替わり、「『法的に』、誰も『失政の責任』を取らなくなった」ということです。国王の失政が臣民・国民に苦しみをもたらせば、民衆の怒りはその国王に向かいますが、「議会制民主主義」では、究極的には、その「議会」を選んだ「国民」が、「集合的に」「責任を負う」のです。「議会」が「表向きの『責任』を取って解散」したとしても、「議会」を操って我田引水的な法律を制定させて「失政」の直接の原因となった「本当の『金と権力』の保持者」は、絶対に責任を問われません。「本当は誰か別の、特定の者に責任がある」という事実さえ、国民には知らされないのです。

ロスチャイルドが「世界の諸国への融資(=債権者化)」によって「上から」「近代化」した「民主主義・法治主義」によって、世界の「表向きの権力=世界の諸国家政府・大統領・首相」は、「ロスチャイルドの『債務奴隷』『代理人』化」した__国民を「奴隷」としてロスチャイルドに売り飛ばし、それを鞭で打ってロスチャイルドへの「上納金」を稼ぎ出させ、自分は幾ばくかの「おこぼれ」にあずかる「奴隷頭」になり下がった__ということです。

「人民主権・国民主権」の麗しい言葉に踊らされた人民・国民は相も変わらず「支配される側」「奴隷」のまま、「民は愚かに保て」で何も知らされず、「生かさず殺さず」「パンとサーカス」を与えられて、「ゆでガエル」のように誤魔化されているのです。

3.「国民国家」の「世界『株式会社』化」と「ロスチャイルド・コンツェルンの究極トラスト・カルテル化」__「グローバリズム自由主義・国際主義経済」「金融ビッグバン」の「『ロスチャイルド金融』的『本音』」

ロスチャイルドは1815年、ナポレオン戦争のクライマックス、ワーテルローの戦いの帰趨を巡る「インサイダー情報」によって、英国債の「価格操作」をし、その価格を暴落させたのち買い占め、24時間も遅れてやってきた「ウェリントン将軍勝利」の報によって英国債が爆騰したことで、「大英帝国の大債権者(=「所有者」)」となりました。それと同時にロスチャイルドが得たものは、「『世界初の近代的中央銀行』イングランド銀行と王立ロンドン証券取引所を擁する、世界に冠たる大英帝国の『金融中枢』である『ザ・シティ』の支配権・統制権」です。これが、現在に至るロスチャイルドの「世界『市場原理主義・金融資本全体主義』独裁支配」を決定的なものにしました。同じ1815年に、スイスが「永世中立国」となったことは、決して偶然ではありません。

ロスチャイルドは、「世界一の金持ち」「影の世界権力者」になった時、「世界のどんな『悪者』国家も侵略することのできない国」に、「世界の誰もその中身を知ることができない銀行口座」=「世界で一番安全な金庫」「世界最高のタックスヘイヴン」を持つことになったのです。

世界の全ての中央銀行と国際金融証券株式市場は、事実上、「ロスチャイルドの私有物」です。「株主の名が違う」のは、単に「代理人」か或いは「代理人の代理人」の所有と「表向き」してあるだけなのであって、経営権や管財権など、「事実上の支配権・統制権」を持っていれば、「ロスチャイルドのもの」と言ってよいのです。例えばイングランド銀行は、ロスチャイルドが「ブレトンウッズ体制」で「国際基軸通貨」を「英国ポンド・スターリング」から「米国ドル」に替えた直後の1945年に、「株式会社」から「国営」とされましたが、これは「新しい『番頭』を置いた」くらいの意味しかありません。1912年には、ロスチャイルドは「念願の『ロスチャイルド完全統制』アメリカ合衆国中央銀行」FRB 連邦準備制度を、「出来レース」で擁立したウッドロー・ウィルソン大統領に設立させており、初代ロスチャイルド、マイヤー・アムシェルが言ったように、「ロスチャイルドが『通貨』を管理・統制してさえいれば、『表向きの経営者』が誰かは、全く関係がない」のです。

