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■「負債の貨幣」「金融」の完全廃止・永久禁止と「『無』から『創造』する『公共のお金』」で、全世界への公共事業としての「グリーン・イノベーション」により建設される「アナログ・デジタル混合の、地球と人間中心の『経世済民』のユートピア」が、万国万民のものとなる

14． 「トーラス・エネルギー」を利用した19世紀ニコラ・テスラ「ワイアレス・クリーン・『フリー』・エネルギー」開発を、「世界の『金と権力』の総帥」ロスチャイルドが握り潰した

惑星・地球には、太陽など他の全ての天体や銀河宇宙そのものにもあるように、「南北」両極から発して星全体を覆う、数学用語で「トーラス」と呼ばれる電磁エネルギー場があります。つまり「電気」は、地球上のどこにでもあり、抽出変換装置さえあれば、誰でも、いつでもどこでも使える、地球の寿命が続く限りにおいては真に「無尽蔵」の、本当の「人間と環境に優しいクリーン・エネルギー」なのです。

その「地球電磁エネルギー抽出変換装置」を、1915年のノーベル物理学賞をトマス・エディソンと争ったニコラ・テスラが、1893年に既に発明していました。この装置は、後に「テスラ・コイル」と呼ばれるテスラの特許部品を使い、地球と大気圏をコンダクターとして「ワイアレス」で、遠く離れた場所にも「高電圧・低電流・高周波・交流」で送電・通信できるシステムです。

電気は大量に貯めることはできないため、必要とされる瞬間に必要量を発電する「同時同量」が電力供給の原則ですが、「トーラス・エネルギー」は「オン・デマンド」で使えて無駄がない、最善最上の電力供給法と言えます。

その「トーラス・エネルギー」を抽出・変換して随時使用可能な電気に換えることができる素晴らしい装置を、「『無』から『創造』した『公共のお金』」を使って、無料の公共住宅・公共施設、地域・コミュニティといった最小限単位で設置することで、世界のあらゆる場所で、全ての人々が、クリーンで永久的に持続可能な電力を、安全に、しかも「無料で」使うことができるうえ、景観も美しく保てます。

「トーラス・エネルギー」は「常にそこにある」ので、気象条件に大きく左右される風力・太陽光などの「再生可能エネルギー」や、「事故」があれば長期に亘って停止・或いは廃止しなければならない原子力発電の不利（＝結局火力発電など「非『炭素フリー』発電」に頼らなければならない）もなく、何より、環境を破壊し、近隣住民の物理的精神的健康を損ない、メンテナンスにも巨額の費用が掛かる（＝中国やグローバル企業のみを儲けさせる）醜く危険な巨大建造物を設置する必要も、ないのです。

現行の「不正な貨幣制度」の下にある世界には、「お金」がないために十分な暖房・冷房設備を持てず、或いはその設備があっても電気代が払えないために使用することができずに、自分の家の中で凍死・熱中症死する人がたくさんいます。日本でも、冬に風呂場・脱衣所が寒すぎるために、浴槽のお湯との温度差の激しさによって心臓発作を起こし、自宅の浴槽で「溺死」する人が年間2万人近くいるとのことです。

世界のどこの国でも無料の電力がふんだんに使えれば、そんな心配は完全解消できます。

全ての住宅を、完全断熱のうえでセントラル・ヒーティング／クーリング（お湯／冷水を全室の壁内・床下に巡らしたチューブに通して電気モーターで循環させるシステム）にすれば、エアコンも屋外に熱風を吹き出す室外機も要らなくなって、夏は家の中も外も涼しく、冬は石油・灯油・木材を使った暖房器具から有害なガスや煙（微粒子）が出る心配もなく、同時に化石燃料や木材の無駄遣いも無くなって、家も町も美しく快適になるでしょう。

世界の全ての人々が、自分の生まれた場所で、健康で、安全・安心な、文化的で豊かな生活が送れる「ユートピア」は、「『無』から『創造』した『公共のお金』」で「今すぐ」実現可能なのです。

それを阻んでいるのが、「負債の貨幣」「金融」という「奴隷制度」と、それを利用して全世界規模で暴利・巨利を貪る「ロスチャイルド金融資本全体主義独裁体制」です。

「公共物」として「無」から「創造」した「お金」を、「利子」や「返済」の心配など全く無しに、全世界の諸国民の安全・健康な生活と地球環境保全に役立てるために、必要なだけ存分に使えるのだと世界が知ってさえいたら、研究所・実験設備などの建設・維持運営のために莫大な額のお金を必要としたニコラ・テスラの「クリーン・ワイアレス・エネルギー」の研究・開発は「世界の公共事業」として行われ、何の問題もなく成功し、世界の全ての庶民が幸福に暮らせるユートピア的「未来世界」が、20世紀には早くも実現したはずでした。

