日本人が如何にのほほんと平和に過ごしていようがお構いなく、世界の人々は「日本は第二次世界大戦でアジアを侵略した。アジア人女性を拉致して性奴隷にした」と思っている。学校の授業で中高生にそう教えている。
世界の人々にとって、日本人は「今は更生した残虐非道な前科者」なのだ。
日本人は御人好しだから「気にしない」で済むと思うかもしれない。だが、大半の日本人が知らないうちに着せられている「道徳的下層民族」の汚名は、未来永劫・子々孫々日本人について回るのである・・・日本人が自ら声をあげて「私達は犯罪者ではない！」と言わない限り。
日本が現在その「道徳的・政治的最下位」に置かれている所謂「戦後レジーム」の役割というのはつまり、
「第二次世界大戦の戦勝者である連合国（特に国連安全保障理事会常任理事国・米英仏ロ中）が、永遠に『戦勝国』という特権階級に収まり他国を収奪したい。その為には、大戦中彼らの植民地を解放する等してその邪魔をした日本は『己の犯した罪を反省しない前科者』として永遠にその『罪科』を忘れぬよう釘を刺し続けなければならない」
ということである。だがその日本が犯したという「罪科」とは何か？日本は本当にそんな罪を犯したのか？答えは「否」である。
ナチスは戦争と関係ないところでホロコーストという民族浄化政策を行い、主としてその罪をニュルンベルク裁判で裁かれ、「人道に対する罪」によって12人が死刑、7人が終身禁錮刑となった。（注；無罪放免も3人） ここで特筆すべきは、ドイツは国家としては裁かれていない、ということである。裁かれたのはあくまでもナチス、ゲシュタポ（秘密警察）、ナチ親衛隊、保安隊という犯罪団体のみである。翻って・・・
東京裁判によって連合軍は日本国を、一般市民さえ含めた「全体として」裁いた。
「日本軍の中国大陸における最悪の所業」といわれる『南京大虐殺』を例にとろう。
中支那方面軍を率い南京攻略戦を指揮した松井石根大将は、東京裁判で『南京大虐殺』の責を問われた。訴因は以下の二つ。
訴因54：残虐行為の命令・認可または許可
訴因55：戦時国際法遵守と違反行為防止の徹底不行届
松井石根大将は、他の訴因（米英蘭支ソへの戦争行為）とともに 「訴因54：残虐行為の命令・認可または許可」では不起訴になった。
東京裁判は、日本軍当局が『南京大虐殺』を命令したことを証明できなかったのである。
にも拘らず、松井大将は「訴因55：戦時国際法遵守と違反行為防止の徹底不行届」で有罪とされ死刑になった。東京裁判の冒頭陳述で日本の行為を「文明に対する挑戦」と呼んだ主席検察官ジョゼフ・キーナンですら、『なんという馬鹿げた判決か！松井の罪は部下の罪だ。終身刑がふさわしいではないか』と憤ったという。
軍当局からの命令の事実が無かったとなれば、それはつまり『南京大虐殺』は松井大将の部下の「兵隊達が勝手にやった」ということになり、中国共産党が日本の世論分断の為よく使う「二分論」＝「日本の中国侵略は支配階級である軍国主義者・帝国主義者の仕業であるから、日本軍の下級兵士は上官の命令に従っただけで、一般の日本人や中国人民と同じ被害者である」を完全否定している。
東京裁判は「『南京大虐殺』は支配層の日本軍国主義者でなく普通の日本人である兵隊達がやった」といっているのだ。
では、『南京大虐殺』はあったのか？
否、『南京大虐殺』などなかった。『バターン死の行進』も『田中上奏文』も『満州事変』も『中国侵略』も、東京裁判でその存在が証明されることはなかった。つまり、プロパガンダであった。
連合国は占領中、日本を「巨大な捕虜収容所」（マッカーサーの言）に変え、緻密な検閲による完全な言論統制を敷いたうえで、直接統治・公職追放・戦犯裁判の恐怖で天皇及び日本政府以下全ての日本人を強圧下におき、日本の歴史・文化・伝統の全てを否定し、東京裁判で連合国が決めた「日本人の犯罪」をWar Guilt Information Program という洗脳によって信じ込ませ、「自分達は犯罪者だから連合国の定めた憲法によって永久に武力を放棄せねばならない」として、明治維新の独立自尊の憲法である大日本帝国憲法を『日本国憲法』というものに『改正した』と騙した。
これは新しいタイプの「植民地経営」である。
日本国は独立しているようで独立出来ていない。自由に泳ぎ回っているようで、実は連合国の「戦後レジーム」という名の水槽の中で生殺与奪の権を握られているのだ。
この状況を打破し「戦後レジーム」から脱却するために必要なことは以下の通り。
１． 『日本国憲法』とGHQ『皇室典範』の無効確認・大日本帝国憲法と明治の皇室典範の現存確認
２． 東京裁判・『太平洋戦争史』への反論
３． 大東亜戦争と大東亜共栄圏の真実を周知
４． 以上の国民運動による推進
要するに、日本人が知らされていない事実・歴史の真実を、国民全員で取り戻そう、という話である。大日本帝国憲法現存確認によって、自衛隊は自動的に「国防軍」になり、「スパイ防止法」も「緊急事態法」も帝国憲法に準じて用い適時改正すれば足りる。
何より、日米同盟は対等化に向かい、日本の制空権問題、集団的自衛権問題も解決する。
領土問題も拉致問題も遙かに容易に対処・解決できるようになる。
生け簀の魚が飛び出して大海に戻ってしまえば、それは魚屋は怒るであろうが、魚にも元の棲み家の大海で泳ぎ回る権利があろう。
日本が真実を突きつけて困るのは、日本軍の援助によって独立した東アジアの植民地の宗主国達、極東の地に暗躍し日本を戦争に引きずり込んだ共産主義者達・・・。70年もの長きに亘って洗脳下にあった日本人は「アメリカが許さない」「中国との関係が悪化する」と真の独立を掴むのに二の足を踏むかもしれない。
だが、連合国が第二次世界大戦の開戦責任と数世紀に亘る過酷な植民地政策、そして日本への占領政策の違法性を反省しないなら、国際社会に明るい未来はない。旧連合国による国際法の濫用、悪用、蹂躙と、国際機関の私物化・宣伝活動を指摘・糾弾しないなら、世界はテロや戦争を根絶する討議の席すら設けることを得ず破滅するだろう。
この問題は日本の誇りと誠の問題であり、同時に世界平和への希求の問題なのである。
（２０１７年１０月９日、旧題「日本は侵略国家ではない。東京裁判を見直し、大東亜戦争の真実を、日本の誇りを、取り戻す。」を改題しました。）
日本の美しい魂を、とりもどす 