イングランド銀行の「governor 総裁」(それまでは株式会社なので、「director 社長」と呼んでいました)は、英国政府ではなくロスチャイルド金融資本権力「ザ・シティ」側に人事権があります。(*4)現に、2016年に国民投票で決まり、世界が大騒ぎをした「BREXIT(英国のEU離脱)」では、英国政府は、ロスチャイルドの「ザ・シティ」からの指示を仰いでロスチャイルドのEUと「交渉」するという「茶番」を演じていただけでした。

現行世界金融経済は、マフィアが経営するカジノのようなもの。最初から、「胴元独り勝ち」が決定しているのです。そのような世界で推進された「グローバリズム」「世界金融化」とは、世界の諸国家をその国民ごと「債務奴隷化」し、「ねずみ講・カジノ」式金融経済システムの下方に組み込んで世界の諸国民を搾取し、その富を強奪することと、全くの同義でした。

世界の諸国家はその国民ごと、誰も知らない「超グローバル企業体『ロスチャイルド・コンツェルン』」の「ローカル末端企業」にされているのです。

4.究極のインサイダー取引__ロスチャイルドの「『通貨発行権/信用創造権』秘匿・私有・独占・統制システム」

FRB、イングランド銀行、日銀などロスチャイルドの中央銀行は、世界の諸国家を「債務奴隷化」したうえに、世界の殆どの大企業の大株主になっています。その「原資」は、世界の諸国の「国家予算」と、「『無』から『創造』した『お金』」です。

「お金」を「無」から「創造」することを、「経済学(=ロスチャイルドの『金融工学論』)」は「信用創造」と言っています。「『お金』は(誰かの『負債』としてだけ、後で『返済』してくれるという『信用』に基づいて)『無』から『創造』される」という嘘が、「金融」という「奴隷制度」を「正当化」できる唯一の「呪文」だからです。(「奴隷制度」は、どんな詭弁によっても、断じて「正当化」されてはならないことは、いうまでもありませんが)

本書では、「信用創造」は「お金の真理」を正しく表した言葉ではない、という観点から、「通貨発行権」のように「権力化した金融工学的手法」という意味で、「信用創造権」と呼びます。

さて、その「通貨発行権」ですが、中央銀行も「経済学者」も、「紙幣やコインを発行するときに、その額面と印刷・鋳造などにかかる実費との差額」のことを指す「通貨発行益(シニョレッジ)」を、おそらくは「隠蔽」のため「故意に」、「通貨発行権」と混同している節があります。

しかし、ロスチャイルドの私企業である「中央銀行の中央銀行」BISに統制された世界の中央銀行(特にFRB、イングランド銀行、日本銀行)の「通貨発行」の実際を見れば、本当の「通貨発行権」とはそんな些末なものではないことは、誰にでもわかります。

《ロスチャイルドがひた隠す「通貨発行権」の本当の機能》

  • 通貨発行のタイミング、通貨の流通量・流通先・流通期間を決定する

  • 通貨の金利/国際為替レート(事実上の「世界の諸国家の価値」)を決定する

  • 「国際基軸通貨」や「金本位制」のような国際金融パラダイムの決定

この「『通貨発行権』の『本当の機能』」が意味することは、国債や株式など、あらゆる「金融商品」の「価格」操作・決定、即ち「国際金融証券株式市場の完全統制」と「世界金融経済そのものの完全統制」です。これに、「国際政治の完全統制」が、二次的なものとして付随してきます。

この真実を、ロスチャイルドが「債務奴隷」である私たち世界の諸国民に知られたくないのは、当然ですね。「市場は『(神の)見えざる手』が動かす『自然現象』」ではなく、「(世界の事実上の大債権者・大株主であるロスチャイルドの)『Hidden Hands(隠された手)』が『我田引水的に』動かす『八百長』カジノ」なのです。

