「私が『通貨』を統制してさえいれば、国家の政事を誰が執り行うかなどは、どうでもよいことである」（ I care not who controls nation’s political affairs, so long as I control her currency. ）＿＿＿＿マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、1790年
「1929年の世界金融大恐慌は、米FRB『連邦準備制度』による金利の操作と、『金本位制』の停止・再開のタイミングの『金本位制採用国』への『強制』によって悪化した」と、1963年の『The Monetary History of the United States』（Anna J. Schwartzとの共著）で批判した「主流派経済学シカゴ学派の泰斗」ミルトン・フリードマンは、1976年にノーベル経済学賞を受賞。ベン・バーナンキは、2002年のフリードマンの90歳の誕生祝いの席でこれに触れ、「この中央銀行の『失敗』を反省につなげる」と言っておきながら、彼がFRB議長を務めた2008年、リーマン・ショックを起こしています。同じ2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンは、翌2009年に「私達の『美しい』理論経済学は、現実と大きく乖離しており、完全に破綻した」、2019年には「主流派経済学はグローバリズムの国民経済への影響を大きく見誤り、貧困・格差の拡大を許した」と「経済学の失敗」を認めています。そもそも、金融市場が定期的にバブルと金融恐慌を繰り返すことは、「経済学」が「金融循環」と呼ぶ「当たり前」の事象です。「何を今更」なのです。
世界の諸国民が、世界に「正義」と「幸福」をもたらしてくれると信じて従ってきた「世界の指導者たち」＿国連など「国際機関」、世界の諸国（特に「世界経済・政治」を主導する「先進国」）政府は、1970年代に「石油など化石燃料を『大量消費』しての工業製品『大量生産』が人間性を蝕み、犯罪・麻薬・暴力行為・精神障害・反抗などの形で顕在化して、人間社会を崩壊させている」（E. F. シューマッハー『スモール・イズ・ビューティフル』）という警告があったにもかかわらず、それを無視したのみならず、むしろ「大量生産・大量消費」社会を世界に拡大する「グローバリズム」を推進して、戦争・貧困・格差・差別・地球環境破壊と、「都市一極集中／地方過疎化による世界の『ふるさと自治体』消滅」を「意図的に」拡大・確定させてきました。
（*2）英国の『Daily Mail』紙は2021年5月28日の紙面で「Covid- 19 has no credible natural ancestor.（新型コロナ・ウイルスの『自然界起源』説については、信頼できる証拠が全く挙げられていない）」と報じています。また、ノーベル賞生物学者リュック・モンタニエが、「新型コロナ・ウイルス・ワクチンは、むしろ『変異株』を創り出し、感染拡大する」と発言しています。
フランス革命の思想中核である啓蒙思想の雄ジャン・ジャック・ルソーは「完全な自由とは、最も不完全な自由である。人の自由を奪う自由もあるからである」と言ったそうですが、「人を騙し、傷つけ、殺したりする『自由』や『権利』などあり得ない」というのが、「人の迷惑になるな」という真っ当な教育を受けた「普通の人々」の「常識 common sense 」です。
古代メソポタミア・バビロンの時代から「債権債務を生じ、『債務』で支配する道具」「蓄財し、それを一族で相続し続け『支配を恒久化』し、或いは投機的利益を得るための道具」として「公共財たりうる貨幣」を民のために使わず私物化・悪用した金融業者らが、イエス・キリストがその生涯でただ一度見せた「暴力行使」の対象となった（*1）こともあり、キリスト教はじめイスラム教、仏教など世界的宗教全てが「付利・高利貸」を「罪」として禁止していたのです。（*1『新約聖書』ヨハネ福音書2章13 – 25節／マタイ福音書21章12 – 16節「Cleansing of the Temple（宮清め）」）
ネイサン・ロスチャイルドは、正真正銘の「天才金融アーキテクト」でした。「ザ・シティ・オブ・ロンドン」の支配権を得たネイサンは、まず全ヨーロッパの公債市場を「英国化（Anglicisation)」（ニーアル・ファーガソン『The House of Rothschild: Money’s Prophets』）します。外国の公債を、ロンドン証券取引所で、英ポンド・スターリング建てで、固定金利で取引できることにしたのです。これは事実上の英ポンド・スターリングの「国際基軸通貨」化でした。この「金融の近代化」で得をするのはロスチャイルド／ロンドン証券取引所だけなので、ヨーロッパ各国は反対しましたが、動き出したら止まらない巨大な機械仕掛けのように、ロスチャイルドが胴元として独り勝ちする金融システム「グローバリズム金融ねずみ講」が、ここに発動したのです。
