『日本国憲法』は、ロスチャイルド「連合国」が日本を「基地植民地」化するために書いた「証文」__『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[はじめに]

『日本国憲法』を無効確認で廃棄しない限り、日本は「真正民主主義の独立主権国家」に戻れない

『王様の新しい服』を売り込みに来た詐欺師は、「この糸・生地・服が見えないものはバカである」という一言で、「これは詐欺ではないか」と疑いを持つこと、そう発言することを、王様以下大臣・家来・臣民ともども、国ぐるみで封じ込めました。人々の社会的地位への固執、社会的孤立への恐怖に訴えた、巧みな詐術です。「社会人」ではない、恐れを知らない子供だけが、「王様は裸だ」と「大人の事情」を無視して真実を述べ、「バカには見えない服サギ」は失敗し、王様と国の大人たちが恥をかいてお話は終わります。しかし、この寓話の教訓を、「純真な子供以外は皆騙された。バカだった」とするなら、それは誤りです。

なぜなら、王様や家来、国の大人達は、「詐欺師に騙された=『王様の新しい服はバカには見えない』と本当に信じ込んだ」というよりも、「それはおかしい」という疑問を呈することができない「空気」に支配され、「言論抑圧された」ということに他ならないからであり、その点こそが、私達が私たち自身の現実世界において教訓とするべき点であるからです。

「バカには見えない糸」を、詐欺師が、「大勢の家来達の面前で」「王様に、真っ先に見せ」「王様がまず『家来たちにバカと思われたくない』という思いにとらわれて、『自分にはこの糸が見える』と宣言してしまった」ことが、この言論抑圧=「バカには見えない服サギ」の成功の要でした。

「権威」が「是」としたことを、非力無力な一般大衆が「非」とすることは困難です。「権威者」が「権力者」と同一である絶対君主制の下では、尚更です。

しかし、「民主主義社会」に於いては、「権威」も「権力」もない「一般大衆」に、「権力者が『是』としたものを、『非』ではないのか、と追及する『権利』」があるはずです。

そして、「万世一系の万民の父母」たる天皇が、「絶対権威」「至高の権威」として「権力者」の上位に常に在る形を「国体」としてきた日本では、天皇が「大御宝」と呼ぶ「天下の御百姓」=臣民は、天皇がこの国体により統治を始めた日本国開闢以来、その「権利」を持つ仕合わせな民であったといえます。

「『国体』という権威の下、万民は平等」が「国是」であったのです。(仁徳天皇の「民のかまどの煙」の逸話、『万葉集』に天皇の歌と並んで収録された「貧窮問答歌」の存在が、そのことの好例となるでしょう)

しかし、連合国GHQ製『日本国憲法』は、「象徴天皇」「国民主権」で「日本に初めて民主主義をもたらした」と喧伝しながら、その実、天皇を内閣の下に置くという、実質的な「至高の権威=国体の剥奪」を実施しました。

「不裁可権・拒否大権」という、「あっても使わない権力[=立憲政治の常道]」によって政治権力の暴走を抑止する、文字通りの「至高の権威」を持つことで、「臣民の『権利』を権力者に守らせる『究極のオンブズマン』」であった天皇=国体を、連合国=国連への永遠の隷従を誓わせる『日本国憲法』によって、日本国民は永遠に喪失させられたのです。

考えてもみてください。天皇が国会に臨席して閣僚や議員達に睨みを効かせる「御前会議」が今もあったら、国会開催経費のために国民の血税を一日3億円も浪費しながら、居眠りしたり、下品なヤジを飛ばしながら些末で低次元の問題追及に明け暮れるような現在の国会の惨状は、有ったでしょうか?

「連合国にもらった民主主義」によって、「戦後日本」の政治は地に落ちました。日本が本来持っていた「民主的国体」が否定され、「連合国=国連」至上主義・全体主義独裁体制になっているのです。

このことが明らかなのに、なぜ日本は変われないのでしょうか?