億万長者であるドナルド・トランプは、2016年の大統領選ディベートでヒラリー・クリントンに「税金を殆ど払っていない」事実を突きつけられて、「That makes me smart. (それは私が『カシコイ』という意味だ)」とうそぶきました。また、「『9.11 アメリカ同時多発テロ』で、ワールド・トレードセンター『ツイン・ビル』に『第二次大戦中の日本軍の特攻のように激突した』と、『世界の大手メディア』が報じた」、「アメリカン・エアライン」と「ユナイテッド・エアライン」など、「9.11」関連企業の株が、2001年9月11日の「事件当日の『数日前』に」「異常に多数」、「プット・オプションで」買われていたという事実があります。「9.11 調査委員会」は、事件後442日も経過し、殆どの証拠が「紛失」してしまったであろう2002年11月27日になって、やっと立ち上げられましたが、その主催者は、1832年の設立時からの「生粋の『スカル&ボーンズ』一家」ブッシュ家の二人目の米国大統領、ジョージ・ブッシュJrでした。

ロスチャイルド「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」は、世界の「貧困・格差・差別」を食いものにした、恥知らずで非道な「金儲け」をしているだけでなく、世界人類を「実際に」「虐殺」しています。

ロスチャイルド「金融」カジノ「国際金融証券株式市場」で「大儲け」して喜んだり、「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」を鵜呑みにして「ロスチャイルドの犯罪告発」を無視したりすることは、もはやそれ自体が「ロスチャイルドの『世界の諸国民に対する犯罪』幇助」という犯罪と言っていい、と筆者は考えます。

(次稿「グローバルな『国債・株式売買』という『国家と国民精神の奴隷売買』で、ロスチャイルドは『世界の大債権者・大株主・大奴隷主』になった」__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑥[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の弐]に続きます)

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(*1)1815年に「東インド会社」の利権を継承したロスチャイルドが、1840年のアヘン戦争を起こす際に統合したラッセル、タフト、ジャーディン・マセソン、サスーンなどの大実業家らを、本書では「上海ロスチャイルド連合」と呼びます。幕末維新戦争をロスチャイルド代理人として融資したのも、この上海ロスチャイルド連合ジャーディン・マセソンでした。

(*2)フラタニティとは、「名士会」、要するに「『富と権力』候補者」の「青田刈り」です。フリーメーソンのように、最初に「秘密の宣誓儀式」があり、入会者はそこで弱みを握られ、一生「ブラックメール」で脅されながら「組織」に忠誠を強制されます。

(*3)ロスチャイルドの「私設暴力装置」ペンタゴンは、洪水、ハリケーン、旱魃、地震などを恣意的に起こすことができる「気象兵器」HAARPを保持しています。筆者は「9.11」だけでなく「3.11東日本大震災・福島原発事故」もロスチャイルド国際金融軍産複合体が計画・惹起したものであることを証明できます。(本ブログ別稿「JFK暗殺、9.11、東日本大震災と福島原発『事故』の真相究明、戦争・テロと貧困・格差の原因追求を、ロスチャイルド国際連合の『世界平和と人権』サギが妨害している___『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版4/5]をご覧ください)

ロスチャイルド国連の安保理常任理事国「戦勝五大国(=ロスチャイルドの上級傀儡)」の一つ中国も、最近この兵器を保持していることを匂わせています。(「中国は気象を武器にするのか?国が気象操作システムの創設へ」Sputnik News、2020.12.19、「中国で進む『人工降雨』作戦…気象兵器に進化する可能性も」Livedoor News2021.2.1.)

(*4)「ザ・シティ・オブ・ロンドン」は、1215年マグナカルタ以来の「経済自治区」であり、「Lord Mayer of London『ザ・シティ・オブ・ロンドン』市長/『ザ・シティ・オブ・ロンドン』企業体リーダー」も、UKの「ロンドン市長」とは別に、「ザ・シティ」内で独自に選出されます。英国女王が「ザ・シティ」に立ち入るときには、「ザ・シティ」市長に「許可」を求めなければなりません。

全世界の銀行・中央銀行&GAFA完全公共化を第一歩として、人類は真正民主主義と経世済民、世界一家族主義に基づく真正グローバリズム=「魂の覚醒」への道を歩み始める__『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[序章②]

「負債でない貨幣」「減価する貨幣」による正しい貨幣・経済システムの下でなら、全世界の諸国民のライフライン(水・エネルギー・最低限の衣食住・教育・医療・Wifi通信・交通・運輸)サービスは完全公共化=無料にできる