「理想的な奴隷とは、自分が奴隷であることを否定し、にも拘らず、奴隷そのものの行動を取る者、それが何であろうとその後どんなことになろうと、主人の意を忖度して行動する者のことである（The ideal slave is one who denies that he is a slave and yet acts exactly as slaves have always done – doing the bidding of his master come what may.）」________Adam Weishaupt『New World Order』
1903年の「Yale in China」（イェール大学ディヴィニティ・スクールの支援で中国各都市へのキリスト教学校、病院の設立）開設以来、キリスト教伝道の名の下で、中国の巨大な人口を、世界一の収穫量を誇る「アヘン農園」の奴隷労働力として使用するため、「民は生かさず殺さず、愚かに保て」の共産主義をソ連ともども支援してきた「スカル＆ボーンズ」イェール大学は、「Yale in China」の学生であった毛沢東を「スカル＆ボーンズ」に取り立て、漢民族の「復興・自立と発展」を目指す「三民主義」孫文の国民党を冷たくあしらうようになっていた。国民党に雇われた南京のアメリカ人宣教師たちが必死で「反日プロパガンダ工作」に励んだのには、このような背景＿本国からの支援途絶の可能性という、深刻な金銭問題があった。（『南京安全区国際委員会報告書』及び国際委員会メンバーの日記、書簡などのアーカイブは全て、イェール大学ディヴィニティ・スクール図書館に所蔵されている）
米国人宣教師たち＿国際委員会秘書ルイス・S・C・スマイス、ジョン・G・マギー牧師、南京大学教授マイナー・シャール・ベイツ、医師ロバート・O・ウィルソン、南京大学病院理事ジェイムズ・H・マッカラム、YMCA書記ジョージ・A・フィッチ、金陵女子文理学院教授ミニー・ヴォートリンら＿は、市民になりすまして［国際法違反の「便衣兵」］安全区に潜んだ国民党軍宣伝工作部隊の中国人が持ち込む「日本軍の悪行」を検証もせずそのまま『南京安全区国際委員会報告書』にまとめ、随時日本大使館へ抗議を行うほか、上海にいる国民党宣伝工作員『New York Times』ティルマン・ダ―ディンや『What War Means』著者ハロルド・ティンパーリーなどへ資料として抗議文書を回送、また家族や友人たちへの手紙で「南京の悲惨な状況」を訴えたりしていた。
「［1936年12月の「西安事件」の時］南京の米国人YMCA書記［フィッチ］は、南京放送で『蒋介石は共産党軍に殺された』『西安は共産党軍に占領され、略奪・強姦事件が多発している』などという［国民党を利する、反共産党の］荒唐無稽な捏造報告をおこなっていた」と、「ゾルゲ事件」の時、尾崎秀実とは深い関係にあったコミンテルン・スパイで、当時毛沢東の共産党・八路（パーロ）軍と行動を共にし、西安事件の現場にもいたドイツ『フランクフルターツァイトゥング』紙の特派員アグネス・スメドレーは、1943年の自著『Battle Hymn of China』に書いた。
スメドレーはまた、「あまりにも多数の八路軍兵士が［プロパガンダ工作のため］日本兵の軍服を着ている」と1937年12月5日のジャーナルに書き込んだ。（『China Fights Back』London Victor Gollancz, 1938）
「南京に留まって国際難民救済委員会を結成していた米国人大学教授達には非常に不面目なことに、彼ら自身の難民キャンプに敗軍の将校とその6人の部下を匿っていたことが発覚。」「しかも、あろうことかその大佐を、難民キャンプの幹部に据えていた。」「彼らは南京防衛戦で退却の際、軍服を捨て去り、大学構内に潜伏していた。」「彼らは、日本軍の掃討部隊に、建物内に隠匿した6丁のライフルと5丁の回転式拳銃、砲台から外した機関銃と弾薬を発見された後、自分たちの真の身元を白状した。」「これらの元中国軍将兵たちは、南京で略奪を働いたこと、そして或る夜、難民キャンプから女の子達を暗闇に引き摺り込み、翌日この暴行を日本軍のせいにしたことを、米国人をはじめとする外国人の面前で告白した」「この元将兵たちは逮捕された。そして軍法会議にかけられ、おそらくは処刑されることであろう。」（『New York Times』1938年1月4日付け、拙訳：ブログ筆者)
（p. 4,551, “The Tokyo Major War Crimes Trial: the Transcripts of the Court Proceedings of the International Military Tribunal for the Far East” Edited by R. John Pritchard）
「［1937年12月13日の］陥落当時25万人だった南京の人口も、今では40万人に増えた。［………］最近の帰還者は主に市外への避難者だ。（戦場となる）南京市から安全を求めて避難したにも拘らず、匪賊が過酷な取り立てを行う不安定な僻地で、お金を（そして多くの場合は着る物も）使い切ってしまったのだ。」＿マイナー・シャール・ベイツ、1938年11月29日付の「友人への手紙」、『Eyewitnesses of Massacre』p.44