それは、「国の最高法規」である『日本国憲法』が、「間違っているはずがない」、「国の最高権力」である日本政府・内閣がそれに対して何も言わず、何もしないのだから、「問題ないのに決まっている」と、国民全体が「性善説的に、漠然と信じ込んでいる」からです。

「検閲」を禁じる『日本国憲法』のいかがわしい正体を隠蔽するために日本人を検閲し、洗脳した「連合国」GHQ

日本国民がそのような虚構を信じるに至ったのには、連合国GHQによる用意周到な検閲・焚書・捏造された歴史観による洗脳を用いた、日本国民への徹底した言論弾圧と、諸外国への「東京裁判=連合国史観」の宣伝がありました。これは『War Guilt Information Program』という作戦名で、米国防総省文書で証明できる、れっきとした事実です。

連合国の占領は、1951年のサンフランシスコ平和条約により終了した建前になっていますが、その第11条には「日本が東京裁判他、軍事裁判による連合国の判決をすべて受け入れること」が講和の条件として明記されています。

また、『日本国憲法』「第9条」に規制により軍隊を持てない日本を「代わりに守ってくれる」という触れ込みで米軍が「(実際には存在しない)国連軍の代表」として駐留継続することとなり今に至っていますが、その根拠法となる「日米安保」には、日本国民が知らないうちに密約により「植民地化」を意味する「日本全土基地化・日本全土治外法権」が謳われているのです。

1929年のパリ不戦条約締結の折、白人欧米列強の間で確認された「侵略戦争か自衛戦争かは、戦争当事国が判断できる」という取り決めは、有色人種国・日本には適用されず、「南京大虐殺・中国侵略」という、少し調べれば虚構と分かる冤罪を着せられているのに無実を証明する機会も与えられませんでした。

国連憲章「敵国条項」により、今も「世界の敵」として、国連加盟国が「日本が『また』侵略しようとしている」と「感じただけ」で、国連決議なしに攻撃されても文句を言えない日本は、第2次世界大戦の敗戦により、「連合国」の植民地にされてしまったのです。

「究極のオンブズマン」「政治権力のチェック機能」であった天皇の「至高の権威」を、それを担保していた大日本帝国憲法とともに停止させた『日本国憲法』が、日本を「植民地」として「連合国」に差し出す「証文」として使われている

民主主義・法治主義を標榜しながら、国民への情報開示を極限まで制限し、検閲・焚書と洗脳で言論統制する政治体制を、全体主義独裁と呼びます。ヒトラー・ナチスがそうでしたし、「連合国」GHQによる占領/植民地統治下の現在の日本もそれに当てはまります。

『日本国憲法』無効論および東京裁判・GHQ占領政策研究は、戦後一貫して日本政府によってタブー視されてきました。第二次安倍政権下の「占領政策研究会」は、発足の矢先に、中心となる二人のうち谷垣禎一が自転車事故で命も危ぶまれるほどの重傷、稲田朋美は「陸自日報問題」で失脚。「GHQ占領政策と東京裁判研究」は、その後完全に忘れ去られ、日本政府には誰一人として「再開しよう」と提案する者さえいません。

戦時国際法を教え、第2次世界大戦中の連合国軍の日本への原爆投下や東京を始めとする全国200都市へのナパーム弾による無差別絨毯爆撃の是非、東京裁判や占領政策を検証する大学は、日本には存在しません。

安倍晋三首相は、しかしながら、『日本国憲法』が「戦時国際法・ハーグ条約陸戦法規違反」故に無効である、と認識しています。

【2007年10月18日 第165回衆議院国家基本政策委員会会合同審議会 野党民主党党首小沢一郎との党首討論】

《小沢一郎「占領中に、占領軍の、少なくとも、深い影響、関与のもとになされた日本国憲法である、(中略)という論理の一貫性からいえば、(中略)日本国憲法は本来無効だ、ということになる、と安倍首相は言っているように思われるが、どうか」》

これに応え、安倍首相は、ナチス・ドイツ占領終了後のフランスが「占領憲法破棄」をしたことなどを挙げたうえで、以下の様に述べています。

《「しかし、日本は昭和27年に講和の条約を結び、独立を回復した後も、基本的に現行憲法のもとにおいて今日までの道のりを歩いてきたわけでございます。」

「ですから、現在、であるから、それが無効だという議論は、私はもう既に意味はないのではないのだろうか、このように思っています。」》

『日本国憲法』は、確かに無効だけれども、70年間使ってきたから、もう「有効」ということでよい、と安倍晋三首相は言っているのです。しかし、そこには「『日本国憲法』が、日本の主権を簒奪している」という事実への言及がありません。

日本を連合国の基地植民地にするという『日本国憲法』の真実の機能を日本国民に知らせずして、「70年使ってきたから」という横着な理由で「国会決議も何も必要ない、『無効確認』一つで日本の主権と独立が取り戻せる権利」を、ドブに捨てて見せたということです。

これを民主主義への冒涜、日本国民の基本的人権の侵害と呼ばずして、他に何と呼べばよいのでしょうか?