全世界の地方政府が発行する「誰の負債にもならない貨幣」地域通貨を、地域の歴史と伝統と誇りを護りながら、地域全体のニーズを満たす公共投資によって地域経済の中を循環させることで、世界の貧困と国家/人種/民族間格差(南北問題)・地域間格差(過疎化・少子/高齢化問題)は消滅する

第3世界の「先進国」への「毎日2億ドルの利払い」を帳消しにし、世界の諸国の「ロスチャイルド金融」への「250年分の過払い」を請求する

「支配の道具」「投機的利益を生む道具」としての不正・不倫理な貨幣システムとグローバリズム「ねずみ講」世界経済システムを告発・検証・断罪・永久禁止して、「世を経(おさ)め民を済(たす)ける」本物の正しい経済システムを、真面目に働く世界の全庶民が手に入れる

10.「貨幣は負債(=利子は正当)」「金融市場は自然現象」「中央銀行は政府の子会社(=公共機関)」というウソ「New天動説」で、世界の諸国民は奴隷支配されている

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(ローマ・カソリック異端審問裁判にかけられるガリレオ・ガリレイ__「それでも地球は回る」)

日本は国家予算の40%を、米国は連邦政府税のなんと100%を、「国債関係費」「利子」として中央銀行・日銀/FRBに支払っています。

本ブログ前稿「『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[序章①]」をお読みになった方、「統合政府(政府と中央銀行)内の国債の発行・引受には債権債務が発生しない」という内生的貨幣供給の実際を理解している方には、上記の事実が意味することが紛う方なき「サギ犯罪」であるということが理解できるでしょう。

  • ✖「貨幣は負債(利子は正当)」→ 〇「利子は泥棒。『負債でない貨幣』『減価する貨幣』こそが、正しい経世済民の貨幣」
  • ✖「金融市場は自然現象」→ 〇「『通貨発行権』で金融市場(公債・株式価格、為替、金利)は自由自在に操作できる(=インフレ/デフレ、金融恐慌は恣意的に起こせる)」
  • ✖「中央銀行は政府の子会社(=公共機関)」→ 〇「世界の大手銀行・中央銀行とBIS 国際決済銀行、IMF 国際通貨基金/世界銀行、EU/ECB 欧州中央銀行はロスチャイルド金融連合が胴元のグローバリズム『ねずみ講』金融経済システムの一部分[=ロスチャイルド・コンツェルンの子会社/孫会社](=公共機関どころか、世界の国民経済破壊・国民貧困化によって最大利益を得ている国際金融サギ犯罪者集団)」

インフレ/デフレ・金融恐慌を自在に起こせる「通貨発行権力」を持つ中央銀行である日本銀行が、「30年以上もの長きに亘ってデフレ脱却・インフレ率2%達成に『失敗』し続けている」という事実が、「日本銀行は、『公共』の機関として日本国民の生活を護るため、日本の国民経済/実体経済の発展に尽力している」のではない、ということの証拠です。

そもそも、昭和・平成のバブルの狂乱と崩壊の原因は、リチャード・ヴェルナー『Princes of the Yen』(邦題『円の支配者』)によれば、「大蔵省の失敗」ではなく、日銀の市中銀行への「窓口指導(Window Guidance)」(融資先業種の指定強制)にありました。

Princes of the Yen

11.「情報を制する者が世界を制する」__ロスチャイルドは如何にして「世界の大債権者」への道を歩み始めたか

NM Rothschild

1815年のワーテルローの戦いの帰趨を、ロンドンにいるネイサン・ロスチャイルドが世界の誰よりも早く知ることができたのは、ヨーロッパ中に張り巡らせたロスチャイルドの情報通信運輸ネットワークが卓抜したものであった故に他なりません。この時すでに「金融の天才」の名を恣にしていたネイサン・ロスチャイルドが、その運命の日、王立ロンドン証券取引所に佇み、浮かぬ顔をして英国債を売却しているのを見た他の投資家達は、「ウェリントン将軍率いる英連合軍が敗北した」「ナポレオン勝利」と思い込み、我先に英国債を叩き売ります。当然、英国債は大暴落。ウェリントン将軍からの早馬で「実は勝者は英連合軍」という事実を投資家達が知ったのは、ロスチャイルドが秘密の代理人を使って、英国債を紙屑同然の底値で買い占めた後のことでした。

