誰も知らない「無限の資金調達権力『通貨発行権/信用創造権』」が、世界の貧困・格差・差別を食いものにしている__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑤[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の壱]

ロスチャイルドマネー

1.「富」の移転と集中__革命と戦争の「『ロスチャイルド金融』的『本当の目的』」

ロスチャイルドの「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」の、「世界金融支配スタイル」は、「戦争統制経済/官僚統制政治」「管理通貨体制」です。

ロスチャイルドが1776年にフリーメーソン「大東社(Grand East Lodge)」内に過激改革派「イルミナティ(光明社)」を融資設立したのは、世界に革命と戦争を惹起させて、その革命・戦争の当事者全部にロスチャイルドが融資し、被融資者_国王・国家・国家転覆/革命勢力_を「ロスチャイルドの債務奴隷=傀儡」にするためでした。

1832年には「イルミナティ」のアメリカWASP版「スカル&ボーンズ」が、「上海ロスチャイルド連合」(*1)を中心にイェール大学のフラタニティ(*2)として結成され、以後アメリカの政財界を取り仕切ることになります。20世紀、「イルミナティ」3代目首領アルバート・パイクが1871年に「予言」していた「世界戦争の世紀」に入ると、この「スカル&ボーンズ」が、ペンタゴン・CIAという誰もが知る「世界の『影の』暴力装置」を設立し、ロスチャイルドが「私設」した国際連盟・国際連合を主導してアメリカを「世界の警察」とし、ドイツ・日本、ロシア・中国・北朝鮮、アラブ/イスラム諸国など「世界の敵」を創り出して戦争・テロを惹起してきました。

フランス革命(フランス王政転覆)・ナポレオン戦争(イギリスを含む全ヨーロッパの王政弱体化)、イタリア統一運動(=バチカン支配弱体化)、明治維新「革命」(江戸幕藩体制転覆)・日清戦争(満州族の清王朝弱体化・中国全土の「無政府状態」化)・日露戦争(ツァーのロシア帝政弱体化)、第一次世界大戦、ロシア革命(ロシア帝政転覆)、第二次世界大戦(ドイツ・日本の「世界の敵」化)、「東西冷戦」「対テロ戦争」など、1776年以降に起こった革命・戦争が全て「『ロスチャイルド金融』的に」繋がっていることは、その革命・戦争によって「富」がどう移転・集中したかを注視すればわかります。

一般論的に言えば、革命では、「富」は「国王/国家」から民衆(=「民間」)へと「移転」します。そして戦争では、「民間」の「富」が、「戦争統制経済」の名の下に、「国家」の元へ一元化(=「集中」)されます。「金融恐慌」や自然災害による「緊急事態」においても、同様です。「富」は常に、戦争・革命・金融恐慌などの「非常事態」下で、「移転・集中」されるのです。「どこへ(=誰に)?」__その答えは、言うまでもなく、その戦争・革命・金融恐慌・自然災害(*3)を起こしておいて、素知らぬ顔でその全ての「当事者=国王・国家・革命/国家転覆勢力」に「融資」した張本人、「ロスチャイルド金融」です。

2.「権力」の「代理人化」__革命と戦争が終わった後の、「『ロスチャイルド金融』的『民主主義』と『法治主義』」

1776年アメリカ「革命」戦争(独立戦争)と、1789年フランス革命で、「民主主義」と「法治主義」は、「『ロスチャイルド金融』的に『近代化』」されました。ロスチャイルドのシナリオ通りに、「議会制民主主義/間接民主主義」という名の下に、「権力」が、「民衆・国民」という「無力な存在」に、「分散」されたのです。それは表向き、素晴らしいことのように聞こえました。しかし、その実、「主権者」と祭り上げられた「民衆・人民・国民」は、独立したばかりの若い弱国が強大国にたちまち併呑されるように、結局「富と権力」の本当の保持者によって、「支配・統制」されます。

「近代的『民主主義』『法治主義』」の、中世までのそれと違うところは、それまでははっきりと顔の見えていた「統治者・立法者」が、「議会」という「集合的」なものに替わり、「『法的に』、誰も『失政の責任』を取らなくなった」ということです。国王の失政が臣民・国民に苦しみをもたらせば、民衆の怒りはその国王に向かいますが、「議会制民主主義」では、究極的には、その「議会」を選んだ「国民」が、「集合的に」「責任を負う」のです。「議会」が「表向きの『責任』を取って解散」したとしても、「議会」を操って我田引水的な法律を制定させて「失政」の直接の原因となった「本当の『金と権力』の保持者」は、絶対に責任を問われません。「本当は誰か別の、特定の者に責任がある」という事実さえ、国民には知らされないのです。