「貴方は、知らないうちに『植民地奴隷』にされているのですよ」と言われて不愉快にならない人はいないでしょう。でも、それが現実です。その現実を直視し、正しく客観的に認識・理解して初めて、「植民地奴隷の軛」は、私たち自身で外すことができるのです。

『日本国憲法』は、無効です。「連合国」=国連は、平和と人権を謳いながら、世界の諸国の「通貨発行権」を私有・独占・統制し、世界の諸国民を「基地植民地奴隷」にしているロスチャイルド金融マフィアの私設フロント機関です。

「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」という、学界・メディアをほぼ100%掌握しているロスチャイルド金融連合の「大本営発表」を鵜呑みにして思考停止することなく、国連やBIS/IMF、WHO/WTO、FRBや日銀がロスチャイルドの私設機関であることの合理性・妥当性をご自分で検証してみてください。

「全体主義の支配対象として理想的な者とは、熱心なナチ党員でも、共産主義者でもなく、経験による現実感、思考の基準というものが、自分の中に存在しなくなってしまった人々である________彼らは事実と虚構、真実と欺瞞の間の相違がわからなくなってしまっている」(“THE IDEAL SUBJECT OF TOTALITARIAN RULE IS NOT THE CONVINCED NAZI OR THE CONVINCED COMMUNIST, BUT PEOPLE FOR WHOM THE DISTINCTION BETWEEN FACT AND FICTION (I.E., THE REALITY OF EXPERIENCE) AND THE DISTINCTION BETWEEN TRUE AND FALSE (I.E., THE STANDARDS OF THOUGHT) NO LONGER EXIST.” )________ハンナ・アーレント『全体主義の起源』

Hanna Arendt

FRB設立・世界金融大恐慌からナチス台頭、原爆投下と日本の敗北・占領、東西冷戦を経て対テロ戦争へ………「世界戦争の世紀」のシナリオはロスチャイルドが書いた___『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版2/5]

三つの世界大戦の後に、ロスチャイルドの「世界金融革命」「世界金融統合」が完成する

ロスチャイルドの「イルミナティ」3代目首領アルバート・パイクが1871年、「三つの世界大戦」を予告する

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「メ―ソンの黒い教皇」アルバート・パイク

「未来計画」(アルバート・パイクが「イルミナティ」2代目首領ジュゼッペ・マッチ―ニに宛てた書簡)

  1. 第1次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための〝お化け役″として利用されるだろう
  2. 第2次世界大戦は、「ドイツの国家主義者」と「政治的シオニスト」の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに「イスラエル国家」の建設がなされるべきである
  3. 第3次世界大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている
  4. キリストの教会と無神論の破壊の後、ルシファーの宇宙的顕示により、真の光が迎えられる

(『教科書が絶対に教えない 闇の世界史』ウィリアム・ガイ・カー)

第一次世界大戦を経て、ロスチャイルド金融貴族が「世界平和のための国際機構」国際連盟を設立し、「ロスチャイルドの世界中央銀行」BIS(国際決済銀行)によって世界を統率する「ヴェルサイユ体制」が構築され、「バルフォア宣言」によるロスチャイルド主導の「ユダヤ国家建設」への布石が打たれた

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国際連盟の会場は仏ロスチャイルド家の居城 シャトー・ド・プレニー

世界金融大恐慌と「ファシズムの脅威」で世界の諸国をロスチャイルド国際連合「連合国」として金融統合し、第二次世界大戦を勃発させたロスチャイルドは、アメリカ・ドルを「新・国際基軸通貨」とする金融システム「ブレトン・ウッズ体制」と、「新・超大国」アメリカが「世界の警察」として第二次大戦後の東西冷戦の世界を統率する軍事システム「サンフランシスコ体制」の両輪で、「新世界秩序」金融カースト制度を構築した

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NY国連本部ビルの土地は、ロックフェラーが購入・提供した

「鉄の壁」崩壊[東西ドイツ統合]と「天安門事件」に象徴される「東西冷戦終結」が促進した「ヨーロッパ統合」=「EU結成」の一方で、世界は「民族対立」の時代へと誘導された

ロスチャイルド国際金融軍産複合体が起こした自作自演テロ「アメリカ同時多発テロ(通称「9.11」)」が引き金となった「対テロ戦争」の末に、第三次世界大戦ーユダヤ対アラブ・イスラムの、エルサレムと世界の完全支配をかけた「善と悪の間で戦われる世界最終戦争(アルマゲドン)」が、引き起こされるのか?