この時、ロスチャイルドは確かに「国債市場を操作」し、他の誰も知り得ない「インサイダー情報」によって、国家予算級の巨万の富を得たのです。

それだけではありません。英国債を買い占めて「英国の大債権者」となったロスチャイルドは、イングランド銀行「通貨発行権力」とロンドン証券取引所を擁する「ザ・シティ・オブ・ロンドン」__世界に冠たる大英帝国の金融の中枢を文字通り私有・独占・統制する絶大な権力を手中にしたことになります。

「ワーテルローの戦いの本当の勝者はロスチャイルドであった」と、ヨーロッパの人々は噂し合います。

ネイサン・ロスチャイルドは、正真正銘の「天才金融アーキテクト」でした。「ザ・シティ・オブ・ロンドン」の支配権を得たネイサンは、まず全ヨーロッパの公債市場を「英国化(Anglicisation)」(ニーアル・ファーガソン『The House of Rothschild: Money’s Prophets』)します。外国の公債を、ロンドン証券取引所で、英ポンド・スターリング建てで、固定金利で取引できることにしたのです。これは事実上の英ポンド・スターリングの「国際基軸通貨」化でした。この「金融の近代化」で得をするのはロスチャイルド/ロンドン証券取引所だけなので、ヨーロッパ各国は反対しましたが、動き出したら止まらない巨大な機械仕掛けのように、ロスチャイルドが胴元として独り勝ちする金融システム「グローバリズム金融ねずみ講」が、ここに発動したのです。

12.「権威なき世界」の究極の権力__「無限の資金調達能力」=「通貨発行権力」による全世界人類「債務奴隷」支配の量り知れない罪と罰

15世紀に始まる「大航海時代」は、世界が「地動説」が示唆するように「果てしなく続く球体(グローブ)」であることを証明しました。「『天動説』こそが、権威的文書である聖書の見解」と固執してガリレオ・ガリレイを弾圧したローマ・カソリック教会の「権威」は失墜してしまいます。

世界覇権パラダイムは、帝国主義/植民地主義、非西欧世界/有色人種収奪(オリエンタリズム)に奴隷/麻薬交易が加わり、従来権力者・支配者の典型であった国王や宗教権力をも、その国民・信徒ごと「無限の資金調達能力」=「通貨発行権力」で支配する「金融経済グローバリズム」へと、世界のだれも__「支配者・権力者」国王や政府・官僚、大富豪達ですらも__知らぬ間に、シフトしていきます。

キリスト教、イスラム教、仏教など世界の殆ど全ての宗教が悪徳として禁止してきた「高利貸」を本質本業とするたった十数人のロスチャイルド金融連合が、グローバリズム「ねずみ講」金融経済システムで、全世界を「無自覚の債務奴隷」として支配する時代が到来したのです。

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13.リアル打ち出の小槌「通貨発行権」のロスチャイルド金融連合による世界的私有・独占・統制が創出した地球規模の超絶格差の真実

「『Forbes』富豪リスト上位42人は、世界人口の半分に当たる所得額最低位37億人の合計額とほぼ同額の富を独占している。2017年6月までの1年間で、その37億人が全く資産を増やしていないにもかかわらず、世界人口の1%の富裕層はその資産を株価の上昇などによって84兆円増やした。それは、1日1.9ドル未満で暮らす『絶対的貧困』を無くすのに必要な額の7倍である」と、2018年1月22日のダボス世界経済フォーラムは報告しています。(World Economic Forum, Oxfam Report)

同報告は、「2017年の統計では、所得額最低位37億人の合計額とほぼ同額の試算を有する者の数は64人であった」とも言っています。つまり、所得の格差は年々加速度的に拡大している、ということです。

今年2020年1月20日、「新型コロナ・ウイルス世界恐慌」が表面化する直前の同フォーラムは、「2,153人の大富豪たちが、世界人口の60%にあたる46億人の資産額の合計以上の富を独占している」と報告しました。