ロスチャイルドが「世界の諸国への融資(=債権者化)」によって「上から」「近代化」した「民主主義・法治主義」によって、世界の「表向きの権力=世界の諸国家政府・大統領・首相」は、「ロスチャイルドの『債務奴隷』『代理人』化」した__国民を「奴隷」としてロスチャイルドに売り飛ばし、それを鞭で打ってロスチャイルドへの「上納金」を稼ぎ出させ、自分は幾ばくかの「おこぼれ」にあずかる「奴隷頭」になり下がった__ということです。

「人民主権・国民主権」の麗しい言葉に踊らされた人民・国民は相も変わらず「支配される側」「奴隷」のまま、「民は愚かに保て」で何も知らされず、「生かさず殺さず」「パンとサーカス」を与えられて、「ゆでガエル」のように誤魔化されているのです。

3.「国民国家」の「世界『株式会社』化」と「ロスチャイルド・コンツェルンの究極トラスト・カルテル化」__「グローバリズム自由主義・国際主義経済」「金融ビッグバン」の「『ロスチャイルド金融』的『本音』」

ロスチャイルドは1815年、ナポレオン戦争のクライマックス、ワーテルローの戦いの帰趨を巡る「インサイダー情報」によって、英国債の「価格操作」をし、その価格を暴落させたのち買い占め、24時間も遅れてやってきた「ウェリントン将軍勝利」の報によって英国債が爆騰したことで、「大英帝国の大債権者(=「所有者」)」となりました。それと同時にロスチャイルドが得たものは、「『世界初の近代的中央銀行』イングランド銀行と王立ロンドン証券取引所を擁する、世界に冠たる大英帝国の『金融中枢』である『ザ・シティ』の支配権・統制権」です。これが、現在に至るロスチャイルドの「世界『市場原理主義・金融資本全体主義』独裁支配」を決定的なものにしました。同じ1815年に、スイスが「永世中立国」となったことは、決して偶然ではありません。

ロスチャイルドは、「世界一の金持ち」「影の世界権力者」になった時、「世界のどんな『悪者』国家も侵略することのできない国」に、「世界の誰もその中身を知ることができない銀行口座」=「世界で一番安全な金庫」「世界最高のタックスヘイヴン」を持つことになったのです。

世界の全ての中央銀行と国際金融証券株式市場は、事実上、「ロスチャイルドの私有物」です。「株主の名が違う」のは、単に「代理人」か或いは「代理人の代理人」の所有と「表向き」してあるだけなのであって、経営権や管財権など、「事実上の支配権・統制権」を持っていれば、「ロスチャイルドのもの」と言ってよいのです。例えばイングランド銀行は、ロスチャイルドが「ブレトンウッズ体制」で「国際基軸通貨」を「英国ポンド・スターリング」から「米国ドル」に替えた直後の1945年に、「株式会社」から「国営」とされましたが、これは「新しい『番頭』を置いた」くらいの意味しかありません。1912年には、ロスチャイルドは「念願の『ロスチャイルド完全統制』アメリカ合衆国中央銀行」FRB 連邦準備制度を、「出来レース」で擁立したウッドロー・ウィルソン大統領に設立させており、初代ロスチャイルド、マイヤー・アムシェルが言ったように、「ロスチャイルドが『通貨』を管理・統制してさえいれば、『表向きの経営者』が誰かは、全く関係がない」のです。

イングランド銀行の「governor 総裁」(それまでは株式会社なので、「director 社長」と呼んでいました)は、英国政府ではなくロスチャイルド金融資本権力「ザ・シティ」側に人事権があります。(*4)現に、2016年に国民投票で決まり、世界が大騒ぎをした「BREXIT(英国のEU離脱)」では、英国政府は、ロスチャイルドの「ザ・シティ」からの指示を仰いでロスチャイルドのEUと「交渉」するという「茶番」を演じていただけでした。

現行世界金融経済は、マフィアが経営するカジノのようなもの。最初から、「胴元独り勝ち」が決定しているのです。そのような世界で推進された「グローバリズム」「世界金融化」とは、世界の諸国家をその国民ごと「債務奴隷化」し、「ねずみ講・カジノ」式金融経済システムの下方に組み込んで世界の諸国民を搾取し、その富を強奪することと、全くの同義でした。