【PHASE 3(1910-1919)___FRB設立と第一次世界大戦[国際連盟とBISのヴェルサイユ体制への布石]】

  • 1907年_ロスチャイルド金融連合によってアメリカに金融恐慌が起こされる(「1907年のパニック」)_ポール・ウォーバーグが「この教訓を生かすため、中央銀行の設立が必要」と繰り返し主張を始める
  • 1910年_ロンドン・モルガン商会がモルガン・グレンフェルに改組[米ロスチャイルド連合と英ロスチャイルド連合を連結]

■1910年_ロスチャイルドが二度もその「永続的設立」に失敗した「ロスチャイルドのアメリカ中央銀行」設立を今度こそ成功させる為、J・P・モルガン所有のジキル島で秘密会議が持たれる

この秘密会議の出席者は、

  • ポール・ウォーバーグ ロスチャイルド代理人で、クーン・ローブ創業者ソロモン・ローブの娘婿、クーン・ローブ商会共同経営者
  • フランク・ヴァンダーリップ ロックフェラーとクーン・ローブを代表する「ナショナル・シティ・バンク・オブ・ニューヨーク」頭取
  • ネルソン・オルドリッチ J・P・モルガンの投資パートナーで、ジョン・D・ロックフェラーJr の義父、共和党上院議員/院内幹事、全国通貨委員会委員長
  • エイブラハム・アンドリュー 連邦財務次官補/通貨委員会特別補佐官
  • ヘンリー・デイヴィソン J・P・モルガン共同経営者
  • チャールズ・ノートン J・P・モルガンの「ファースト・ナショナル・バンク・オブ・ニューヨーク」頭取
  • ベンジャミン・ストロング J・P・モルガンの「バンカーズ・トラスト・カンパニー」社長、後にニューヨーク連邦準備銀行の初代総裁

■1912年_ロスチャイルドの「候補者全員融資」で「出来レース」の大統領選挙の末、ウッドロー・ウィルソン大統領が誕生

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ウッドロー・ウィルソン

大統領候補者3人の支援者は、ウッドロー・ウィルソンがポール・ウォーバーグとジェイコブ・シフ、ウィリアム・タフトがポール・ウォーバーグの従兄弟フェリックス・ウォーバーグ、セオドア・ルーズベルがオットー・カーン…………4人全員がロスチャイルド代理人・クーン・ローブ商会の共同経営者で、フランクフルトのゲットーからのロスチャイルドの「血の盟友」たちであった。

■1913年_「ロスチャイルドの中央銀行」FRB(連邦準備制度)設立

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FRB 連邦準備銀行

米国の「通貨発行権力」[通貨の流通量・価格の決定]「金融政策決定権」を持つ連邦諮問評議会とニューヨーク連邦準備銀行は、事実上、ロスチャイルドの支配下におかれた

ニューヨーク連邦準備銀行の株主は、NCB(ナショナル・シティ・バンク)、FNB(ファースト・ナショナル・バンク)、NBOC(ナショナル・バンク・オブ・コマース)等………これらの銀行の株主は全てロスチャイルド系投資銀行:

  • ロスチャイルド銀行(ロンドン、ベルリン)
  • ラザール・フレール(パリ)
  • イスラエル・モーゼス・シフ銀行(イタリア)
  • ウォーバーグ銀行(アムステルダム、ハンブルグ)
  • リーマン・ブラザース(ニューヨーク)
  • クーン・ローブ商会(ニューヨーク)
  • ゴールドマン・サックス(ニューヨーク)
  • チェイス・マンハッタン銀行(ニューヨーク)

FRBの株を、米国政府は一株も所有していない

アメリカ・ドルは「米国債を担保に、ニューヨーク連邦準備銀行が政府に貸し付けた債券」であり、即ちアメリカ国民はロスチャイルドの銀行に借金して、税金を払い、物品やサービスを購入するたびにロスチャイルドに「本当は払わなくてもよい利子」(25~35%)を払い続けている。

1ドルは連邦準備制度に対する1ドルの負債を表している。連邦準備銀行は無から通貨を創造し、合衆国財務省から政府債券を購入する。利子の付いた流通資金を合衆国財務省に貸し出し、合衆国財務省に対する小切手貸付けと帳簿に記帳するのである。財務省は10億ドルの利付債の記帳をおこなう。連邦準備銀行は財務省に対して債権の代価の10億ドルの信用を与える。こうして10億ドルの債務を無から創造するのだが、それに対してアメリカ国民は利息を払う義務を負うことになるのである」_ライト・パットマン下院議員、1964年、「下院銀行通貨委員会」公聴会での証言

「通貨発行権」を、ロスチャイルドが、或いは他の誰かが「私有」するということは、ロスチャイルドが作り上げた「金融ねずみ講」に、国民全員が何も知らないままに「強制加入」させられ、その「ねずみ講」の頂点に座るロスチャイルド、或いは他の「誰か」に、永久に利子を払い続ける、ということである。