(同 Oxfam Report _ https://www.oxfam.org/en/tags/davos)

この統計は基準が2018年のものと違っているので、状況が改善したのか悪化したのかは分かりません。ただ、この「2,153人の大富豪」の中に、ロスチャイルドが含まれていないことは間違いないでしょう。1812年に死去した初代ロスチャイルド_1774年に12人の実力者達と「世界統一支配」を密謀したとされるマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの遺言は、「ロスチャイルドの資産は絶対に公開するな」であったからです。

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マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド

『Forbes』誌もダボス世界経済フォーラムも、チャリティ機関であるOxfamも、全て国連やWTOなどと同様ロスチャイルド金融連合の傘下にあります。私たち「普通の人々」は、誰も「秘密のロスチャイルド・コンツェルン」の総資産額を知ることは出来ません。ですが、「利子が利子を生む『複利』のシステム」を知ることで、大まかにイメージすることは出来ます。ここに、一つの試算があります。

「ヨゼフが息子イエス・キリストの誕生のときに5%の利子で1プフェニヒ(1マルクの100分の1)投資したとする。そして、ヨゼフが1990年に現れたとすると、地球と同じ重さの黄金の玉を、銀行から13億4000万個引き出すことが出来る」(『利子ともインフレとも無縁な貨幣』著者マルグリット・ケネディ談、河邑厚徳+グループ現代『エンデの遺言:根源からお金を問うこと』p.85)

1815年ワーテルローの戦いの英国債「インサイダー取引」でロスチャイルドが得た資産は100万ポンドですが、その1日でロスチャイルドは「資産を2500倍に増やした」とも言われています。その時点で「ロスチャイルドの資産」とは、ロスチャイルドが管財人を任せられ、その資産を運用(流用)していたヨーロッパ隋一の資産家といわれた「ドイツ・ヘッセン家のヴィルヘルム9世の資産」のことでした。これだけで、2020年現在のロスチャイルドの資産額が「国家予算級」を遥かに超えて、「全銀河系級」の、文字通り天文学的数字になるであろうことくらいは容易に想像できます。

これまでに人類が採掘してきた金の総量は約18万トン、そしてまだ地中に埋もれている量は約5万トンと言われています。「地球と同じ重さの黄金の玉」など完全なファンタジーですが、デジタルの世界では「地球と同じ重さの黄金の玉13億4000万個分の『貨幣』をロスチャイルドの秘密のタックス・フリーの口座に『打ち込む』こと」は可能です。だからロスチャイルドは「ヴェルサイユ体制」「ブレトンウッズ体制」「変動為替相場制」に続いて、「AI管理のデジタル通貨」への「金融パラダイムシフト」をしようとしているのでしょう。いいえ、「無限の資金調達能力」である「通貨発行権」を全世界で私有・独占・統制しているロスチャイルドは、そんな「秘密の口座」すら必要ないのです。

冷戦の終わり頃には、「アメリカ合衆国では10%の人間が国の富の90%を独占している」と盛んに批判されていましたが、1989年に冷戦が終わってみれば、国際共産主義・社会主義の牙城であったソ連・共産党中国でも、その貧富の格差の状況は全く同じであったことが分かりました。

「自由と平等」を旗印にした共産革命によって打倒された皇帝・国家の「金と権力」が、革命中枢・共産党幹部に移譲され「新しい支配者」が生まれたのに過ぎず、人民は「平等に」貧困化したのです。しかし、元を辿れば国際共産主義は、社会に「分裂と混沌」の種をまき、戦争・革命を起こして国家を乗っ取り、その国民ごと、経済システムごと、「グローバリズム金融ねずみ講」に組み込むためにロスチャイルドが創出したものですから、当然といえば当然でした。

21世紀に入り、「リーマン・ショック」が世界を揺さぶったあたりからは、「世界人口の1%が99%の富を独占している」といわれるようになりました。「1%対99%」(ざっくり言って「7000万人の富裕層に対して、70億人の『絶対貧困者とその予備軍』_猛スピードで年々『絶対貧困』に果てしなく近づいていく『普通の人々』」)でも、充分に「恥知らず」なその格差の幅は、しかしながら、明らかに小さ過ぎます。

