「全ての通貨は、［『負債の貨幣』だけを発行する銀行ではなく、その銀行の『下僕』としての政府でもなく、100％国民のために働く100％公共の中央・地方］政府が、創造・発行し、流通させるべきである。この時、『信用創造量［＝発行されるお金の量］』は、政府の支出力［＝『供給』］と消費者の購買力［＝『需要』］に見合ったものである必要がある。この原理原則に則るなら、納税者は莫大な額の『利息』を［銀行・中央銀行に］払うことから解放される。その時、『お金』は人類の『主人』であることをやめ、人類の『しもべ』となる＿＿民主主義が、『金の権力』の上位に興り立つのである」（”The government should create, issue, and circulate all the currency and credits needed to satisfy the spending power of the government and the buying power of consumers. By the adoption of these principles, the taxpayers will be saved immense sums of interest. Money will cease to be master and become the servant of humanity. Democracy will rise superior to the money power.）＿＿＿エイブラハム・リンカーン
そして毛沢東は、1920年代に「Yale in China」(*12)プロジェクトに参加し、米国東部エスタブリッシュメントの、そのまた選り抜きの子弟十数人だけが毎年入会を許される「スカル＆ボーンズ」（ロスチャイルドの「イルミナティ」アメリカWASP版）の特別メンバーになっています。ロスチャイルドがその男系血族にだけ「ロスチャイルド商会の世界ビジネス」を任せることは、ロスチャイルド自身が認める（*13）事実です。
（*13）ロスチャイルドの私的文書館「ロスチャイルド・アーカイブ」へのアクセスを許された「公式ロスチャイルド商会ビジネス史／歴代ロスチャイルド個人史」であるニアル・ファーガソン『The House of Rothschild』（全2巻、1998年刊）やフレデリック・モートン『ロスチャイルド王国』（日本語版、1975年刊）にその言及があります。例えば、ロスチャイルド家の「娘婿」に財産分与などで譲渡されるのは、娘の持参金だけ。また、上記の2冊には当然言及されていないことですが、毛沢東やアドルフ・ヒトラーら「ロスチャイルドの落胤」と言われる人間たちも、「パペット」として戦争を始めるなどしてロスチャイルドに借金する言い訳づくりのための「政事」を任されるだけです。事実上「世界オンリー・ワン」のロスチャイルド・ビジネスの根幹、「世界の『通貨と金融』のシステム中枢」にタッチできるのは、本家本筋の限られた「正統ロスチャイルド男子」だけなのです。
Banking was conceived in iniquity and born in sin. The Bankers own the earth. Take it away from them, but leave them the power to create deposits, and with the flick of the pen they will create enough deposits to buy it back again. However, take away that power, and all the great fortunes like mine will disappear — as they ought to in order to make this a happier and better world to live in. But, if you wish to remain the slaves of Bankers and pay the cost of your own slavery, then let them continue to create deposits.＿＿Sir Josiah Stamp (1920, Director of Bank of England in 1928)
「論理的に無限に続きうる」（中野剛志 前携書 p. 102）①～⑥のサイクルの中で、市中銀行、政府、日銀が、国債の発行、売却、購入というアクションを実行していますが、それらは全て「日銀当座預金勘定の振り替え」（＝単なる数字の「お金」の日銀口座間の移転）だけで完結しており、銀行は国債の購入に自己資金を充当しているわけではなく、政府も政府小切手に書く金額を税収の多寡によって制約されるわけではない、そして、これが一番重要な点ですが、
“Money today is a type of IOU, but one that is special because everyone in the economy trusts that it will be accepted by other people in exchange for goods and services. “ Money in the Modern Economy: An Introduction https://www.bankofengland.co.uk/quarterly-bulletin/2014/q1/money-in-the-modern-economy-an-introduction）