世界の諸国家はその国民ごと、誰も知らない「超グローバル企業体『ロスチャイルド・コンツェルン』」の「ローカル末端企業」にされているのです。

4.究極のインサイダー取引__ロスチャイルドの「『通貨発行権/信用創造権』秘匿・私有・独占・統制システム」

FRB、イングランド銀行、日銀などロスチャイルドの中央銀行は、世界の諸国家を「債務奴隷化」したうえに、世界の殆どの大企業の大株主になっています。その「原資」は、世界の諸国の「国家予算」と、「『無』から『創造』した『お金』」です。

「お金」を「無」から「創造」することを、「経済学(=ロスチャイルドの『金融工学論』)」は「信用創造」と言っています。「『お金』は(誰かの『負債』としてだけ、後で『返済』してくれるという『信用』に基づいて)『無』から『創造』される」という嘘が、「金融」という「奴隷制度」を「正当化」できる唯一の「呪文」だからです。(「奴隷制度」は、どんな詭弁によっても、断じて「正当化」されてはならないことは、いうまでもありませんが)

本書では、「信用創造」は「お金の真理」を正しく表した言葉ではない、という観点から、「通貨発行権」のように「権力化した金融工学的手法」という意味で、「信用創造権」と呼びます。

さて、その「通貨発行権」ですが、中央銀行も「経済学者」も、「紙幣やコインを発行するときに、その額面と印刷・鋳造などにかかる実費との差額」のことを指す「通貨発行益(シニョレッジ)」を、おそらくは「隠蔽」のため「故意に」、「通貨発行権」と混同している節があります。

しかし、ロスチャイルドの私企業である「中央銀行の中央銀行」BISに統制された世界の中央銀行(特にFRB、イングランド銀行、日本銀行)の「通貨発行」の実際を見れば、本当の「通貨発行権」とはそんな些末なものではないことは、誰にでもわかります。

《ロスチャイルドがひた隠す「通貨発行権」の本当の機能》

  • 通貨発行のタイミング、通貨の流通量・流通先・流通期間を決定する

  • 通貨の金利/国際為替レート(事実上の「世界の諸国家の価値」)を決定する

  • 「国際基軸通貨」や「金本位制」のような国際金融パラダイムの決定

この「『通貨発行権』の『本当の機能』」が意味することは、国債や株式など、あらゆる「金融商品」の「価格」操作・決定、即ち「国際金融証券株式市場の完全統制」と「世界金融経済そのものの完全統制」です。これに、「国際政治の完全統制」が、二次的なものとして付随してきます。

この真実を、ロスチャイルドが「債務奴隷」である私たち世界の諸国民に知られたくないのは、当然ですね。「市場は『(神の)見えざる手』が動かす『自然現象』」ではなく、「(世界の事実上の大債権者・大株主であるロスチャイルドの)『Hidden Hands(隠された手)』が『我田引水的に』動かす『八百長』カジノ」なのです。

億万長者であるドナルド・トランプは、2016年の大統領選ディベートでヒラリー・クリントンに「税金を殆ど払っていない」事実を突きつけられて、「That makes me smart. (それは私が『カシコイ』という意味だ)」とうそぶきました。また、「『9.11 アメリカ同時多発テロ』で、ワールド・トレードセンター『ツイン・ビル』に『第二次大戦中の日本軍の特攻のように激突した』と、『世界の大手メディア』が報じた」、「アメリカン・エアライン」と「ユナイテッド・エアライン」など、「9.11」関連企業の株が、2001年9月11日の「事件当日の『数日前』に」「異常に多数」、「プット・オプションで」買われていたという事実があります。「9.11 調査委員会」は、事件後442日も経過し、殆どの証拠が「紛失」してしまったであろう2002年11月27日になって、やっと立ち上げられましたが、その主催者は、1832年の設立時からの「生粋の『スカル&ボーンズ』一家」ブッシュ家の二人目の米国大統領、ジョージ・ブッシュJrでした。

ロスチャイルド「市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制」は、世界の「貧困・格差・差別」を食いものにした、恥知らずで非道な「金儲け」をしているだけでなく、世界人類を「実際に」「虐殺」しています。