世界の人口が16億で、「貨幣」が金(ゴールド)などの「裏打ち」を必要とする「アナログ貨幣システム」のみであった1900年ごろ既に、ヨーロッパでは「ロスチャイルド独りで世界の富の半分を独占している」と言われていたのです。

「利子が利子を生む『複利』というシステム」を基盤にした永遠の「悪魔の椅子取りゲーム」的現行の貨幣・経済システムは、決して反転することなく、戦争・革命・テロ・金融恐慌や「自然災害」によって「意図的に創出された貧困者」を搾取し尽くし、地球上の自然資産を消費・破壊し尽くすまで、止まることはありません。

14. 先進国は、第三世界の諸国民に「毎日」2億ドルの「利子」を払わせている

「ねずみ講」は犯罪として禁止されています。「ねずみ講」ピラミッド・スキームの中では、搾取されるだけで全く自分には利得がない最底辺以外は、程度に差こそあれ、全員が「搾取者/加害者」です。

私たち世界の諸国民は、この「グローバリズム金融ねずみ講」に私たち自身の政府によって知らぬ間に「強制加入」させられ、全員が「ロスチャイルドの『無自覚の』債務奴隷」にされ、搾取されています。

それでも、日本など「先進国」の国民は、第3世界、いわゆる「開発途上国」の国民の位置するピラミッド最底辺よりは少し上方に位置しているだけマシな方です。

アフリカや南米、東欧、インドや東南アジア、北朝鮮の最も貧しい人々は最低限の衣食住にも事欠き、最新医療どころか清潔な飲み水すらない劣悪な環境の中で短い一生を終える……そんな国々に、「先進国」は「開発援助金」という「施し」を投下していますが、一方で、その「開発援助金」の2倍の金額に相当する「毎日2億ドルの利払い」をさせています。

「開発援助金」を出すIMF 国際通貨基金や世界銀行などの機関は、「貧困を削減する」という目的で設立されたことになっていますが、現実は「グローバリズム金融ねずみ講」の「搾取執行部」です。

私たち「先進国」国民は、「無自覚の債務奴隷」であると同時に、「無自覚の中間搾取者」にされてしまっているのです。

日本人は、どんな逆境にも耐えて雄々しく生きていく国民精神_日本精神、大和魂をその心の底に持っています。だからこそ、「ねずみ講」という犯罪システムの中で、「無自覚」とはいえ「加害者」にさせられていることには耐えられません。それは私たちが命より尊ぶ「誠」の道に反するからです。

15.「明治維新の近代化で欧米列強の侵略をはね返した」「昭和の敗戦で連合国GHQから『日本国憲法』をもらったお陰で民主主義(国民主権)と平和主義・人権尊重の国になれた」「『日米安保』のお陰で高度経済成長を達成して『経済大国』になれた」という「日本独自のNew天動説」

「ロスチャイルド陰謀論など、バカが信じる与太話」「日本人は、『南京大虐殺』『中国・アジア侵略』『従軍慰安婦』で既に『加害者』だ」という「New天動説」を信じる人は、今も多くいるでしょう。

しかし、本ブログは、大東亜戦争を、東アジアの諸国民を植民地奴隷の軛から解放し、日本を欧米列強の侵略から守るためと信じて戦った日本国民の無実を証明します。

戦争を惹き起こし、日本に冤罪を着せて「敗戦奴隷」「債務奴隷」とし、グローバリズム「ねずみ講」に組み込んで世界の諸国家を収奪する「東西冷戦金融サギ」の片棒を担がせた者たちとその共犯者たちの正体を明らかにします。

『日本国憲法』も「日米安保」も、その同じ詐欺師たちが日本と日本国民に装着した「目に見えない植民地奴隷の軛」であることを明らかにし、周知し、それからの脱却を、目指します。

日本人が誇りを取り戻せるように。日本と世界に主権を取り戻せるように。世界の全ての「普通の人々」が、豊かで快適な、文化的生活を享受できる真正民主主義と経世済民、真正グローバリズムの世界を、共に手を携えて、実現できるように。

(2020年11月11日、「サムライの日」に記す)