「遺伝子ワクチンは、特別な機能を持った遺伝子を組み合わせて、自由に設計することができる。ワクチンを打つことが強制される社会は、命を支配者に預けるという恐怖社会になってしまう危険性がある。感染症を理由にすれば、支配者が人の命を自由にコントロールすることができることになる。」（『PCRとコロナと刷り込み』p. 222）
ドイツの哲学者ハンナ・アーレントは、「自分自身の中に、経験から得られた確固たる思考の基準を持たず、『事実』と『虚構』の違いを区別できなくなってしまった者たちこそが、全体主義統治の対象として最も理想的」と言っています。つまり、統治者への疑問を持たず、批判は一切口に出さず、統治者に言われるがままに行動する者たちのことです。
「新型コロナ・パンデミック」は、金融グローバリズムによって世界が「全体主義」独裁体制になっていたからこそ成功した「金融サギ」でした。世界に唯の一つでも、本当の民主主義＿＿国民が「おかしい」と思うことは「公議公論」の場で徹底的に議論され、皆が納得して導き出した結論が即刻政治に反映されるような社会制度＿＿が機能している国家があったなら、絶対に成功しなかったはずです。
「本当に必要ですか？子どもへのワクチン［……］10代の子どもたちが新型コロナウイルスで重症化する割合はとても低く、2021年8月25日までに亡くなった未成年は一人もいません。その状況で死亡リスクが従来のワクチンより高いと想定される新型コロナワクチンを、未成年へ接種する必要が本当にあるのでしょうか？」＿＿このような「コロナワクチン」接種への疑問を呈する内容の意見広告を大分合同新聞に掲載し、同様の内容のチラシを中学校周辺や駅で配布していた大分県臼杵市の若林純一市会議員が、市議場での「鼻出しマスク」を理由に退席を命じられ、本人退席のまま辞職勧告決議案を議決された、ということが、2021年10月にありました。
このことを報じた『デイリー新潮』オンラインニュースの見出しは「鼻出しマスクで議員辞職勧告『臼杵市議』の正体」（*1）とあり、最初から若林市議を「悪者・曲者」扱いし、上記新聞広告内容を紹介する語り口は、まるで「聞くに値しないトンデモ話」と嘲笑しているかのように、私には感じられました。
問題の「議員辞職勧告決議」に至った背景には、「若林市議が中学校や駅周辺で『マスクなしで』チラシを配布して、子供が怖がっている」という苦情が市民から寄せられたことがある、と『デイリー新潮』は説明していますが、「子供を『非・意図的に』怖がらせた」ことはどんな罪でしょうか？（少し飛躍しますが、例えば、顔に恐ろしい傷のある人を子供が見て、怖がって泣いたというケースで「その人は子供がいるところから遠ざけられるべき」という判断が下されたとして、その判断は倫理的に正しいでしょうか？）
このような「マスクをしない輩がコロナ感染拡大の犯人」とでも言わんばかりの「集団ヒステリー」状態が出現したのは、WHOや厚労省の「専門家」たちが、「『無症状感染者』がマスクをせずに街を歩いていることで、『コロナ・ウイルス』が『エアロゾル』状態でそこら中を漂うことになり、感染拡大させている」という、実証実験が全く為されていない「コンピューター上の空論」をTVのワイドショーで撒き散らす一方で、マスクやPCRやワクチンに本当に効果があるかどうかの議論は全くせず、「そもそも『新型コロナ』ウイルスのオリジナルの病原体の存在証明がされていない」という事実についても、完全無視してきたからでした。
『新型コロナワクチンの正体』（これが「正体」という言葉の正しい使用例です）の内海聡医師は、「現在の世界におけるマスクへの信仰は、悪魔崇拝のレベルにまで歪んでしまっている」（上掲書p. 82）と言います。「実際に感冒の症状がある人がマスクをすることには多少の意味はあります。しかし、熱もなく症状もなく、仮に少しのウイルスを持っている人がマスクをしてもしなくても、ヒトに感染させるリスクは変わりません。」（同p. 83）「［寧ろマスクをすることで］酸素濃度が下がることにより人間の体内におけるミトコンドリア活性［が下がる危険性があり、そうなると］免疫力［や体力の低下にもつながり、結果的に］脳機能を阻害することになります。」それだけでなく、マスクをしていると「二酸化炭素濃度は中毒値に近くなるほど上が［る］」（同p. 84）そうです。
マスク着用に慣れておらず、むしろマスクそのものを「悪人の顔隠し」「奴隷の猿ぐつわ」として歴史的に嫌悪する欧米人と違って、「清潔好き」で「お上の言うことは正しいと無邪気に信じ、素直に言うことを聞く」99.9％の日本人は、この3年間の殆どをマスク着用で過ごしてきましたが、「コロナ陽性者」は出現し続けました。
「コロナPCR・抗体／抗原検査の徹底」も「休校・イベント中止」「外出／出勤自粛」も同様です。政府・厚労省がWHOの「指導」の下、国民に実質的に強制した「コロナ対策」は、「感染防止」の役には全く立っていなかったことが、1年も過ぎるころには誰の目にも明らかであったにもかかわらず、政府・国会は方向転換どころか、反省の一つもしませんでした。
「コロナ」発生から3年が経過して、政府・厚労省とメディアはようやく「コロナを『2類』から『5類』に」「（熱中症の心配などがあるときは）マスクはしてもしなくてもよい」などと言い始めていますが、そこには相変わらず、「コロナが収まってきたから（＝『新型コロナ・パンデミック』は本当だったけれども）」という間違った前提が立てられたままです。
政府・厚労省は、医療・介護関係施設の職員や高齢者には未だに「何を検知しているのかわからないPCR・抗体／抗原検査」を強制し、「コロナ陽性者」（＝ただの風邪をひいているだけかもしれない人、或いは何のウイルスにも感染していない健康な人）を「感染者」に偽装して「ワクチン・検査ビジネス」で儲けながら「就業制限」「面会制限」で関係者を苦しめ、人類全体に対する危険な「遺伝子操作ワクチン人体実験」を継続しようとしているのです。
3年遅すぎる「5類」への格下げに至っては単に、「2類」なら「『国が負担』（結局は国民が税によって負担することになるのですが）して検査・治療・ワクチンは無料」だったのが、「コロナは本当」という虚偽の前提のまま「5類」に下げると、「ワクチンを打っていない人は『無症状感染者』の可能性がある」という「サギ的トリック」による「無言の圧力」で「実質的に強制」される高価な検査も治療もワクチンも、全て「自己負担」で、治療薬やワクチンの「副反応」で死亡しても「自己責任」、という「まるでヤクザ」の論理があるだけなのです。
私たち世界の諸国民は、自分の頭で何が「事実」か、何が「虚構」かを見極め、「ロスチャイルド・システム全体主義独裁体制」の「金融サギ」の片棒を担いだ世界の諸国政府をまとめて弾劾裁判にかけ、「金融資本主義」を排して「本当の民主主義」を選び取ることを、真剣に考えなければなりません。
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（*1）「鼻出しマスクで議員辞職勧告『臼杵市議』の正体／54万円集めて新聞に出した意見広告の中身」『デイリー新潮』（オンライン）取材班、2021年10月6日11：02配信＿＿記事によれば、「54万円」とは、若林純一市議が主催する市民団体『あすなろの会』が大分合同新聞（9月30日付）に意見広告を掲載するために9月21日以降、FacebookやYouTubeなどで集めた募金の額。https://www.dailyshincho.jp/article/2021/10061102/?all=1
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