ロスチャイルド「金融」カジノ「国際金融証券株式市場」で「大儲け」して喜んだり、「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」を鵜呑みにして「ロスチャイルドの犯罪告発」を無視したりすることは、もはやそれ自体が「ロスチャイルドの『世界の諸国民に対する犯罪』幇助」という犯罪と言っていい、と筆者は考えます。

(次稿「グローバルな『国債・株式売買』という『国家と国民精神の奴隷売買』で、ロスチャイルドは『世界の大債権者・大株主・大奴隷主』になった」__『幸福の「経済」 支配の「金融」』⑥[ロスチャイルド・シュープリマシー 其の弐]に続きます)

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(*1)1815年に「東インド会社」の利権を継承したロスチャイルドが、1840年のアヘン戦争を起こす際に統合したラッセル、タフト、ジャーディン・マセソン、サスーンなどの大実業家らを、本書では「上海ロスチャイルド連合」と呼びます。幕末維新戦争をロスチャイルド代理人として融資したのも、この上海ロスチャイルド連合ジャーディン・マセソンでした。

(*2)フラタニティとは、「名士会」、要するに「『富と権力』候補者」の「青田刈り」です。フリーメーソンのように、最初に「秘密の宣誓儀式」があり、入会者はそこで弱みを握られ、一生「ブラックメール」で脅されながら「組織」に忠誠を強制されます。

(*3)ロスチャイルドの「私設暴力装置」ペンタゴンは、洪水、ハリケーン、旱魃、地震などを恣意的に起こすことができる「気象兵器」HAARPを保持しています。筆者は「9.11」だけでなく「3.11東日本大震災・福島原発事故」もロスチャイルド国際金融軍産複合体が計画・惹起したものであることを証明できます。(本ブログ別稿「JFK暗殺、9.11、東日本大震災と福島原発『事故』の真相究明、戦争・テロと貧困・格差の原因追求を、ロスチャイルド国際連合の『世界平和と人権』サギが妨害している___『日本国憲法』無効確認が世界から戦争と貧困を根絶する[総合版4/5]をご覧ください)

ロスチャイルド国連の安保理常任理事国「戦勝五大国(=ロスチャイルドの上級傀儡)」の一つ中国も、最近この兵器を保持していることを匂わせています。(「中国は気象を武器にするのか?国が気象操作システムの創設へ」Sputnik News、2020.12.19、「中国で進む『人工降雨』作戦…気象兵器に進化する可能性も」Livedoor News2021.2.1.)

(*4)「ザ・シティ・オブ・ロンドン」は、1215年マグナカルタ以来の「経済自治区」であり、「Lord Mayer of London『ザ・シティ・オブ・ロンドン』市長/『ザ・シティ・オブ・ロンドン』企業体リーダー」も、UKの「ロンドン市長」とは別に、「ザ・シティ」内で独自に選出されます。英国女王が「ザ・シティ」に立ち入るときには、「ザ・シティ」市長に「許可」を求めなければなりません。

「『金融』という『奴隷制度』」の呪縛から解き放たれたとき、世界人類は「人と人との信頼こそが本当の『信用貨幣』」=「『お金』は要らない」という救世の真理に到達する__『幸福の「経済」 支配の「金融」』④[嚆矢の章 其の参_経済的正義の全世界的実現]

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7.「『善き世界』へのグランド・デザイン」を世界の諸国民全員が共有して、世界から「今すぐ」、「戦争と金融恐慌・貧困と格差」を創出した「『金融資本』独裁体制」を完全廃止・永久禁止し、「地球と人間」中心の「善の『世界』貨幣・経済・政治システム」を手に入れる

「私が『通貨』を統制してさえいれば、国家の政事を誰が執り行うかなどは、どうでもよいことである」( I care not who controls nation’s political affairs, so long as I control her currency. )____マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、1790年

世界は今、「金融詐欺師」ロスチャイルド(*4)の「『市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制』世界『債務奴隷』支配」下にあります。

現在世界の倫理基準で明らかに「犯罪」とされている「詐欺」「全体主義」「奴隷制度」によって、それと知らず、しかし現実に、全世界の諸国民は支配されている__この真実を、全世界の諸国民があまねく認識・理解することでのみ、世界の諸国民は、「今すぐ『奴隷支配』の軛から自らを解放できる方法」「今すぐ世界から戦争・テロと貧困・格差を根絶する方法」を、世界の諸国民自身の手で、「選び取る」ことができます。