  • 1914年_イルミナティが組織した「青年ボスニア」が第一次世界大戦の引き金を引く[米モルガン商会が英国の公債引受人(fiscal agent)となる]
  • 1915年5月7日_ロスチャイルド金融連合が仕組んだ「偽旗攻撃」(ドイツUボートにアメリカ人128人が乗ったイギリス客船を撃沈させた)ルシタニア号事件で、アメリカの「孤立主義政策」が一転する
  • 1915年_フセイン・マクマホン協定、1916年_サイクス・ピコ条約、1917年_バルフォア宣言 [ロスチャイルド一族による「中東三枚舌外交」-「ユダヤ vs アラブ」の対立構図の創出]

  • 1917年_クーン・ローブ商会の融資でロシア革命 [ロスチャイルドのバクー石油利権確立、ロシア国内のユダヤ人解放と、レーニン、トロツキーらユダヤ人が支配するソビエト連邦誕生]

  • 1918年_「ロスチャイルドの国際連盟設立趣意書」であった「14か条の平和原則」をドイツが受け入れ、第一次世界大戦が終結
Poppy 2018
「ポピー」英王立戦争博物館 2018年
  • 1919年_ヴェルサイユ講和会議 [国際連盟・BIS(「中央銀行の中央銀行」国際決済銀行)設立への布石]

  • 1919年_ロンドン金属取引所でロスチャイルド5社が金取引の独占体制確立
  • 1919年_ドイツ・ナチス党、イタリア・ファシスト党が結成_米ロスチャイルド連合の融資を受けて急成長する

ロスチャイルド金融連合によってドイツに課せられた1320億マルクの巨額賠償金(外貨支払い)をBISが吸い上げ、それを英国への融資元・米モルガン商会に返済する一方、モルガン、ウォーバーグ(クーン・ローブ)、ロックフェラー、ハリマン、ブッシュら米ロスチャイルド連合が、BIS、イングランド銀行、チェイス・パリ銀行を通じてヒトラー・ナチスへ融資(貸付)していた。これら全ての金の動きに米ロスチャイルド金融連合に有利な金利・為替レートが設定されていたことは言うまでもない。

  • 1923年_第一次世界大戦後の連合国のドイツへの賠償金督促と経済封鎖のため、ドイツ銀行は国債を乱発、物価が25000倍にもなるハイパー・インフレが起こる
  • 1924年_モルガン商会が、クーン・ローブ商会に替わって、関東大震災(1923年)の発生を受けて日本政府が発行した総額1億5,000万ドルの高利「国辱公債」震災善後処理公債を引き受け

 

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京橋の第一相互ビルディング屋上より見た日本橋および神田方面の惨状(関東大震災wiki)

【PHASE 4(1928-1945)__世界金融大恐慌と第二次世界大戦[ブレトン・ウッズ体制への布石]】

1928年「パリ不戦条約」で、欧米列強にとって全く無意味な「『侵略戦争』の非合法化」をロスチャイルド国際連盟が謳った時、「1931年に満州事変、1937年に支那事変、1941年に対米英戦争で、日本が『侵略戦争』を引き起こし、ドイツとともに『悪のファシズム枢軸』として『正義と民主主義の連合国』に完膚なきまでに打ち負かされ、『無条件降伏』して『征服』(デベラチオ=全部占領)される」というストーリーが、既に決定されていた。

1929年世界金融大恐慌は、日本・ドイツと世界の諸国の経済を破壊し、ロスチャイルド金融帝国からの借金で世界戦争へと向かわせるために、ロスチャイルドのFRBが引き起こした_[世界の諸国の「ロスチャイルドの債務奴隷」化]

  • 1929年_ダイアモンドの採掘、加工、販売………全てをセシル・ローズの(つまりロスチャイルドの)「デ・ビアス」を介するシステム「CSO 中央販売機構」が設立され、ロスチャイルドのダイアモンド世界独占統制が確立

■1930年5月17日_「中央銀行の中央銀行」「ロスチャイルドの世界中央銀行」BIS(国際決済銀行、通称「バーゼル・クラブ」)設立

BIS
スイス・バーゼルのBIS

■1930年5月_高橋是清がジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会から借りた「日露戦争債」(4%利付英国スターリング・ポンド建て、1905年11月発行)を、再び高橋是清が、アメリカ・ドル建て7100万ドルと英ポンド建て1250万ポンドに分けて「借り換え」る(発行金利6.2%、毎年の利払費530万円増→[第2の「国辱公債」]富田俊基『1930年代における国債の日本銀行引き受け』 