「何人かの中国人は、『略奪・強姦・放火は中国軍がやったのであって、日本軍ではない』と証明する準備がある、とまで言っている」「時々、我々（外国人）は狂人や白痴を相手にしているのかと思うことがある……」＿ジェイムズ・H・マッカラム、1938年1月9日、『Eyewitnesses of Massacre』p.238
南京安全区報告書も、国際委員会クルーガーとハッツが目撃した「日本軍による便衣兵の合法的処刑」（第185件）以外は全てが伝聞であり、しかも、たった数件の例外を除いた殆ど全ての報告は「検証すらしていない、また聞き」であると告白している。（『Documents of the Rape of Nanking』p.78）
「池田氏は、政府はできるだけ早い平和条約を願っているという吉田首相からのドッジあて次のような私信を持ってきた。そうした条約は、米軍の駐留条項を確保する必要があるから、もしアメリカ政府がそうした条件を提案することを躊躇するようであれば、日本政府が何らかの方法をみつけて提案してもよい〔と吉田は言っている〕。憲法の角度から研究して、そうした米軍基地を存続させるために、条約が必要であれば条約を結んでもよく、また基地の継続を申し出ても『日本国憲法』に違反しない、そうした条項は条約それ自身か別の協定でもよい、と」___________ジョゼフ・ドッジ報告書、1950年5月2日 主題 日本の池田大蔵大臣との平和条約に関する討議、機密（宛名なし）＿Joseph N. Dodge, May 2, 1950. Subject: Discussion of Japanese Peace Treaty with Mr. Ikeda, Finance Minister of Japan. Top Secret. RG59, Office of Legal Advisor, Office Assistant Legal Advisor Eastern Affairs, Subject Country Files, 1941- 1962, Box 2)__末浪靖司『9条「解釈改憲」から密約まで 対米従属の正体 米公文書館からの報告』（日本語訳と〔 〕註、末浪靖司）
日本では通常「侵略戦争」と呼ばれる、国際法における「War of Aggression」とは、「正当防衛によらず、領土の獲得や他国民の支配を目的とし、『自発的に』起こした戦争」のことである。中国とソ連の国際共産主義者・赤軍の度重なる挑発で始まった満州事変や支那事変、ルーズベルトの謀略の「ABCD包囲網」__数千万人の失業者が発生すると予測された石油・屑鉄などの禁輸等、米国務長官ケロッグも「戦争行為」と呼んだ経済制裁__で撃たされた「真珠湾への第1撃」、それを「卑怯撃ち」にして米国民の怒りを煽った吉田外務省の「日米交渉打切り文書（宣戦布告）の故意の手交遅延」で始まった「太平洋戦争」は、断じて侵略戦争ではない。
「私が『通貨』を統制してさえいれば、国家の政事を誰が執り行うかなどは、どうでもよいことである」（I care not who controls nation’s political affairs, so long as I control her currency.)＿マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、1790年
「全ての通貨は、政府が創造し、発行し、流通させるべきである。そして『信用創造量』は政府の支払い能力と消費者の購買力の両方に見合ったものでなければならない。この原理原則に則るなら、納税者は莫大な額の『利息』を払うことから解放される。その時、お金は人間の『主人』であることをやめ、人間の『しもべ』となる____民主主義が、『金と権力』の上位に立つのである」（“The Government should create, issue, and circulate all the currency and credits needed to satisfy the spending power of the Government and the buying power of consumers. By the adoption of these principles, the taxpayers will be saved immense sums of interest. Money will cease to be master and become the servant of humanity. Democracy will rise superior to the money power.”）___アブラハム・リンカーン
1903年の「Yale in China」（イェール大学ディヴィニティ・スクールの支援で中国各都市へのキリスト教学校、病院の設立）開設以来、キリスト教伝道の名の下で、