「『利他』と『誠』の心」と「庶民の常識(common sense)」に基づいた、「必要情報の完全開示」「公議公論」によって「世界の諸国民の政治意思」が導き出され、それが「社会的正義の全世界的実践」に生かされる「真正『世界』民主主義」を、世界は手に入れることができるのです。

250年をかけて設計構築された、「自由と人権・民主主義・法治主義・資本主義・官僚制度」などを始めとする種々の現行「社会制度」は、全てがロスチャイルドの「金融奴隷制度」を補完するために、「世界ねずみ講の胴元」ロスチャイルドによって作られた、「不正の制度」です。その制度内で、「制度執行者」に過ぎない政治家・官僚に文句を言い、その首を挿げ替えるという従来のやり方では、「世界人類総『債務奴隷』支配」の現状を変えることは、絶対にできません。

タイム・リミットが迫ってきている「世界人類と地球環境の完全破滅」を回避するために、「今すぐ」「絶対に」必要なのは、全世界における「『負債の貨幣』と『金融』という『奴隷制度』」の完全廃止・永久禁止です。

本書『幸福の「経済」支配の「金融」』は、全世界の諸国民全員を原告とする「ロスチャイルドの『市場原理主義・金融資本全体主義独裁体制』(国連/IMF・EU「金融グローバリズム『新世界秩序=ねずみ講』新奴隷制度」、BIS・ECB「世界中央銀行カルテル」、「国際金融証券株式市場・統一『カジノ』経済」、CIA・MI6・GAFAM/世界メディア・学界「世界情報・通信・言論統制システム」の四機関を基軸オペレーション・システムとする「無限の資金調達権力『通貨発行権/信用創造権』の秘匿・私有・独占・統制システム」)の告発・完全廃止・永久禁止」と、「『善き世界』へのグランド・デザイン全世界共有」を提案します。

その「嚆矢」となるこの章の締めくくりとして、「正・善の社会制度」の私案を、解説とともに以下に提示します。

8.水・エネルギー・最低限の衣食住・医療・教育・Wifi通信・交通・運輸……世界の諸国民の「ライフライン・サービス」は、「善の貨幣・経済制度」で完全公共化・無料化できる__世界から、貧困・格差は「今すぐ」消滅する

「正・善の社会制度」の核心は、「『負債』ではない/『利子・債権債務』が付与されない/『返済』の必要のない、『公共物』たる貨幣」或いは「無貨幣」による、「地球と人間」という「自然資本」を大切にする「再生可能」「地産地消」を基本とした「完全循環経済」です。ここに、「負債の貨幣」「金融(金融市場)」「富の偏在」という概念は存在しません。

「人類は、もう二度と『奴隷制度』を持たない。『支配』しない。『支配』されない」__そう宣言し、「負債の貨幣」「金融」が「奴隷制度」であるという事実を、世界で共有します。

「『お金(或いはそれに類した「モノ・サービス」の交換の記録・計算ユニット)』は『無』から『創造』され、『実体経済・国民経済』の中だけを『循環』し、一定期間を過ぎれば『償還』(回収)される」__これだけを、「『お金』の真理」とします。「お金」は交換・記録の機能だけがあればいいので、これに「支配の道具」「投機的利益を生み出す道具」「価値を保蔵し、『富』を形成する道具」としての機能を付与することを、永久禁止します。そうすることで、これらをシステマティックに利用して、極大利潤を得るために「ロスチャイルド金融資本」「ロスチャイルド国際金融軍産複合体」が惹起・創出してきた戦争・革命・テロ・金融恐慌・貧困・格差・差別と地球環境破壊など世界の重大問題が、一挙に根絶・解消されます。

「正の資本主義」に於ける「資本」とは、「地球と人間の供給能力」という、「自然資本」のことです。これを「金融資本絶対優越主義」と勝手に読み替えた「ロスチャイルド金融資本全体主義独裁体制」が、「限りなくゼロに近い『コスト』(=無償)での『搾取』を最善」として「奴隷化」してきたのは、世界人類だけではありません。彼らはかけがえのない地球資源を大量に使い捨て、世界の山・森・川・海を汚し、破壊することで、地球だけでなく、月も火星も、おそらくは太陽系全体を「私有」できるほどの、普通の人々には想像もつかないほどに巨大な富を蓄積・独占してきました。