■1931年_満州事変、1937年_支那事変を、ロスチャイルド「コミンテルン」が引き起こす[日本が「15年『侵略』戦争」に引きずり込まれる]

  • 1931年、1932年_ロスチャイルド一族フランシス・リンドレーと、モルガン一族であり、「黒船」ペリー提督の兄オリバーのひ孫アリス・ペリーを妻に持つジョゼフ・グルー(両者ともモルガン・グレンフェル代理人)が、それぞれ駐日英大使、駐日米大使として着任[日本政府の「侵略戦争」遂行監視]
  • 1933年_ナチスが政権を取り、ヒトラーが首相に就任(翌年「総統」に)
  • 1933年_フランクリン・デラノ・ルーズベルトが大統領に選出される
  • 1937年_ジェイコブ・シフの親戚コーデル・ハルが、幕末・明治からの「不平等条約」日米通商航海条約を、「日本の中国侵略に抗議する」として一方的に破棄

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近衛文麿
  • 1938年_ロスチャイルド「コミンテルン」と通じた近衛文麿が、1月「国民政府を対手とせず」声明でトラウトマン工作をぶち壊しにし、日中戦争を泥沼化させる。11月、1940年7月の「基本国策要綱」とともに東京裁判で「世界侵略計画」と断罪される「東亜新秩序」声明を出す
  • 1939年_ヒトラー・ナチスのポーランド侵攻、続くソビエト連邦のポーランド侵攻で第二次世界大戦勃発[ヨーロッパ最大のユダヤ人口を擁するポーランドのユダヤ人が、ドイツ・ソビエト両サイドから「国外退去命令」を受ける→新ユダヤ人国家・イスラエルへの移入への布石]

「もし、ヨーロッパ内外の国際ユダヤ金融業者たちが今一度、世界を戦争の惨禍に叩き込むことに成功したとしても、その結果は、世界のボルシェヴィズム化でもなければ、ユダヤ民族の勝利でもない。それは『ヨーロッパからのユダヤ民族の消滅』である!」(If the international Jewish financiers in and outside Europe should succeed in plunging the nations once more into a world war, then the result will not be the Bolshevisation of the earth, and thus the victory of Jewry, but the annihilation of the Jewish race in Europe!)____アドルフ・ヒトラー、ドイツ第三帝国議会での演説、1939年1月30日

■1939年_原爆開発製造「マンハッタン計画」が、チャールズ・ハンブローと、後にIAEA(国際原子力機関)を創設するベルトラン・ゴールドシュミット(両者ともロスチャイルド一族)の監督の下、GE、ウェスティングハウス、デュポンら米ロスチャイルド連合の主導で始動。原料ウランは米コロラド州、カナダ、コンゴのロスチャイルド支配下の鉱山から調達された。

  • 1940年9月27日_近衛文麿が「日本の『ファシズム枢軸』への加担」となる「日独伊三国同盟」締結
  • 1940年10月7日_「ルーズベルトのお気に入り」海軍情報部極東部長マッカラムによる「ABCD包囲網」など「日本に第一撃を撃たせるための8項目」計画書
  • 1941年11月_米軍マーシャル参謀本部長が秘密記者会見で、フィリピン基地から日本都市を焼夷爆撃する構想を述べる(荒井信一『空爆の歴史―終わらない大量虐殺』)
  • 1941年12月8日(米国時間で7日)_ロスチャイルドの下僕・吉田茂の外務省とルーズベルトの友人・野村吉三郎駐米大使の「痛恨の大失態」=「宣戦布告文書の米国務省への手交遅延」によって「卑怯撃ち」にされた真珠湾攻撃で、対米英「侵略」戦争「太平洋戦争」開戦

第二次世界大戦は、ロスチャイルドに融資・血縁姻戚関係で繋がるチャーチル、ルーズベルト、スターリン、ヒトラー、近衛文麿、吉田茂によって注意深く計画され、そして遂行された

  • 1943年11月_東京で大東亜会議開催[大東亜共栄圏ー欧米列強の植民地にされている東アジア諸国との軍事連携=独立戦争への協力]
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左からビルマ、満州、中華民国、日本、タイ、フィリピン、自由インド仮政府の首脳
  • 1944年7月_ロスチャイルド一族ヘンリー・モーゲンソーJrの主導によるブレトン・ウッズ会議_IMF(国際通貨基金)IBRD(国際復興開発銀行)設立[アメリカ・ドルを新・国際基軸通貨に設定]