“Whoever controls the volume of money in any country is absolute master of an industry and commerce. And when realise that the entire system is very easily controlled, one way or another by a few powerful men at the top, you will not have to be told how period of inflation and depression originate.”________James A. Garfield, June 1881
EU もそうですが、世界の「民主主義」諸国はそれぞれ「国民の投票によって選出された議会（立法府）と、その議員の代表からなる政府（行政府）」を持って、「民主主義」の体裁を整えてはいますが、現実には、議会と政府が「国民の意を受けて」決定したことに中央銀行が従っているというよりも、むしろその反対で、議会と政府は、中央銀行が決定した政策を、さも議会と政府が決めたかのように国民に見せかけながら執行し、「失敗の責任」だけを取らされる、そういう仕組みになっているのです。
アメリカ合衆国憲法起草・署名者で「建国の父」の一人であるアレクサンダー・ハミルトンが、ヨーロッパ金融権力側の人間として活発に「国際主義自由貿易」を提唱し、1791年、「第一合衆国銀行 First Bank of the United States」が20年期限付き営業認可を得、なし崩し的に「ロスチャイルド中央銀行」が設立されてしまう。
「合衆国憲法の下、合衆国議会が紙幣発行の権限を有するならば、その権限は議会が行使するために与えられたものであって、個人や企業に委託されるべきものではない」（If Congress has a right under the Constitution to issue paper money, it was given them to use by themselves, not to be delegated to individuals or corporations.）＿＿アンドリュー・ジャクソン（1811年当時、アメリカ合衆国議会議員＿その後、1829年から1837年までアメリカ合衆国大統領）
「もし［『中央銀行』合衆国銀行の］認可更新への申請が受理されないならば、アメリカ合衆国は『最も破滅的な戦争』に巻き込まれることを覚悟せよ」（“Either the application for renewal of the charter is granted, or the United States will find itself involved in a most disastrous war.”）＿＿＿＿イングランド銀行の支配者ネイサン・ロスチャイルド
Nathan Mayer Rothschild
「この小生意気なアメリカ人どもに、目にもの見せてやれ。植民地奴隷の地位に、逆戻りさせてやれ」
(“Teach those impudent Americans a lesson. Bring them back to colonial status.”)_________ネイサン・ロスチャイルドが、1811年、「第二合衆国銀行」の不認可の知らせを聞いた後、英国政府に「命令」
1750年代のアメリカ植民地13州の「植民地通貨発行」による経済繁栄が英国政府―イングランド銀行に取らしめた一連の「アメリカ植民地『緊縮財政・税制』統治」、「第一・第二の独立戦争」、「第一・第二の中央銀行設立紛争」を、アメリカ合衆国「独立」勢力側は、正しく「Bank War ［ロスチャイルド金融権力の中央］銀行戦争」と呼んだ。ロスチャイルド御用達歴史学者は、「ボストン茶会事件」を引き起こした「茶税法」などの「英国による重課税」こそが「独立戦争」の直接の原因だというが、真の核心は、常に「通貨発行権」にあった。
「どの国であろうと、国の通貨の流通量を決定できる者こそが、すべての産業と商業の絶対的支配者となる。頂点にいる極少数の権力者たちによって、経済システム全体が、どのようにでも、いとも簡単に操作されていることを理解するなら、インフレや金融恐慌がどのくらいの期間続くかなどということも、この者達が決定しているということが、当然わかるであろう」（”Whosoever controls the volume of money in any country is absolute master of all industry and commerce. And when realize that the entire system is very easily controlled, one way or another, by a few powerful men at the top, you will not have to be told how periods of inflation and depression originate.”）________________ジェイムズ・A・ガーフィールド、「暗殺者襲撃」の2週間前に
1982年6月30日＿ロナルド・レーガン大統領が「The Private Sector Survey on Cost Control (PSSCC) 物価統制についての民間部門調査」いわゆる「The Grace Commission グレース委員会」を結成、「民間企業」である連邦準備制度 FRB の「無駄遣い」を調査させる