「善き世界」を目指す私たちは、「『無』から『創造』した『返済する必要のないお金』」を、汚染・破壊された地球環境の修復・保全・美化と、全世界の諸国民の「全て」に「衛生的・健康的・文化的・倫理的な生活」を保障するための公共事業・インフラ整備とその運営に使います。人材・資源・技術など「供給/『資本』能力」の足りない地域/コミュニティ・国には、他地域/コミュニティ・国が「世界一家族主義」「共存共栄」の精神で、「無償」協力します。また、全世界の全ての国民の「衣食住」が「オーダーメイド」「オンデマンド」中心になれば、「使われないモノが大量生産され、大量に余る」という「愚」を犯さずに済みます。

「完全に再生循環可能にデザインされた、地球と人間に優しい『世界最高・最善』の技術」で提供される「『衣食住』・水・エネルギー・医療・教育・Wifi通信・交通・運輸など国民の『ライフライン・サービス』」は、全世界で、「地域/コミュニティ・国・世界への貢献」への対価として、全国民に無料で供給されます。「一生懸命働く、正直で誠実な人間が決してバカを見ない世界」が、実現するのです。

「地域/コミュニティ・国・世界への貢献」には、「自宅回り・地域/コミュニティ・国と世界の自然環境の修復・保全・美化」「地域/コミュニティ・国・世界への『ライフライン』の対環境技術向上・インフラ整備・運用・供給」とともに、「子供を産み、育て、立派な『社会人・世界人』にすること」「明るく幸せな家庭を作ること、家を住みやすく、清潔に保つこと」が、第一に含まれます。「家事・育児」は、「世界の全女性に(『奴隷』のように)無報酬でやらせる労働__『シャドウ・ワークshadow work(*5)』」ではなく、「善き世界」を構築するためになくてはならない、最も大切で大変な仕事です。

「善き世界」では、職業に貴賤はありません。どんな仕事・労働にも、それぞれに目指すべき「最高の技術・精神」があります。熟練が褒讃されることはもちろんですが、一生懸命、真面目にそれを目指す努力こそが、尊いのです。その努力こそが、実体経済・国民経済における「供給能力」=「資本」なのです。「金融」のように、人を騙し、支配し、破滅させながら、そもそも「公共物」である「お金」を右から左へ動かしただけで巨額の富を得るような不公平・不公正・不条理は、「善き世界」では存在を許されません。

「善き世界」を目指す社会では、全世界の全ての人々は、「自分と家族の今日の住み家、食べ物を得るために、不当に安い賃金で身を粉にして働き、体を壊す不安に怯え、永遠に抜け出せない貧困の地獄に心が折られる」ことから完全に解放され、「自分と他者とを幸福にするために働く喜び」「自分が世界のかけがえのない一員であることを自覚する誇り」を得ます。

「衣食足りて礼節を知る」人々が暮らす、「一人一人の顔が見える」社会では、「法律」は「人に迷惑をかけない」「お天道様が見ている」だけで十分です。それでも起こる問題は、「地域/コミュニティ・国・世界」の各単位で選出された「賢人」(「アメリカン・インディアン」(*6)の「メディシン・マン」や「村の長老」的な、「倫理オンブズマン」)が「利他と誠」「庶民の常識」「先人の知恵」を基に「大岡裁き」を下せばよい。

地球は、私たち人類を「棲まわせてくれている」、感謝して大切にしなければならない「家」。世界の人々は、それぞれの「個性」が尊重されながら、しかし一人一人が「家族の一員」としての責任を果たす「一つの家族」です。道を誤った者があれば、きちんと己の誤りに気付くよう導き、地域/コミュニティ・国・世界の中で意見の対立があったなら、「必要情報の完全公開」の上、「賢人」が議長となって、皆が納得するまで「公議公論・完全公開討論」を続ける。全ての議事録が、発言者全員が「文責者」となる、「全世界完全公開の公文書」として保管され、「決定」後も、合理的理由があればいつでも、誰でも、議論への差し戻しができる。「賢人」も常に批判の対象となり、「無謬」は存在しない。故に、全世界の諸国民が衆知を集めて「輔弼」する。それが、全世界を幸福に導く「真正民主主義」「真正グローバリズム」の核心です。

そして、これらの全てが、「『負債の貨幣』と『金融』という『奴隷制度』の完全廃止・永久禁止」の後、「負債ではない、返済しなくていい貨幣」によって、或いは「人と人との信頼」=「無貨幣」によって、実現できるのです。