第二次世界大戦は、ロスチャイルド「新世界秩序」の金融基盤を構築する世界金融パラダイム・シフトのための戦争であった

ロスチャイルド国際金融軍産複合体が、アメリカ合衆国を「世界の軍需工場」「世界の金と軍需物資の集散地」としたため、第二次世界大戦中に世界の金(ゴールド)の65%が米国に集中した。

  • 1944年9月_ハイドパーク協定で、チャーチルとルーズベルトが「原爆を、(ドイツではなく)日本に使用する」ことを密約(英国立公文書館所蔵秘密文書 PREM3/139/9)
  • 1944年12月19日_日本占領政策最終決定権力を持つことになる国務・陸軍・海軍調整委員会 (State-War-Navy Coordinating Committee)「SWNCC」が、ロスチャイルド連合ステティニアス国務長官、スティムソン陸軍長官、フォレスタル海軍長官によって設置される

  • 1945年3月10日_東京大空襲ー米軍の夜間無差別爆撃・焼夷弾集中投下攻撃により死者10万人、罹災者100万人超
  • 1945年8月6日と8月9日_「悪のファシズム枢軸」日本の広島・長崎への、ロスチャイルド国際連合の「正義の」原爆投下

Atom Bomb
1945年8月9日、上空18kmまで上昇した長崎での核爆発によるキノコ雲(第二次世界大戦wiki)

ウランとプルトニウム、二種類の原爆の威力を確かめる為、わざわざ2回に分けて行われた、ロスチャイルド国際金融軍産複合体による原爆投下は、軍事的には、「東西冷戦」「軍拡競争」「核拡散」を見越した「国際兵器見本市」であり、戦争金融経済的には、民間人をも巻き込んだ「原子力エネルギーを基盤とする大量生産・大量消費時代の開幕」を告げる、あまりにも邪悪な、あまりにもむごたらしい「ファンファーレ」であった

【PHASE 5(1945-1951)_第二次世界大戦の終結と日本占領】

  • 1945年8月15日_「平和と安全と正義の新秩序」(=「新世界秩序」)を日本に到来させるための、「無責任な軍国主義勢力の駆逐」を連合国側の「条件」の一つとするポツダム宣言受諾=日本の降伏による戦争終結を告げる昭和天皇の玉音放送_[天皇統治の国体護持を日本側からの「条件」とした、「有条件降伏」]

ポツダム宣言は、「モルガン一族」ジョゼフ・グルー国務次官、「スカル&ボーンズ」ヘンリー・スティムソン陸軍長官、「ディロン・リード社長」ジェイムズ・フォレスタル国防長官らロスチャイルド一族による「三人委員会」によって書かれた

  • 1945年8月30日_連合軍総司令官SCAPダグラス・マッカーサー元帥が、「バターン死の行進」にあてつけた「バターン号」で厚木飛行場に乗り込む
マッカーサー日本に乗り込む
コミンテルン・スパイであった『Newsweek』のコンプトン・パケナムを含めたマッカーサー一行

[天皇も日本政府も、その下に隷属させる強大な権力者」マッカーサーは、それでも、連合軍GHQの「表向きの」長であるというに過ぎなかった。

日本を支配する占領軍GHQを、さらにその上から統制し、日本の「真の支配者」として君臨していたのは、ロスチャイルドCIA(『Newsweek』のハリー・カーン)と、「モルガン」ジョゼフ・グルーが取り仕切るACJ「American Council on Japan 米国対日評議会」(1948年6月結成)と、GHQ/SCAPの下部組織[実質的には極東委員会の出先機関]として駐ソ米国大使アヴェレル・ハリマンが設置したACJ「Allied Council on Japan 連合国対日理事会」(1945年12月設立)であり、その「奥の院」には、米国務省・国防総省を支配するアメリカ・ロスチャイルド連合の雄、投資銀行/武器商のディロン・リード社がいた

『Newsweek』の大株主は、ロスチャイルドのモルガンメロンゴールドマンハリマンであるが、「日本占領」時の実権者は、満州の鉄道利権を狙っていたアヴェリル・ハリマンであった。

ACJの会員名簿には、ロックフェラーのスタンダード・オイル、戦後の原発政策に関わってくるGEウェスティング・ハウスなどの経営者や、ロスチャイルドのFirst National Bankのジョン・L・カーティスなどが名を連ねていた。

GHQの敗戦国・日本への第一声は、「ディロン・リードへの借金返済」であった

1933年にアメリカがソ連を公認した時、ソ連の公債を引き受けたディロン・リードは、ヒトラー・ナチスの1920年代、30年代の外国融資の3分の2を引き受けており、「連合軍の日独占領」とは、文字通りの「ディロン・リードの借金取り立て」にほかならなかった。