しかし、実際にはテスラの研究はウエスティングハウスやジョン・ジェイコブ・アスター4世といった大会社・大富豪からの巨額の融資を必要とし、その資金調達も、ロスチャイルドの「Hidden Hands（隠された手）」による金融市場操作が惹き起こした金融パニックによって、常に困難を強いられました。

そのうえ、1895年、テスラの研究所は「『最初の』謎の火災」によって研究書類とともに焼失してしまいます。テスラの心を折ったその「悲劇的な事故」の後、1901年、「ロスチャイルドの秘密の代理人」J・P・モルガン（*25）が、テスラのワイアレス電力供給システムが特許を取った場合にその利益の51％を得ることを条件に、150,000ドル（現在の価値で約467万ドル＝約5億4000万円）をテスラに融資します。しかし、ロスチャイルド金融連合が支配するNYメディアによってテスラの研究は「インチキ」と叩かれ（その一方で、ロスチャイルド金融連合が融資設立したテスラのライバル会社「マルコーニ通信会社」は、テスラの技術を盗用して儲けていましたが（*26））、最終的には、送電線に使われる銅の利権を独占していたJ・P・モルガンが、送電線を完全に不要のものとしてしまうテスラの「ワイアレス電力・通信」研究への資金融資を1906年に停止し、そのうえ、「研究所が何者かによって『再び』破壊された」ことで、世界人類の希望の光となったはずのニコラ・テスラの「人間と環境に優しい、永遠に持続可能なエネルギー」研究は、「永久にお蔵入り」の運命を辿ります。

15．ロスチャイルドが作った「世界の常識」を疑え＿＿「負債の貨幣」「金融」「『資本家』対『労働者』の金融市場対立構造」を完全廃止・永久禁止して、「お金」と「土地」と、「電気」及びGAFAMのSNS・ITサービスを含めた全ての「ライフライン事業」を、世界完全公共・無料化する

今ここで、私たちが銘記しなければならないことは、ニコラ・テスラの弾圧によってロスチャイルドが世界で私有・独占・統制することになった「電気」だけが、世界の諸国民の「ライフライン」＝「生殺与奪の権」を握るための「戦略物資」ではなかった、ということです。

石油・石炭・天然ガスなど化石燃料や、ウラニウム・プルトニウムなどの鉱物資源とリチウムなどの「レアメタル」、金・ダイヤモンドなどの貴金属、小麦や塩・水など食糧と医療／科学・通信／メディア・交通／運輸、そして原子力＿＿ロスチャイルドが設計・創設・所有した近現代国際金融市場において相場を左右する「基幹産業」「戦略物資」の全てを、全世界で、ロスチャイルドは所有し、統制しています。ロスチャイルドが事実上「私有・独占・統制」する「通貨発行権力」と、その「執行者」である全世界の中央銀行とその「傘下」の銀行・金融保険機関による、GAFAMなどグローバル企業を含む世界の企業の株式取得が、ロスチャイルドの市場独占を完全なものにしたのです。

20～21世紀の「科学的進歩」を象徴する「コンピューター、デジタル／サイバー・スペースとインターネット、半導体、ナノ・テクノロジー」は、ロスチャイルドの覇権を確かなものにする戦争のために開発されました。GAFAMなどは、「システム全体のオーナー」ロスチャイルドにとって只の「店子」にすぎないのです。

これら指数関数的に増大する「デジタル・システム」の全てと、ロスチャイルド通貨発行権力が推進する「世界金融完全支配（＝「世界人類総『債務奴隷』支配」）の究極のツール」「世界金融サイバー攻撃の究極のマルウェア」となる「（世界統一）中央銀行デジタル通貨」「AI完全管理システム＝ビッグ・データ」とそれを可能にする「５G」は、おそらく現在の世界の電力消費量の数倍の電力量を必要とします。（*27）

19世紀後半以降の「金融市場・金融資本主義」を大前提とする世界にとって、世界の家庭・企業・工場で必要とされる「電気」は、「お金」とともに「地球上の、『お金に換算する価値のあるもの』全ての創出に必要なもの」となったのです。世界は「お金」と「電気」がなければ生きていけない場所に、なってしまいました。

そして、「お金」も「電気」も、ロスチャイルド国際金融資本が独占・統制しています。ロスチャイルドが、世界の諸国民の「生殺与奪の権」を握ると同時に、「合法的に」、「お金」と「電気」の「独占的」供給者となっているのです。