9.ロスチャイルドの「金融資本全体主義独裁」の下で言われる「合法」は「不正ではない」ことの証明ではなく、「権利」は「利権」の耳ざわりの良い「言い換え」である

「『正の貨幣制度』=『減価する貨幣/誰の『負債』にもならない貨幣』」は、これまでになかったわけではありません。しかし、古代エジプトにあった「穀物倉庫システム」はローマ帝国に征服されて潰え、1750年代のアメリカ植民地13州の「地域通貨コロニアル・スクリップ」による「失業者・浮浪者・乞食ゼロ、世界一の生活水準達成」の経済繁栄は「ロスチャイルドの共犯者」ヨーロッパ銀行権力によって潰されました。

私たちが「日本を近代化することで欧米列強の侵略から免れた」と教えられてきた「明治維新」の実相は、江戸幕藩体制下の「『減価する貨幣』コメ本位制」破壊、「世界最古の先物取引市場」堂島米会所など日本の金融市場を支配する「江戸期日本の財閥」の解体と「ロスチャイルド化」、「ロスチャイルドの幕府・倒幕勢力『両面融資(ヘッジファンド)』による『日本金融侵略』『日本債務奴隷化』」でした。日本はこの後、近衛文麿と吉田茂らによる「昭和維新」(第二次世界大戦の『敗戦・占領』劇)に於いて、連合国GHQ(→国連)=米軍(米国防総省・国務省)をフロントとする「ロスチャイルド国際金融軍産複合体」により「基地植民地奴隷化」され、今に至ります。

ロスチャイルドGHQに与えられた、「日本国民は自らの『生殺与奪の権』を、自ら進んで『支配者』連合国(国連)に献上する」と前文で宣言する『日本国憲法』によって、日本国民は天皇・首相以下全員が縛られていますが、その『日本国憲法』に優先するのが、1951年の「日米安保」と同時に設置された、在日米軍副司令官をトップとする「日米合同委員会」の決定、つまり「米国防総省・国務省が『代理人』を務める『ロスチャイルド国際金融資本』の意向」なのです。「日米合同委員会」の日本側トップ(米国/米軍の下位)は、首相ではなく外務省北米局長です。歴代首相に「政策提言」__事実上の「政策指示」を与える経団連・経済同友会が、『日本国憲法』よりも早く、1946年にGHQによって設立されている事実からも、日本の財界と官僚を「準・執行者階級」に置いた「ロスチャイルドの日本金融支配」の実態は見えているのです。

しかし、これを曖昧にし、隠しているのが「民主主義」と「法治主義」です。「日本の最高法規である『日本国憲法』を『民主的に』『制定』したのは外ならぬ日本国民自身である」という欺瞞によって、ロスチャイルド連合国の「誣告・名誉毀損(『南京大虐殺・中国侵略・性奴隷・強制連行』など)」「日本国の主権侵害」「現在・過去・未来の日本人の基本的人権侵害」「『国連憲章』敵国条項と『日米安保』による日本全土基地化・治外法権化(=日本の領土侵略)」という犯罪が、隠蔽されています。

世界の諸国の「憲法・法律」は、実質的にロスチャイルドの犯罪を「合法化」するためのものであり、世界の諸国民が「法律によって与えられた」と勘違いした「権利」とは、その「法律・制度の『本当の』設計者」であるロスチャイルドが最終的に利潤を得るための「利権」に他なりません。

BIS・ECBをトップとする「世界中央銀行カルテル」で、世界の殆ど全ての市中銀行も支配する「世界金融ねずみ講の胴元」ロスチャイルドには、世界の諸国の中央銀行への「借金」に対する「利払い」(日本の場合は2020年に「国債費」と称して87.8兆円)のほか、ロスチャイルドの私有する全ての国際金融証券株式市場における国債や株式取引など、世界で実行される全ての「お金の移動(transaction)」で、「手数料」が入ります。

ことほど左様に、全世界で、ロスチャイルドの「金融奴隷支配」は、ロスチャイルドが設計・設置した「不正の社会制度」によって隠蔽されながら、実施されてきました。

その「金融資本全体主義独裁体制」は、2045年に到来するとレイ・カーツワイルが予言した「シンギュラリティ」によって「完了」します。ロスチャイルドの「世界中央銀行カルテル」が推進している究極の管理通貨「世界中央銀行デジタル通貨」で、究極の「ロスチャイルド統制経済システム」__「金融システムからの、人間の完全締め出し」__が、完成することになるのです。