「［連邦政府が納税者から］集めた［お金］の100%は、［連邦政府が FRB から借金したお金の］利息支払いに回されている。アメリカ合衆国の全国民からの所得税収入は、そのお金で政府がやってくれると国民が期待していることに、5セントすらも使われないままに、あとかたも無くなってしまうのである」（100% of what is collected is absorbed solely by interest on the Federal Debt … all individual income tax revenues are gone before one nickel is spent on the services taxpayers expect from government. ）＿1984年1月15日にレーガン大統領に提出された「グレース委員会報告書」
■1920年、1921年＿ヴェルサイユ会議「新世界秩序」構想を受け、英国、米国にロスチャイルドのシンク・タンク「RIIA Royal Institute of International Affairs 王立国際問題研究所」（通称チャタム・ハウス）がセシル・ローズら「円卓会議」メンバー主導で、「CFR Council on Foreign Relations 外交問題評議会」がデイヴィッド・ロックフェラー、ポール・ウォーバーグ（クーン・ローブ）の主導で設立される
『The 9/11 Commission Report: Final Report of the National Commission on Terrorist Attacks Upon the United States』は、事件後442日も経過（この間に恐らく多くの証拠が「紛失」）した2002年11月27日にブッシュ政権・議会によって組織され、「オサマ・ビン・ラーディンの『アル・カイーダ』が計画・指揮して起こしたテロリスト・アタックである」と結論付けた。
「4機のハイジャックされたジェット旅客機のうち、3機が『WTC ワールド・トレード・センター・ビル』1と2、ペンタゴンに激突し、1機はホワイト・ハウスか米国議会議事堂を狙うためワシントンD. C. に向かう途中、ペンシルバニア州のシャンクスヴィルに墜落した」という大前提で調査はされているのに、肝心の「結論」でそうとはっきり言わないのは、それが、現実に起こったこと、人々が目撃したこと、科学的な常識と、大きく矛盾するからである。
77便はペンタゴン西側外壁の1階部分に激突したが、衝突の瞬間にボーイング757の胴体前部はバラバラになり、その後一瞬のうちに機体中央部と尾翼部が勢いを保ったまま外壁を突き抜けた。最も深くまで到達したのは尾翼部の破片であり、5層ある外壁のうち3層を突き破り、94m内側まで貫通していた。（アメリカ同時多発テロ事件 Wikipedia 下線ブログ筆者）
■WTCに限らず、高層建築物は「倒壊しない」構造になっている。歴史上、いまだかつて「オフィス火災」で倒壊した高層ビルは、ただの一つも存在しない。高層ビルの骨組みに使われる鋼鉄の溶解には摂氏1500度の高熱が必要だが、通常の火災では、ケロシン・ベースのジェット燃料が大量に投入されたとしても、せいぜい摂氏1000度にしかならない。ジェットエンジンは、ジェット燃料の燃焼で溶けたりしない。米国政府から委託を受けて「9.11」の調査報告書を作成した「NIST_National Institute of Standards and Technology 米国立規格技術研究所」 は、ジェット燃料の「高熱」による「パンケーキ・セオリー」を持ち出してWTCの崩壊を説明したが、NIST自身の示したCGによる「崩壊再現画像」でも、ビルの崩壊は「ジェット機に激突された場所から先に、左右非対称に」起こっている。そして、「パンケーキ・セオリー」では「ジェット機の激突」などなかった「WTC 7 ビル」の崩壊が、説明できない。
が、政府・東電の『福島原発事故調査報告書』から「書き洩らされている」という事実、それを政府・東電の「上部組織」である米NRCも「IAEA International Atomic Energy Agency 国際原子力エネルギー機関」（ロスチャイルド一族が会長を務める、ロスチャイルド国連の下部組織）も、全く問題にしなかったという事実によって、
これらの工事を委託されたのは、WTC 1「北棟」の38階にオフィスを構えていた「Turner Construction Company」で、CEOのトム・レパードは、『9.11調査報告書』を書いた「NIST National Institute of Standards and Technology」を所管する商務省長官カルロス・グティエレスと大統領ジョージ・W・ブッシュの二人と、個人的に親密な間柄にあった。
「マグナBSP」が「福島第一」セキュリティ担当となった直後の2010年6月、米国・イスラエル両政府がジョージ・W・ブッシュの許可で「イランの核施設攻撃」のため共同開発したマルウェア「Stuxnet」が「流出」［David E. Sanger 「Obama Order Sped Up Wave of Cyberattacks Against Iran」『New York Times』2012年6月1日付］、日本でも発見されている。
日本の美しい魂を、とりもどす 