本書がこの体制を「ロスチャイルド金融市場至上主義・金融資本全体主義独裁体制」と呼ぶ蓋然性が、ここにあります。

ロスチャイルドの「連合国＝国連」は、「第二次世界大戦で日本国民が『好戦的』政府・軍部の『大本営発表』を鵜呑みにし、それを支持さえして国家一団となり、中国・米国・英国（連合国＝世界）に対する『侵略』戦争に突き進んだ」と「恥知らずなリンチ裁判」で断罪し、『日本国憲法』・「日米安保」・『国連憲章』「敵国条項」という「不当・不正な『不平等条約』」で今も日本を「連合国＝国連の基地植民地」として足蹴にし、日本国と日本国民に対する名誉棄損・人権蹂躙を行っていますが、日本国民は明治維新以来、「ロスチャイルドの日本経済侵略幇助・外患誘致」で国家反逆罪を犯してきた日本政府とその黒幕・「金融詐欺師」ロスチャイルドの「大本営発表」に騙され続けているだけです。

アダム・スミス『国富論』に「市場は『（神の？）見えざる手』が動かす自然現象」といわせ、実際には「国際金融市場と世界の中央銀行のオーナー」であり、「世界の大債権者・大株主・大奴隷主」であるロスチャイルドが「リアル打ち出の小槌（＝無限の資金調達権力）」である「通貨発行権」を秘密裏に私有・独占・統制して動かしているという事実を隠蔽しながら、「貨幣は負債」「『お金』は『銀行から借りるもの』『労働者が賃金として資本家からもらうもの』」というサギ的嘘とともに「経済学の常識」「お金の常識」としたことが、世界の殆どの人が知らないロスチャイルドの「シュープリマシー＝至高の権力」を、不動のものとしています。

しかし、ロスチャイルドの「世界金融帝国」がどんなに巨大なものであろうと、その至高性が「世界金融詐欺」「世界人類の奴隷支配」という巨大犯罪を礎にしているという事実は変わりません。

国連安保理常任理事国・米英仏ロ中の政府はロスチャイルド「世界広域金融マフィア」の「各リージョン組長」であり、ペンタゴン／CIA・MI5／MI6・モサドという世界最強・最凶の武装情報集団は米英イスラエル各国公費を使って運営されるロスチャイルドの「私兵」ですが、真実の存在そのものを「無存在」に変えることはできません。

「負債の貨幣」「金融」が「詐欺」「奴隷制度」であるという真実が全世界の諸国民に周知され、その「支配のシステム」が完全廃止・永久禁止されるとき、世界は人類史上初めて、戦争・貧困・差別のない、「お金」が無くても生きていける、誰もが幸福になれる善き社会へ、その歩を進めるのです。

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（*25）「J・P・モルガン」の「本当の創始者」となるジョージ・ピーボディを、1837年ロンドンでネイサン・ロスチャイルドが直接会見して「秘密の米国代理人」に任命して以来、「ウォーバーグ」とともにFRB設立の「立役者」となり、「米国の国家であり、法律であり、制度そのもの」とまで謳われ、米国と世界の「影の巨大権力」の称号をほしいままにしてきた「モルガン」は、れっきとした「ロスチャイルドの代理人」です。ジョン・ピアポント・モルガンが死去したとき、その後継者に相続されたのは全資産のたった17％でした。残りの83％の資産はロスチャイルドの管理下にあったのです。J・P・モルガン同様、「ロスチャイルドのライバル、或いはロスチャイルドと同格の『ディープ・ステート』の権力者」と目されているロックフェラーもまた、1870年にハリマン、カーネギーらとともにロスチャイルド代理人ジェイコブ・シフ＝クーン・ローブに後援されることになって以来、その資産・投資をロスチャイルドに管理される立場にあります。1974年にネルソン・ロックフェラーが「個人資産公開」を必要とする副大統領に指名されたため、そのことが公になりました。

（*26）テスラは、自分が1897年に開発した「ワイアレス・チューニング」技術をマルコーニが盗用していると1915年に訴えますが、勝訴することができませんでした。しかしながら、これに関連してマルコーニが合衆国を相手取って起こした「第一次世界大戦時の特許侵害」裁判の決着が1943年についた時、合衆国最高裁はマルコーニの技術がテスラと他2名の特許侵害によるものと結論してマルコーニの訴えを退け、同時にテスラの特許を再認(restore)する判断を下しています。

（*27）「地球温暖化＝脱酸素化」も「再生可能エネルギー」も、ロスチャイルドの世界覇権のための「巨大電力供給プラン」に過ぎないのです。例えば、日本の地方自治体の人口はあと10年ほどで半減し、自治体自体が「消滅危機」にあるにも拘らず、電力使用量も激減するはずのその地方自治体に、政府が「太陽光」や「風力」など「再生可能エネルギー」の名を借りて巨大電力供給システムを構築しようとしているのが、何よりの証拠です。