今現在、世界のあらゆる「人間の仕事」は、工場など下層から「AI/ロボット」によって代替が進み、世界の貧困化に拍車をかけていますが、それはこの「シンギュラリティ」によって「完了」し、「世界人類総『失業』=世界人類総『絶対貧困』化」が現実のものとなります。

「世界完全AI管理社会」が現実のものとなったその時、「無情・非情」のAIが「無感情」に地球上から「廃棄処理/排除」するものは、グローバリズムの最終形態「世界経済・通貨の完全デジタル化」で「モノ化→数値化/データ化」され、AIによって「非『AI人材』=『デジタル社会の不要物』」と断定された私たち「世界人類の99%の『絶対貧困者』」と、そして、修復不可能なまでに汚染・破壊され臭気を放つ「ゴミ屋敷化」した地球そのものかもしれません。国連安保理常任理事国・米英仏ロ中とドイツ・日本など世界の先進国政府は、「トランスヒューマン・ポストヒューマン(脱人間化)」「火星移住」を既に準備し始めています。

「世界のデジタル化」で、古代バビロニアからヒトラー・ナチスに至るまで、「絶対君主制」「全体主義独裁体制」が「独裁者」以外の全てを支配するために実施した「言論統制=検閲・洗脳・焚書坑儒・世論誘導・歴史改竄」の全てが、至極簡単なものになります。

「国連SDGs」を主導し、国連の「ビッグデータ」研究所が建設され始めている中国では、既に人民の「クレジット・データ」がスコア化・等級化されて「人間の完全AI管理社会」が一部実現していますが、「通貨」までもが「完全デジタル化」して「デジタル通貨」しか流通しないとなれば、それはまさしく、人間の「生殺与奪の権」を無機物に投げ渡すことを意味します。「シンギュラリティ」後には地球の砂漠化が進み、食糧生産も「工場生産オンリー」になり、お金が無くて電気も使えない貧困者は、食べ物を買うこともできず、死ぬしかないのです。

「負債の貨幣」「金融」という「奴隷制度」が向かっている未来は、そんな「ディストピア」__それでもまだ人は「こういう世界を、私たちが選んだ」と、いうのでしょうか?

ロスチャイルドはもう、「ロスチャイルド陰謀論を信じるバカ」というプロパガンダで世界の諸国民を騙すことさえも、必要なくなるのです。

私たち先進国の人間は、例え「ホームレス」になっても「何とか生きてはいける」__「今のところは」。「新型コロナ」という、ロスチャイルドが仕掛けた「バイオ金融戦争」を、世界の諸国民は生き延びることができるかどうかも、わかりません。ロスチャイルドIMFは、「コロナ後の全ては不確実」と、完全に「他人事」として私たち「ロスチャイルドの無自覚の債務奴隷」を突き放しています。もう、「無力な庶民にできることは限られている。問題が大きすぎて、何をどうしていいか、わからない」と思考停止している時間は、ないのです。

「『負債の貨幣』と『金融』という『奴隷制度』の完全廃止・永久禁止」の「世界国民運動」を、始めましょう。手始めに、身近な人に「『利子のつくお金』は詐欺で、本当なら、税金も保険料も払わなくていいし、食料も水も電気も家賃もGAFAも、世界完全公共化で無料にできるらしいよ」と、話しかけてみましょう。そしてみんなで、「貧乏な人など誰もいない世界」のことを、「みんながその気になりさえすれば、今すぐ実現できること」として、話し合いましょう。

「邪悪が勝利を収めるのに必要なことは、善良な人々が何もしないでいること、ただそれだけで足りる」(The only thing necessary for the triumph of evil is for good men to do nothing,)____エドマンド・バーク

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(*4)このロスチャイルドですら操る「本当の、『影の支配者』」が存在する可能性は、あります。「負債の貨幣」「金融」を完全廃止・永久禁止して世界から戦争・革命・テロ・金融恐慌と貧困・格差・差別を根絶した後、ゆっくりと「真正民主主義」的「公議公論」で、検証してゆきましょう。

(*5)世界の女性たちが当然のように「無報酬」で働いてきたことを「影の労働」として批判したオーストリアの哲学者イヴァン・イリイチは、「ジェンダーフリー/男女平等」を唱える一部のフェミニストに攻撃されました。

(*6)映画『モヒカン族の最後』にも出演した、ラコタ族のラッセル・ミーンズが主催した「AIM(アメリカン・インディアン・ムーブメント)」の趣旨に敬意を払い、本書は「アメリカ先住民」ではなく、「アメリカン・インディアン」の語を使います。