「昭和維新」のクライマックス、「ロスチャイルド国際連合による日本占領」の核心は、明治維新に続く日本経済侵略・金融支配と、経済システムの大改造にあった

【明治維新の核心②】_「富は知恵を妨げる」「清貧」の武士道精神を、徳川幕府とともに破壊して、「金と謀略」のロスチャイルド金融帝国の経済侵略「通貨発行権・戦争金融サギ」に都合の良い「近代的」証券株式市場の整備

【明治維新の核心③】_江戸期日本財閥の解体と、「ロスチャイルドの新興財閥」三菱を加えた再編成[日本ロスチャイルド連合統合]

ディロン・リード副社長ウィリアム・ドレイパー陸軍次官は、日本占領・経済政策立案の中心人物として、SCAPマッカーサーの頭越しに、「ニューディーラー」達の反トラスト・カルテル法「集中排除法(財閥解体法)」から金融・保険業を除外させて換骨奪胎し、事実上財閥解体中止、「日本を『反共の砦』にするための再軍備」=いわゆる「逆コース」を推進させた

吉田茂が「池田ミッション」で密約したGHQ経済顧問ジョゼフ・ドッジはドレイパーの「盟友」、SCAP副官L・E・バンカーは元モルガン、そして『Newsweek』1947年12月1日号で極東委員会の財閥解体に関する秘密文書「FEC230」を暴露、GHQの「急進的社会主義政策」を批判した「知日派」(戦前に東大教授も務めた)弁護士ジェームズ・L・カウフマンはディロン・リードの「非公式」の代理人であった。

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『渡辺武日記 対占領軍交渉秘録 大蔵省財政史室編』は、「日本占領」の実相が、ロスチャイルド国際金融連合による、日本経済全体の、米英ロスチャイルド連合への「吸収合併」であったことを、如実に物語っている。

渡辺武のもとには、英ロスチャイルドとJ・P・モルガンから、それぞれ1949年11月2日(『日記』p. 402)と1950年9月22日(『日記』p. 556)に、日本の外債引き受けをしたい旨の申し入れが入るが、ディロン・リード代理人カウフマンから「new loan は全てディロン・リードを通せ」と申し渡されていた(1947年8月29日、『日記』p. 118)ため、これらの案件の処理はGHQ(ディロン・リード米国務省・国防総省)へ回された。そして、講和条約締結後も、「日本が日本の財務管理をできる立場」に戻ることはなかった。

日本銀行を、FRBのような株式会社にするのがディロン・リードの当初の意向であったが、結局のところ米国の「第一・第二合衆国銀行」と同じ「認可法人」という範疇に置くにとどめ、しかし、Federal Reserve Board(連邦準備制度)同様の「Board 政策委員会」と、その下部組織として「経済三団体」を設立することで、FRB同様の機能を持たせたロスチャイルド人事の経済支配体制を、日本にも確立した。

  • 1946年4月30日_経済同友会、経済団体連合(経団連)、日本商工会議所の「経済三団体」が、米国青年会議所などを参考に、日本銀行「政策委員会」を補完する組織としてディロン・リードGHQの肝いりで設立される_[日本政府にロスチャイルド国際金融連合の「上意」を「下達」する「経済政策指揮系統」の確立]


明治維新の時も、日本銀行と横浜正金銀行の設立は大日本帝国憲法の制定に先行したが、「昭和維新」でも、やはり日本銀行「政策委員会」と「経済三団体」の設立が、『日本国憲法』制定に先行した。

このことは、明治維新と「昭和維新」が、本質的にロスチャイルド金融帝国の日本経済侵略であったことの証左である。

明治維新よりずっと前、18世紀終わりに「初代ロスチャイルド」であるマイヤー・アムシェルが12人の実力者と謀った「世界支配計画」の本質が、世界の諸国民が何も知らないままに為される「世界金融統合」による、世界人類の「債務奴隷支配」であることの証左が、その一局面として為されて来た明治維新、「昭和維新」、「平成維新」なのである。

「民主主義」「国民主権」「人権尊重」などというものは、彼らが「愚かな民を、愚かなままに保って支配する」そのためにばらまいた、無意味な「ただの言葉」に過ぎない。

(以下、「ロスチャイルド国際連合は、『日本国憲法』と日米安保条約によって、日本の主権と独立を簒奪し、日本民族の名誉と尊厳を蹂躙している____『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版3/5]に続きます)

(前稿ロスチャイルドの「通貨発行権」統制により、日本と世界の庶民は「新世界秩序」カーストの「無自覚の債務奴隷」にされた__『日本国憲法』無効確認で世界から戦争と貧困を根絶する[総合版1/5]

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